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登録情報

出版社 ‏ : ‎ 講談社 (2021/3/17)
発売日 ‏ : ‎ 2021/3/17
言語 ‏ : ‎ 日本語
新書 ‏ : ‎ 256ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4065230993
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4065230992
寸法 ‏ : ‎ 10.8 x 1.2 x 17.3 cm

カスタマーレビュー:

3.9 155個の評価

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橘木俊詔

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Amazon カスタマー
ちょっと難しいけど、すらすら読めた
2021年10月20日に日本でレビュー済み
Amazonで購入

統計データをもとに他国比較をしています。
よくある「デフレ日本」を書いた本より、数字が多いです。

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5人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
亜狂師
正確さ
2022年8月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
記載情報通りの内容でした。満足です。

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1人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
hatayan
議論の前提になる知識を確かなものにするために
2021年4月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
00年代に『格差社会』の概念を広めた経済学者が日本の社会の変容を示す50の統計データをグラフ1頁と解説2頁で解説していく入門書。社会的な格差は2005年にピークを迎えたが80年代と比べると広がる傾向にある、文化的な素養や教養や所得の多寡は親から引き継ぐところが多い、社会保障の負担率では日本は欧米と米国と比べると中福祉中負担の国である、過去の日本人が有していた仕事第一の精神は減退して多様な価値観が認められる時代になった、など。議論の前提になる知識を確かなものにするために時折読み返したい一冊です。

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16人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
針のムシロ
社会科学系新入生向けのテキストに最適
2021年12月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
社会科学系の大学1年生の入門ゼミのテキストとして使いました。各種データを通して日本社会や経済の現状を知るという点が面白そうで選択しました。1回の授業では5〜6トピックを扱い、1人1トピックの担当でまわしました。1トピックあたり3頁と、長文を読む癖がついていない新入生がレジュメを書く練習をするのには適切な分量でした。他のレビューで指摘されている、いい加減な説明や間違いも、授業の中で文献を鵜呑みにしない、批判的に読むことの大切さを教えることになり、逆に良かったです。できれば3年タームでデータをアップデートしていただけれと感じています。

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7人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
Amazon
イマイチ
2022年8月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
掲載データで読みきれないことまで論じられていて、わかりづらい。

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1人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
mountainside
教育に金をかけない日本！
2021年3月21日に日本でレビュー済み
①日本の現状を国際比較で知るための格好のデータブックである。
②対GDP比較(OECD調査 )でみた日本の公的教育支出は2.9%であり(国際平均4.2%) 、ドイツの3.6%、アメリカの4.1%と比較してもかなり低いことが一目瞭然である。
③昨年から政府はギガ・ハイスクール構想を提唱し予算を計上したが、コロナ禍でオンライン授業の必要性が高まったからである。公立高校では、Wi-Fi環境すら整備されていない現状である。
④デジタル化の遅れは、特別定額給付金の支給の遅れにも、デジタル庁が開発したコロナ感染接触通知アプリの不具合にも表れた。
⑤新型コロナウィルス対応ワクチンについても、英米中が開発に成功し、日本でも接種が始まっているが、日本製ワクチンは開発・認可もされていない。今や日本は医療・科学技術後進国に成り下がっている。
⑥日本では大学の理系進学率は4人に1人であるのに、文科省は国公立大学の文系学部の定数を削減し、理系学部の定数を増やしている。本来、理系頭の人間は少ないのに。理系といっても人気があるのは理学部ではない。看護や理学療法等の資格取得や就職に直結する医療系である。文系学部で人気があるのは、国際教養系である。法・経・商・文は人気を落としている。
⑦これで良いのであろうか？
少なくともデータからは、日本の明るい未来は見えてこない。
文理統合教育も必要である。
リベラルアーツを重視したい。
お勧めの一冊だ。

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レポート
ななこ
分析は穴だらけ。なぜ評価が高いのか理解できない。
2021年9月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
労働、経済、教育、生活など日本を形作る多くのデータを収集し、それを分析することで日本の今を看破しようという本。
多数の最新データを集め、表やグラフとしてまとめたことは評価するが、肝心の分析があまりにも酷い。

