俄に注目される国債市場。 3日間、大きな陰線。 昨日は、上髭と下髭付けて激しく上下動の陰線。 そして今日はようやくの陽線。 期待も込めて、明日以降はどうにか落ち着くだろうと予想します。 こちらはJ-REIT指数。 3連続の大陰線、激しく上下動の陰線、今日の陽線。 全く同じ。 J-REITは本来、株と債券と両方の性格を合わせ持つと言われ、双方の中間的な動きをするはずですが、実態はと言えば、上がる時は株よりも急上昇、下がる時は債券並に急落ということのようです。
良い感じで調整しています。 今週は1584から1492まで5.8%下落。 平均利回りは3.6%まで回復。 4%台で良ければ、まずまずクレジットの高い銘柄が買えるようになってきました。 潜在的な買い需要は多いので、指数が1400に近づくほど、ムクムクと買いが増えてくるはずです。 但し、今日は長期金利が0.7%まで急騰するなど、相変わらず国債市場は不安定ですので、こちらは注意しておく必要があります。 日銀は5月に入り、6億円ずつ3回に分けて買っています。 計画性が無く、4月に132億円も使ってしまったので、今月は「ちまちま」としか買えなくなり、市場から買い支えが弱いことを見透かされる理由にもなっています。 来週は売り買い拮抗する場面も見られそうに思います。
去る9月13日に英国のFT誌のHenny Senderという記者が、日本のREITに対する痛烈な批判記事を書いています。日本経済新聞電子版では、どういう了見か分かりませんが、日本人にとっては屈辱的と言えるこの記事に反論することなく「翻訳」紹介しています。 http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1404G_U2A910C1000000/?df=3&dg=1 去る7月下旬から8月初旬にかけて、東京証券取引所、金融庁、ゴールドマンサックスが欧米などの投資家訪問をしたことに関連する記事です。どこが日本人にとって屈辱的か?というと、 Henny は「自国市場に対する日本人の関心を高めるにはどうしたらいいかを学ぶためだ。」と書いています。東証や金融庁が仮に愚かであったとしても、自国市場に対する自国民の関心を高めるために、国民の税金を使って、わざわざ海外出張しない、
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 これもまた、日本銀行が打ち出した新たな金融緩和の効果なのか。とある格付け会社が、不動産投資信託(J-REIT。以下、リート)からの“人気”を独り占めしている。 日本格付研究所(JCR)がそれだ。4月11日、東急リアル・エステート投資法人は米ムーディーズの格付け(A3。上から7番目)を取り下げると同時に、JCRでAAマイナス(同4番目)を取得。このほかのリートもJCRに関心を示している模様だ。 背景には、日銀のリート購入の増額がある。白川方明・前日銀総裁下でもリートは100億円の追加購入(2013年)が予定されていたが、黒田東彦新総裁下では、初の金融政策決定会合(4月4日)で毎年300億円と一気に3倍に増額。「大方の予
経済再生を目指して「大胆な金融緩和」「機動的な財政政策」「民間投資を喚起する成長戦略」の3本の矢からなるアベノミクスは、それまで冷え切っていた金融市場のマインドを鮮やかに一新し、円安・株高への大転換を導いた。第1の矢である「大胆な金融緩和」は、2年間で2倍のお金を市場に流す「異次元緩和」に昇格し、成否の鍵を握る3本目の「成長戦略」は、6月にもその全貌が明らかになる。そして、このアベノミクスの恩恵に最もあずかった金融商品は、J-REIT(不動産投資信託)市場であろう。市場全体の値動きを示す東証REIT指数は年初より約50%上昇し、市場時価総額は過去最高の7.2兆円に拡大した。良好な金融環境を追い風にJ-REITによる物件取得額はこの1月からだけで既に1兆円に迫り、旧政権下で策定された「2020年までにJ-REIT市場の資産規模を倍増する目標」を前倒しで達成できる勢いである。 ただ、実体経済や
4月4日(ブルームバーグ):日本銀行の黒田東彦総裁は4日午後の会見で、同日の金融政策決定会合で打ち出した「量的・質的金融緩和」について、「経済は生き物なので、必要な情勢になれば、ちゅうちょなく調整する」と述べ、さらなる金融緩和の可能性に言及した。 その上で「2%の物価安定目標を2年程度で実現するため、必要な施策はすべて入っていると確信しており、実際に2年程度で実現できると思っている」と語った。 今回の決定が為替相場に与える影響については「大幅な緩和を行えば、その国の為替レートが下落する傾向にあるのはその通りだが、それ以上、為替相場の動向について述べるのは控えたい」と述べた。 黒田総裁はまた、「10年超の国債もバランスを取った形で買い入れていく」と表明。指数連動型上場投資信託(ETF)の買い入れを2倍に増やす一方で、不動産投資信託(J-REIT)の買い入れを小幅にとどめた背景については
日本銀行は、上場投資信託(ETF)や不動産投資信託(Jリート)などのリスク資産を買い増す検討に入った。 黒田東彦(はるひこ)総裁の就任後初となる4月3~4日の金融政策決定会合で、買い増しを決める方向で最終調整している。国債以外の資産もバランスよく購入し、市場に大量のお金を供給することで、黒田総裁が重視する「量的・質的緩和」の実現を目指す。 ETFやJリートは、国債と比べて値動きが激しく、価格下落のリスクが大きいリスク資産とされる。価格が下がれば損失が出るため、日銀は2010年に買い入れを始めてからも、そのペースは緩やかだった。このため、13年末の残高見通しは、ETFが約2兆1000億円、Jリートが約1300億円と、長期国債の約44兆円と比べて少ない。
月足で見ると記録的な上昇振り。 何と今月は24%も上がりました。 あの2007年J-REITバブルでも見られなかったほどの破竹の勢い。 「頭が高い、J-REIT様のお通りだ!」 しかし、上がり続けるリスク資産はありません。 今週後半は、今までにはない荒れ模様でした。 3月27日水曜日、リート指数は終値で1700オーバー。 翌28日木曜日には、前日の陽線を包み込む大きな陰線(包み線)が出現。 そして今日29日、格言通りに売り圧力が高所恐怖症を増幅。 ミニパニックとなり、寄り付きから僅か30分で前日比6%以上下落。 それを救ったのは、必ず日銀が買うという期待感と、年度末のドレッシング需要。 終わってみれば前日並みに戻しましたが、高値圏での乱高下は売りサインと捉えられやすく、今後トレーダーも慎重にならざるを得ません。 2006年夏から2007年春にかけての上昇率70%を、今回より短期間で達成しま
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