「（株式交換を前提とした）当初のスキームでは合併会社の事業遂行に重大な支障が生じかねないことが分かった。TOB（株式公開買い付け）は、そうした事態を避けるために必要だった」――。 ペンタックス7750の浦野文男前社長が解職されるなど、混迷を深めているHOYA7741とペンタックスの経営統合。順調だった統合協議が一転して迷走し始めたきっかけは、4月上旬、HOYAがTOBに踏み切る構えを見せたことだが、HOYAの首脳はその理由について、ある意外な事実を挙げる。 株式交換比率より深刻？ HOYAはなぜ株式交換からTOBへと方針を変えたのか。その点に関しては、様々な見方が取り沙汰されてきた。有力な説の1つは、投資ファンドのスパークス・グループなどペンタックスの大株主が株式交換比率に不満を表明したというもの。HOYAに有利な交換比率には、ペンタックスの創業家も不満を持っていたとされる。だが、HOYA
