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通貨で読み解く世界経済: ドル、ユーロ、人民元、そして円 (中公新書 2064) 新書 – 2010/7/1

4.1 5つ星のうち4.1 23個の評価

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 中央公論新社 (2010/7/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2010/7/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 279ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4121020642
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4121020642
  • カスタマーレビュー:
    4.1 5つ星のうち4.1 23個の評価

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上位レビュー、対象国: 日本

  • 2010年11月23日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    本書はその題名のとおり、まえがきで、「通貨(為替)」と「経済」、そして「経済政策」の三者の相互作用を検証し、日本と世界経済の持続的成長を可能にする国際通貨制度やマクロ政策協調、金融規制の枠組みを考えると記述されています。

    構成としては、6章から成り、「第1章 世界金融危機とマクロ政策」では1970年代の「ニクソン・ショック」から最近の金融危機までを解説し、その対策への論考がされています。
    その論考は「第2章 基軸通貨ドルの将来」へと引き継がれ、「国際金融のトリレンマ」を中心に「ドル」の将来性を論説しています。

    また、「第3章 ユーロの課題と展望」では、EUの共通通貨「ユーロ」を、「第4章 東アジアの台頭と人民元」では、中国の「元」を、「第5章 円高と日本経済」では、日本の「円」を、その歴史と現状分析を交えて論考し、最後の「第6章 国際金融システム改革」で最近のIMFのレポートから導かれる、今後の金融政策を論説しています。

    本書の特徴は、長期的な視野に立った詳細な分析を行い、最新のIMFのレポートを基に今後の展望を論説しているところにあります。
    ただ、基本的な経済用語について、説明があまりないため、入門者向けではなく、普段から新聞の経済面に接している方でないとすんなり頭に入って来ないのではないかと思いました。

    また、経済は生き物とも呼べるものなので、仕方がないことですが、最新のIMFのレポートも一年位で古くなってしまうのではないでしょうか。
    その意味で今が「旬」の良書といえましょう。
    5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2012年4月9日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    【 お客様は、2011/1/24にこの商品を注文しました。】

    『ユーロ各国の賢さ、そして日本(の人)の・・・』

    本書は、『移行期的混乱』から(Amazonで)辿って、
    良書と判断出来たので、購入しました。

    サブプライム(2007)→リーマン(2008)→(国内)商工ローン等波及→ギリシャ危機→(震災)

    →イタリア、スペイン情勢

    と、この数年、経済ニュースや記事などを注意して見ていて、
    あわせて本書(特にあとがき)を、拝読させていただいて、判るのは

    一応、ユーロ圏では、なんとか《助け合い》との自覚に至っているのに、
    この日本では、身近に限っても、相変わらず{足の引っぱり合い}が散見されることです。

    ただ・・・、ともかく、さすが『中公新書』です。
    その昔、『国連広報官』は熟読しました。
    (今回も♪)相変わらずの良書に、とても感心しました。

    (m(_._)m)

