ウェアラブル、体内埋め込み型機器、遠隔医療などの技術は、医療業界に破壊的変化をもたらす可能性を秘めている。医者と患者の関係が一変し、業界外から多数のプレーヤーが参入し、収益構造が変わる――こうしたシナリオがすでに進みつつある。 医療は病院を飛び出す 医療を受ける場所は診療所か病院のみ、という概念は数年後には時代遅れになっているだろう。ウェアラブル技術、インプラント（体内埋め込み型）機器、そしてスマートフォンのアプリで継続的なモニタリングが可能になり、健康状態を毎日24時間どこにいてもデジタル画像化でき、どこからでもリアルタイムでそれにアクセスして分析できるようになる。 診療室の外での医療を後押しする要因は、データ収集だけではない。テレメディスン（遠隔医療）、在宅診断、そしてリテールクリニック（スーパーマーケットや薬局などに併設されている簡易診療所）の普及に伴い、生活の場や職場で治療を受ける
医療分野では日々、膨大な量のデータが蓄積されつつある。米調査会社の予測によれば、医療機関で収集される放射線画像や病理画像などのヘルスケアデータは毎年1.5倍のペースで増加する見通しで、2020年には2.3Z（ゼタ＝1021乗）バイトに達する見込みという。ゲノム情報など、ライフサイエンス分野のデータについては将来、数十Zバイトに達するとの予測さえある。 こうしたビッグデータを医療の質の向上につなげるためには、情報基盤の再構築が欠かせない――。医療業界にそんな訴えかけをしているのが、ストレージベンダー大手の米EMC社だ。「データレイク（Data Lake）」と呼ぶ、分析に役立つ可能性のあるあらゆるデータを集約し、一元的に管理する手法を提唱している。医用画像やゲノム情報、ライフログなど、患者にかかわるあらゆる情報を集約。その上にさまざまなアプリケーションを載せていくという考え方だ。 医療ビッグデ
June 30, 2015 By Leonard Klie Editor, Speech Technology and CRM magazines Speech Technology News Expect Labs, provider of the MindMeld platform for building artificial intelligence-powered, voice-driven applications, has partnered with Sense.ly, providers of a virtual nurse application that provides personalized patient monitoring and follow-up care, to build customized virtual assistant applicati
関連キーワード Apple | IBM（アイ・ビー・エム） | BI（ビジネスインテリジェンス） | ビッグデータ | 医療IT 医療費の増加は近年、多くの政治運動の焦点となり、医療改革の原動力となっている。医療費が持続不可能な勢いで増加している背景には、医療費のかさむ慢性病患者が多いという現実がある。米疾病管理予防センター（CDC）によると、慢性病患者の治療費は米国の年間の医療費総額2兆ドルの約75％を占めている。 医療ITの変革には、連邦政府と州政府、医師、その他の医療事業体、患者など全てが関係している。医療業界はデジタル化に踏み出し、電子カルテ（EHR）、医療情報交換（HIE）、モバイル医療（mHealth）アプリなどの採用も進んでいる。だがこうした変化は「治療結果を改善し、医療費を削減する」という患者や医療提供者の望みを満たすには至っていない。そのため、医療関係者はいまだに、技術革
Machine learning can cull through big data to find information doctors need to better treat patients Two patients receiving the same treatment for breast cancer may be entirely different in significant ways. One may be a marathon runner, the other a more sedate reader. One might be a smoker, while the other is considered a health nut. One may be in her 60s while the other just turned 40. With all
今後の医療にデジタルデータの統計がどのように役立つのか。日米の現場の最前線で統計ディレクターを務めたコンサルタントが、2015年3月10日に東京都内で開催された「医療分野におけるビッグデータの活用 ～現状と将来像～」（主催：IEEE）と題したセミナーで講演した。 スピーカーはアクセンチュアData Science Center of Excellence兼アクセンチュアアナリティクス日本統括マネジング・ディレクターの工藤卓哉氏。米国のコロンビア大学で公共政策学修士号、カーネギーメロン大学で情報工学修士を取得し、ブルームバーグ市長政権時にはニューヨーク市で統計ディレクターを歴任した経緯を持つ、データ解析のスペシャリストである。
