スマートフォンなどの私物の端末を職場に持ち込む従業員が増える一方で、企業のサポートやセキュリティ対策などの対応が追い付かない現状が浮き彫りになった。 スマートフォンなどのコンシューマー向けモバイル端末や、Facebook、Twitterなどのソーシャルアプリケーションを職場で使う従業員が増えているにもかかわらず、IT部門の対応は後手に回り、両者のギャップは拡大している――。米Unisysが世界9カ国で実施した実態調査でそんな傾向が浮き彫りになった。 調査はUnisysがIDCに委託して米欧など9カ国で、情報機器を使う従業員2660人とIT部門幹部560人を対象に実施した。 それによると、従業員がビジネスアプリケーションへのアクセスに使っている端末のうち、私物の端末は40％を占め、前年の調査より10％増えた。 仕事のためにFacebookやMySpaceなどのSNSを使っている従業員は、前年
