医療法人社団 ゆうあい会 ゆうあいクリニック Download PDF Play Video(5分26秒) 「今回、Citrix Presentation Server を使用した医療システムのモデルケースを構築できたと思っています。今後の規制緩和で医療システムのASPサービスが実現可能な仕組みを実現しておきたいと思っています」 ゆうあいクリニック 理事長 片山敦氏 大容量画像データの高速かつセキュアな活用環境を実現。 将来的な医療検査システムのASP サービス実現にも期待 2004年7月、新横浜(神奈川県)にオープンした医療法人ゆうあい会ゆうあいクリニックは、画像診断に特化した検査専門のクリニックです。世界でも最大規模となる8台のPET(Positron Emission Tomography:陽電子放射断層撮影)装置を設置し、がんの精密診断からステージング、治療効果確認、再
メディプラザウェブサービス提供終了のお知らせ 平素よりメディプラザの各種サービスをご利用いただき、誠にありがとうございます。 2017年6月30日をもちましてメディプラザの医療ITC商品のカタログサイトを終了させていただきます。 永年にわたり、ご利用いただき、ありがとうございます。 医療ICT商品をお探しの方は、 日本医師会ORCA管理機構が運営する「メディカタログ」をご活用ください。 http://medi-catalog.com/ なお、メディプラザ西日本(常設展示場)、電子カルテクラーク研修、企業様向けの医療IT業界参入支援、 社内研修等のサービスは、今後も提供してまいりますので、引き続きご活用のほどよろしくお願い申しあげます。 お問い合わせはこちら 株式会社日本経営 メディキャスト事業部 メディプラザ(担当:濱田 北村) 東京都品川区東品川2-2-20 天王洲オーシャンスクエア 2
米Markle Foundationは、医療情報の電子化に対する米国民の意識などを調査する最新レポートを発表した。インターネット上で自分の診療記録やカルテなどの閲覧を希望する人は多いものの、プライバシー保護やセキュリティの確保が強く求められている。 同レポートは、Lake Research PartnersおよびAmerican Viewpointが、1,000名以上の米国民を対象として先月中に実施した調査に基づくとされる。調査結果によれば、可能なら自分の診療記録やカルテをチェックしてみたいと回答した人は、全体の89%に上っており、65%の回答者はインターネット上で電子的に閲覧することを希望している。40歳未満の調査対象者に限るならば、7割以上がオンラインでの個人医療情報のチェックを望んでいるとされるものの、60歳以上の調査対象者の間でも、過半数がインターネット上での医療記録の閲覧を希望し
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン “ガン難民”を少しでも減らしたいと、日経BPではガン患者を支援するインターネットサイト「がんナビ」 を運営している。先に述べたように、インターネット上にガン情報は多いが、患者が抱える問題を解決するために役立つような情報は少なく、また、それがどこにあるかもすぐには分からない。 そこで、患者をナビゲート(道案内)するために役立つサイトを作ろうと考えた。もちろん、ワンストップ性を高める、すわなち、患者が知りたい多様なテーマに関して、必要な情報の「要点」やそうした情報に行き着ける「入り口」がカバーされていることを重視した。 「道に迷わない」ように第一人者が解説 サイトの構成は大きく4つに分かれている。「がんを生きるガイド」「ニュース」「レポート」「そ
高知新聞社、日本IBM、医療サービスのパースジャパンの3社は9月12日、病院のベッドサイド端末へ新聞記事をインターネット配信する実証実験を行うと発表した。9月14日から3日間実施する。歩行が困難な入院患者が、新聞を購入するために売店へ行く手間を省き、読み終わった新聞の処分を不要にするという。 実験に使うベッドサイド端末は、テレビやビデオの視聴をはじめ、ーネット接続や患者自身の診療履歴閲覧が可能。パースジャパンでは、こうした端末を全国の医療関連機関13施設、約5000床に設置、運営している。 今回は、パースジャパンと契約する高知医療センターの協力を得て、同施設の590床のベッドサイド端末へ、高知新聞の記事を配信する。日本IBMの技術を使い、印刷前の新聞紙面のデジタルデータを電子新聞化して提供する。ストリーミング方式により、端末側での描画を高速、円滑化するという。 入院患者は端末のタッチパネル
林芳正官房長官、加藤勝信財務相、福岡資麿厚生労働相は20日、2025年度の中間年薬価改定について、平均乖離率の5.2%を基準に新薬創出等加算対象品目と後発品はその1.0倍、長期収載品は0.5倍を超える品目を改定対象とするなど、品目ごとに応じて対象範囲を設定することに合意した。平均乖離率の0.625倍を超える品目を一律に対象とした過去2回の中間年改定とは異なり、カテゴリーごとにメリハリを付けた改定となった。厚労省の試算によると、改定対象品目は全体のおよそ半数となる9320品目で、1万3400品目を対象とした前回23年度改定から範囲が小さくなる見通しだ。 続きを読む »
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