    【参考文献】

     ・『国連広報官―国際機関からの証言
       (中公新書)
    3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2013年3月24日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    商品が思ったとおりのものです。配送も早かったし、いいものを買ったと思います。
    2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2013年2月18日に日本でレビュー済み
     ある程度の金融知識が必要で、やや読みにくいが、とても濃密でためになる。
     曰く・・・
     アメリカの政策金利であるFF金利(Federal funds rate)は、FRBの「物価の安定」「雇用の増大」という2つのミッションに鑑みて決定されるが、その方式はテイラー・ルールとよばれる数式として設定されている。ただし、テイラー・ルールにしたがって機械的に決まるわけではなく、その変数(実際のインフレ率、目標インフレ率、潜在成長力など)にも恣意性がある。
     諸外国は米国債という流動性は高いがリターンが低い資産に投資し、アメリカはそのカネで株や出資金のように流動性は低いがリターンが大きい資産に投資する傾向がある。アメリカが短期と長期の資金需要を媒介しているともいえる。
     日銀の量的緩和は、銀行から国債などの安全資産を買い取ることで日銀の負債側を拡大させる政策。リスク資産を直接買い取って市場に介入するのではなく、銀行にハイパワードマネーを供給することでマネーサプライを拡大させようとする。これに対して、アメリカは「信用緩和」であり、FRBが住宅ローン担保証券(MBS)やコマーシャルペーパーなどの金融商品を買い支える政策。
     いくら財政が拡大しても、中央銀行の独立性が保たれているかぎり(国債の直接引き受けとかをやらないかぎり)、通貨への信用は保たれる(通貨暴落はしない)、とされる。
     ニクソンショックでドルが金の呪縛を逃れたことで、ドルは世界に垂れ流されやすくなり、世界貿易が拡大した。アメリカはドルでの支払いを拒否されないかぎり、国内市場を開放して消費を拡大できるようになった。金の流出も気にしなくていい。ドルの流動性が高まると、ドルが使いやすくなり、結果的に基軸通貨としての地位が強化された。ユーロは、各国が別々に国債を発行するため流動性の厚みが米国債に及ばない。
     基軸通貨には価値貯蔵手段、決済手段、計量単位としての役割が求められる。国際取引の決済手段を海外で提供するためには基軸通貨国の国際収支は赤字にならなければならない。国際貿易が拡大すると流動性も拡大し、ますます赤字になる。しかし対外純債務が拡大し続けると基軸通貨の価値維持が難しくなる(トリフィンのジレンマ)。
     オバマはアメリカの貯蓄率向上を目指している。貯蓄の一部が米国債購入に向かえば需給関係が安定する。
     アメリカの金融負債に見合う金(ゴールド)がないので金本位制への復帰は無理。ユーロはゆらいでいるし、SDRはドル主体、人民元はほとんど海外流通していない、なのでドルは当面基軸通貨。人民元が基軸通貨になるためには、中国が内需を拡大して大量に輸入をする体質にならないといけないが、そもそも中国の製造ラインはアメリカの消費者をターゲットにしているため簡単ではない。金やコモディティは物理量の制約がある。
     ドイツは製造業が強く、イギリスは金融業が強い。イギリスの経済は、欧州大陸経済と景気循環が同調しない。これがイギリスがユーロに加盟しない理由のひとつ。
     ECBは、金融機関への流動性供給手段として域内の国債を担保として受け入れている。担保として受け入れる国債には投資適格の格付けが必要。ギリシャ国債の格下げにより、ECBはギリシャに配慮して一時的に担保基準を緩和したが、ユーロの信認が揺らいだ。
     韓国では産業政策が一定の成果を上げた。これは政府が輸出パフォーマンスなど市場からのシグナルを活かしたため、といわれる(が、具体的にはどうやって?輸出伸び率?説明が欲しかった)。
     中国の銀行による資金配分効率は発展途上であるため、特定業種に過剰投資が起こり、これが集中豪雨的輸出につながり、これが失業輸出となって世界経済にデフレ圧力を及ぼし、人民元の切り上げ圧力につながる。
     中国はマクロ的に投資比率が高く消費比率が低い。弱い消費は社会保障が不十分であることが一因。
     プラザ合意→円高→公定歩合下げ→過剰流動性→バブル景気。しかも、ブラックマンデーによる世界的な株安があったため、金融システム安定のために日本に金融緩和が期待されたという側面もあった。金融緩和と財政刺激策→過剰流動性→担保価値上昇→融資基準緩和+投資熱UP→資産価格上昇→購入できないレベルの不動産価格へ→融資審査厳格化→資産価格の急落。このバランスシート調整圧力もデフレの原因。
     国内需要が弱くなると、輸出に依存するようになり、貿易黒字が拡大し、円高になり、輸出企業は生産拠点を海外に移し、国内の設備投資が減退し、国内の雇用が消失し、個人消費が低下するというデフレスパイラルへ。日本の内需の弱さは少子高齢化という根本的な問題がある。国債消化能力が低下していけば、インフレになるかもしれないが。日本の人口問題は国債管理政策の時限爆弾。
     ドイツも少子高齢化で人口減少に転じた。日本とドイツはともに敗戦国で、戦死者の影響による人口構造の歪みが人口ボーナス急減をもたらした(のかもしれない)。
     アメリカのリーマンショックからの立ち直りは早かった。ただし、ゴールドマン・サックスなどのトレーディング部門は好調だが商業銀行は苦しんでいる。日本は投資銀行のような稼ぐ原動力がなかった。堅実経営でキズが浅かった・・・とだけはいえない。
     円の国際化が進まなかったのは日本の国内市場が十分に開放されていなかったから(マイケル・グリーン)。アメリカは大量輸入してドルをばらまくことで支配的な通貨地位に立った。
     アジア通貨危機のトラウマで、アジアの新興国が外貨準備保有を増やしている。輸出を増やして輸入を減らす行動パターンになり、グローバルな供給に対してグローバルな需要が弱い。また、外貨を成長に使わずにためこむことで資金効率が悪くなっている。アメリカは所得以上に支出するようになりバランスが悪い(スティグリッツ)。
     日本がギリシャのようにならないのは、日本経済の実力(競争力のある企業、債権国、長年の経常黒字体質)が市場に評価され、財政規律に対する信認(+増税余地)が維持されているから。
     などなど。
    4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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  • 2017年9月17日に日本でレビュー済み
    各トピックがバランスよく論じられている。
    ある程度、この分野を知っている人の復習用にも好適。
    ただし、官僚出身者による文章のため、歯切れが悪いように感じられる。
    最終にある「日本の課題」は、明らかに財務省の意向に沿った内容で、この部分のみ、妙に明快に論じられている。
  • 2010年9月20日に日本でレビュー済み
     執筆者の一人である小林氏にとっては「サブプライム問題の正しい考え方(倉橋透氏との共著)」に
    続く中公新書です。

