3月11日金曜日。東日本大震災の直後から、六本木ヒルズ(東京都港区)26階にあるGoogle日本法人のオフィスの一角に、技術者など十数人のスタッフが集まっていた。小さなこたつ机を囲み、ひざを突き合わせる。「われわれに何ができるのか」――真剣な議論と開発の日々が始まっていた。
こたつ机を囲んだメンバーの1人が牧田信弘プロダクトマネージャーだ。普段はモバイル向けGoogleマップを担当しているが、地震後はすぐに米国オフィスと連絡を取った同僚とともに、人の消息情報を登録・検索できる「Person Finder」の準備に取り掛かった。
Person Finderは、昨年1月のハイチ地震の際にGoogleが公開したシステム。昨年2月のチリ地震や今年2月のニュージーランド地震でも利用されている。牧田さんらはPerson Finderのユーザインタフェースを日本語化し、地震から2時間足らずで公開した。
被災地からも手軽にアクセスできるよう、すぐに携帯電話版の開発にも着手。その日のうちにリリースした。口頭で伝えやすいよう、Person Finderの短縮URL「http://goo.gl/sagas」も準備したほか、災害情報をまとめた特設ページも用意した。
牧田さんらはオフィスに泊まりこみ、睡眠もほとんどとらず、開発を続けていた。「いかに早く(サービスを)立ち上げるか」に注力。「1分1秒でも惜しい」と、オフィスで10メートルほどの距離を移動するにも小走りだった。「直接話したほうが早い」と、打ち合わせはチャットを使わず、顔を見ながら進めた。「ベース(基地)だった」というこたつ机には、栄養ドリンク剤「リポビタンD」の山ができた。
その後もGoogleは震災対応のサービスを立て続けに公開していく。計画停電情報をまとめたGoogle マップ、翻訳アプリ「Google Translate」の日本語向け機能強化など、2週間のうちに30件ほどリリース&アップデートした。
本田技研工業からデータ提供を受けて始めた「自動車・通行実績情報マップ」や、TBSやテレビ朝日などが撮影した被災者からのメッセージ動画を集めたYouTubeの特設チャンネルのように、他社との連携も積極的に進めた。
震災関連のプロジェクトリストを作って社内で公開すると、手の空いている技術者がすかさず協力を申し出る――そんな状況だったという。米国やオーストラリア、韓国などGoogleの海外オフィスのスタッフも開発に加わっていった。
日本のスタッフが寝ている間に海外のスタッフが代わりに開発し、朝起きたら完成している――というケースもあった。「Googleはグローバル企業なので、時差のあるところに誰かがいてサポートできる。丸い地球でバトンを渡しながら開発が進んでいた」。
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