食事や運動量などの生活情報から、家庭血圧などのバイタルデータ、代謝情報、そして遺伝（ゲノム）情報まで。広範なデータを網羅的に解析することで見えてくるものは何か――。 NTTドコモは今、こんなテーマを掲げた野心的な研究に取り組んでいる。パートナーは、東日本大震災の復興事業として大規模コホート研究を進める、東北大学 東北メディカル・メガバンク機構（ToMMo）である。両者は2014年11月、妊婦に特有な疾患の発症メカニズムの解明や早期発見・予防法の確立に向けた共同研究を開始した（関連記事1）。 このプロジェクトでは、宮城県の300人規模の妊婦を対象に、生活情報とバイタルデータ、血中タンパク質などの体内物質、ゲノム情報を組み合わせた網羅的解析を行う。ゲノムや体内物質の解析をToMMoが担い、NTTドコモはヘルスケア機器からスマートフォンを介してデータを収集・管理するプラットフォームを提供する。
休日のとある昼下がり。自宅にいると、ときどきこんな放送が聞こえてくる。 「こちらは防災〇〇です。88歳の男性で××にお住まいの□□さんが行方不明になっています。上着は灰色のジャンパー、下は茶色のズボンをはいています。身長は170cmくらい。髪は白髪交じりの短髪です。特徴は黒色のスニーカー、黒色のキャップです。お心当たりのある人は、〇〇警察署までご連絡ください」。 認知症の高齢者が行方不明になったことを知らせる、自治体の防災行政無線による放送である。 厚生労働省によると、認知症の人は2012年時点で462万人（65歳以上の高齢者の7人に1人）、さらに10年後の2025年には700万人（同5人に1人）に達するとの推計もある。認知症高齢者に対する介護・ケアは、今後ますます大きな社会問題になることは間違いない。 中でも徘徊の問題は大きい。自宅や施設で介護していた高齢者が知らぬ間に単独で外出し、どこ
2015年2月12日に開催された平成26年度 日医総研シンポジウム「日本における医療ビッグデータの現状と未来」。東京大学大学院 医学系研究科 医療経営政策学講座 特任准教授の山本隆一氏による講演（関連記事）に続き、国立がん研究センター がん対策情報センター がん統計研究部 がん医療費調査室長の石川ベンジャミン光一氏が登壇。「医療ビッグデータの研究利用：その現状と課題」と題して講演した。 石川氏はまず、山本氏の講演内容（関連記事）を受け、「国による医療の大規模データベースの構築は非常に進んでいる」と述べた。その上で、「ただし、国は好き勝手にデータを収集しているわけではない。実際には、さまざまな法律に従って収集している」と付け加えた。 では、データは現在、どのようにして収集されているのか。例えば「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づいて収集される「介護保険総合データベース」は、介護保険のデー
政府は2017年から病院のカルテ（診療簿）の収集と分析を始める方針だ。新設する国の代理機関が全国の病院から患者名を伏せた形で電子カルテの情報を集め、匿名のビッグデータとして分析する。データは製薬会社や大学にも有料で開放する。効果的な治療法を導くとともに医療費の伸びの抑制を狙うが、個人の医療情報を病院以外が扱うことには日本医師会などに慎重論もある。内閣官房に設置した健康・医療戦略室の「次世代医療
「ロボットとの共存」――。2015年2月7日に東京都内で開催された「第7回 日本ロボット外科学会」の大会テーマだ。近年、米Intuitive Surgical社の手術支援ロボット「da Vinci Surgical System」（通称：ダビンチ）が広く普及し、外科医にとっては無視のできない存在に育ってきた。日本はダビンチの導入台数で世界2位（関連記事1）。日本の外科医にとっては文字通り、ロボットとの共存を探るべき時代が訪れている。 一方で、日本はダビンチによる手術症例数では世界5位にとどまる。最大の要因は、保険適用対象が前立腺がん手術に限られること。「ダビンチ＝前立腺がん手術」という図式から脱することができていない。 胃や大腸、子宮など、その他の臓器の手術へと保険適用の対象は広がっていくのか――。「学会シンポジウム」と題するセッションでは（1）胃がん、（2）大腸（直腸）がん、（3）腎臓が
ソーシャルメディアは基本的にはストレスの原因にならない。 ただ、ストレスが投稿されたときには、その影響が拡散していくところがあるようだ。 ちょっと気にとめるといいかもしれない。 「気にかけることによる代償」 米ピュー研究所のキース・ハンプトン氏らの研究グループが、ピュー・リサーチ誌で2015年１月15日に報告している。 研究グループによれば、過去の技術はストレスと背中合わせだった。列車、産業用機械、電話、時計、ラジオ、テレビなどの技術が新たに登場するたびに人間の生活は変わってきた。今日では、こうした懸念はデジタル技術に向けられている。インターネットやソーシャルメディアが強いストレスにつながる、というものだ。 そこで研究グループは、1801人の成人を対象として、ソーシャルメディア、携帯電話、インターネットを使うことが強いストレスにつながるかを検証した。 これには自覚ストレス調査票を
It marks the firm's latest shift into the medical sector following its work on glucose-measuring contact lenses for patients with diabetes and the acquisition of a start-up that developed a spoon to counteract the tremors caused by Parkinson's disease. Google has also bought stakes in Calico, an anti-ageing research company, and 23andMe, which offers personal genetic-testing kits. "Nanoparticles..
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