     先ず今回の金融危機とは何だったのか?という解説から入り、その後は、金融危機によって
    その信任に?が付いたドル基軸体制、対抗馬のユーロ、そして新興勢力の代表である元、更には円
    それぞれの振り返りと展望について一般人に分かりやすく述べています(「サブプライム問題の
    正しい考え方」より、読み易くなっています)。

     各通貨について述べた部分は、振り返りの中でメリット・デメリット(その通貨が成してきたこと
    成さなかった or 成せなかったこと)を述べた上で、前述した通り今後の展望(世界経済への影響や
    それぞれの通貨=金融政策の展開予想)を論じています。

     最後はドル基軸体制への見直し案として急浮上してきたIMFの改革について、IMFスタッフの個人的な
    レポートを参照しながら(参照理由も本文にあり)、SDR(IMF加盟国が持つ通貨引き出し権)を対抗馬と
    する案の問題点、金融危機を受けたIMFの新しい役割等について述べられています。

     そしてIMF改革論議と併せて日本の課題とその対処法にも言及しています(例えば、消費税増税→
    社会保障費をカバー可能→消費者マインド改善→消費喚起、と。逆進性については所得税の累進税率
    見直し、社会保障による再分配等で対応可能、と)。

     これ一冊で金融危機の概要、ドルと有力通貨の概要、そしてIMF体制の概要、と一気に三つのテーマに
    ついて学べる良書です。難しいテーマを一気に読ませる筆力と構成も見事です。是非、お手元に。
    7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2011年5月17日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    ドル、ユーロ、人民元、円の国際金融の歴史である。通貨で読み解く世界経済―ドル、ユーロ、人民元、そして円 (中公新書)
    2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2010年11月14日に日本でレビュー済み
    例によって、金融系アルファブロガーの金融日記氏の推薦で、手に取った。
    あとがきを読んでいて気がついたが、著書たちは自分と同年代である様だ。
    本書の巻末に「世界金融危機年表」と言うものが載せられている。本書はてっきり、今般のリーマンショック以降の出来事が書いてある本かと思っていたのだが、その年表は「1694年 イングランド銀行設立」から始まっており、本書の守備範囲の広さがうかがえる。
    当然にリーマンショック以降の一連のことについて詳細に記されているが、例えばかつてのアジア通貨危機などにもそれなり触れており、ここ数十年の金融危機絡みの歴史を振り返るには、「金融日記氏が指摘している様に」良書であると言えるだろう。
    7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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