以下、突っ込み所を一部挙げる。

■著者は「コロナ禍で雇用を失った人が増えている⇒おそらく非正規が多いだろう⇒非正規には女性が多いため、特に女性が深刻な影響を受けている」という主張をし、その根拠として女性の自殺者が増えていることを挙げているが、これはおかしい。
確かに女性の自殺者は増えている。しかし厚生労働省、警察庁が発表している「令和２年中における自殺の状況」によると令和2年の自殺者の動機で最も増えているのは健康問題であり、経済・生活問題を動機とする自殺はむしろ前年より減っている。これでは筆者の主張の論拠にはならない。
さらに総務省の労働力調査より2020年の平均失業者数を前年と比較すると、男性3709万人（前年3733万人）、女性2968万人（前年2992万人）となっており、なんと失業者の増加数は男女とも同数で24万人である。このことから、上記の著者の主張は根拠のない妄想であると分かる。

■「塾に通っている生徒と通っていない生徒との間にテストで20点の格差がある」というデータから、著者はみんなが塾に通えるようにするための補助をすべきと提案しているが、そもそも塾に通っている生徒は通っていない生徒より「生徒自身が勉強熱心」あるいは「親が教育熱心」である傾向が強いと思われる。そのため塾云々関係なく元々点数に格差がある可能性があるため、このデータは論拠として適切でない。
また、勉強するからテストの点が上がるのであり、塾に放り込みさえすれば誰でも点数が上がると考えるのはあまりにもおめでたい。

■過去に比べて高卒者の就職先にブルーカラーの比率が増えていることの理由として、「昔は低い学歴（特に中卒）の人がブルーカラーになっていたが、急激に中卒の人が少なくなったので、高卒の人がブルーカラー職にならざるを得なくなった。」と著者は書いているが、これは明らかにブルーカラーを卑下した物言いである。ホワイトカラー＝上級職、ブルーカラー＝下級職という意識が如実にあらわれており、これをおかしいと思わず本に書いてしまう感覚には当惑を禁じ得ない。

■著者は「日本人が転職に抵抗がなくなっている」と述べている。そのこと自体に反論するつもりはないのだが、根拠として挙げているデータが新卒3年以内の離職率の推移で、これを見る限り離職率はほぼ横ばいであり、大卒に至ってはわずかではあるが減少傾向にある（＝転職をしなくなっている）。論述と論拠が合っていない。

これらはあくまで一部であって、細かいものでは
●出典を明示しない（例えば、「フリーターやニートは高校の普通科出身者が多い」など、本当なのかもしれないけど出典や根拠を明示していない内容も多い。データを基に論じるスタイルなのだから、論拠はいちいち示すべきだと思う。）
●分析が足りていない（例えば、日本人の労働生産性が過去に比べ低下していることについて考えられる理由を複数挙げているが、重要な要因の一つである「少子高齢化に伴う雇用年齢の引き上げ」が抜けている。同書で高齢化問題についても触れるのだから、この視点が抜けるのはおかしい。）
などの例も多数ある。

以上のように、はっきり言って日本の現状を読み解くことを本書に頼るのは全くもってお勧めできない。
但し、データと論述と突っ込み所は豊富にあるため、文章を鵜吞みにせず筆者の主張が正しいかどうか自分で考える練習をするためのワークブックとしては有用かもしれない。

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sasabon
エビデンスが語るものをベースにして議論するための統計データ
2021年11月30日に日本でレビュー済み
多岐に渡る50のデータを眺めている内に、日本の凋落の激しさを再確認しました。どのデータも日本が先進国の中で下位に落ちていっている状況を如実に示しています。

例えば「公的教育支出は対GDP比率2.9%」で「OECD35ヵ国中の最下位(57p)」は酷い数字ですね。以前から国の予算から教育費が削られている実態を見聞きしましたが、それが今となっては目も当てられない状況になっています。それは回り回って全て親や本人の負担が増えている実態を示しているのです。

筆者の時代の国立大学の授業料は年額12000円とのこと。当方も同じ額でした。貧乏な家庭でも大学進学が出来たわけで、授業料の高騰の背景に国の支出の少なさも影響しているのです。進学も自己責任の内かもしれませんが、この逆行している教育政策は政治の責任そのものでしょう。

それと合わせ鏡なのが「高年収家庭は低年収家庭の3倍、学校外教育に支出(68p)」というデータでしょう。教育格差の根源はここにあるのです。東大生の親の年収が一番高いと言われています。それを裏付けるデータでした。

また定年後も働きたい理由は圧倒的に「生計の維持のため」でした。統計を取る必要もないくらいの理由です。確かに2位の「健康の維持のため」も頷けますが、再雇用の低い賃金を受け入れるのは背に腹は代えられないためです。当たり前でしょう。

通読して感じたことですが、結論は当たり前のことが多く、目新しさにも欠けます。既視感のある論調も多く、新鮮味はありませんでした。
それでも統計データの数字は裏切りません。このエビデンスを元に、政策決定してほしいものです。

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