東日本大震災は地方の医療過疎の深刻さを浮き彫りにした。寝たきり患者や、病院が被災して治療を受けられない患者をケアするには、医師自らが患者の元に向かうことが必要。また、津波で多くの医療情報が流されたことは、情報保存のあり方を見直すきっかけとなった。 震災で浮き彫りになった 訪問診療体制の不備 世界でもいち早く高齢化が進み、医療・介護ニーズが高まり続けている日本。しかし一方で、医師や看護師などの人材は慢性的に不足し、地方財政のひっ迫による公立病院の閉鎖など、医療サービスの質と量の低下が大きな社会問題となっている。 寝たきりや慢性疾患に苦しむ患者は増え続けているのに、「近くに病院がない」「満足な診断や治療が受けられない」という状況が年々深刻化しているのだ。 2011年3月11日に起きた東日本大震災は、そうした日本の医療の問題点をあらためて浮き彫りにした。 甚大な被害を受けた岩手、宮城、福島の沿岸
口論の末に「待っとけよ」男子高校生を車で約200ｍ追いかけ、はねて逃走 男から任意で事情聴取 大阪市平野区
▼アップル - ビジネスにもiPadを - 導入事例 アップル（Apple）のiPadやiPhoneは米国の医療の現場で医師が患者に画像を見せて説明し、同意を得る場面で活用されており、ヘルスケア用途のアプリケーションも多数開発されている。iPadの登場以前にもノートPCが使われていたが、医師の手はキーボードに、視線はPCのモニターに向けられてしまうことから、ノートPCは医者と患者の間の障壁のようなものだった。しかし、iPadであれば同じ画面を見ながら話し合うことができ、診療行為が医者と患者の協調作業になったと言っている医師もいるようだ。マンハッタン・リサーチ社（Manhattan Research）によると、米国の医師の実に75％がアップル製品を所有しているという。 そんな中、2011年9月にアップル社が同社のビデオチャット、FaceTimeがHIPAA準拠であるとの声明を出して以来、ア
前回の「iPad対応電子カルテのメリットとデメリット」に続き、医療機関がiPadを使用する際にネイティブアプリと仮想デスクトップのどちらを用いるべきかを実例を基に考察する。 独自アプリ開発の実例 カナダ最大の大学病院Ottawa HospitalでCIOを務めるポッター氏は、「iPadのタッチスクリーンOSは効率性が高く、しかも従来のコンピュータと比べてiPadはコストの大幅な節約にもつながる」との考えから、iPadの採用を決定した（関連記事：孫社長も驚いた「医療現場のiPad／iPhone活用」最前線）。これまでに同氏は臨床医向けにiPadを数千台購入しており、さらに124人のソフトウェア開発者を雇い入れ、同病院で従来使用しているOasis Healthware EHRシステムをiPadに移植する作業を進めている。 同氏はこの決定を下す前に、数社のベンダーによるコンピュータ医師オーダーエ
医師や看護師の間では、一般消費者の間よりもはるかに急速にiPadの採用が拡大している。それに伴い、電子カルテ（EHR）システムをiPadで利用したいとの要望も高まっている（関連記事：孫社長も驚いた「医療現場のiPad／iPhone活用」最前線）。World Congress主催の第3回年次モバイルヘルスリーダーシップサミット（Annual Leadership Summit on mHealth）のパネルディスカッションでは、そうした指摘が相次いだ。そうした変化に伴い、CIOは苦しい選択を迫られることになる。iPad対応の電子カルテを実装するに当たり、ネイティブアプリを走らせるか、それとも仮想デスクトップを用いるかという選択だ（関連記事：CIOたちを悩ますiPad）。 メリットとデメリットはどちらにもある。仮想環境は無比のセキュリティを提供するため、結果的にはHIPAAコンプライアンスも提
電池不要の“自家発電プロセッサ”、埋め込み医療デバイス狙い研究進む：エネルギー技術 エネルギーハーベスティング 患者の体内に埋め込んで、生体信号をモニタリングし、発作の兆候を検知するといった応用が考えられる。患者の体の動きから生成したエネルギーで動作し、電池が不要になる可能性がある。 エネルギー効率が高く、電池からの電力供給を受けずに組み込みシステムを稼働させられる高性能プロセッサを実現する ―― そんな研究を米国のバージニア・コモンウェルス大学（VCU：Virginia Commonwealth University）のチームが進めている。同研究チームはこの研究の実施に当たり、米国立科学財団（NSF：National Science Foundation）と米国の半導体研究コンソーシアム「Semiconductor Research Corporation（SRC）」の研究プログラム事業
医療のIT常設展示場「メディプラザ」を立ち上げ、医療分野におけるIT化の普及啓発活動を行っているメディキャストの大西大輔氏。同氏は長年、医師向けの医療ITセミナーや企業向けの医療IT人材の研修などを通して、医療ITの現場に携わってきた。医療を取り巻く現状は、同氏の目にはどう映っているのか？ 本連載コラムでは、医療ITに関するさまざまなトピックを大西氏が解説する。【編集部】 急速に広まりつつある医療のネットワーク化 東日本大震災では、広い範囲で携帯電話が通じない状況が続き、安否確認において「Twitter」や「mixi」「Facebook」などのSNSが活躍しました。 私が暮らしている関東地方でも、スマートフォンを使いSNSを通じて連絡を取り合う姿を多数見掛けました。インターネット上で無限に広がる「ネットワークの有用性」をあらためて認識しました。 インターネットの活用は「医療」の世界にも急速
平成23年8月23日（火） 【照会先】 政策統括官付政策評価官室 政策評価官 田原 孝明（7771） アフターサービス推進官 宮本 直樹（7772） 室長補佐 三村 国雄（7777） 分析第一係長 入部 寛（7784） 分析第一係主査 佐々木 亮（7786） （代表電話） 03(5253)1111 （直通番号） 03(3502)3902 厚生労働省は本日、「平成22年度厚生労働行政年次報告」（「平成23年版厚生労働白書」）を閣議で報告しましたので、公表します。 「厚生労働白書」は、厚生労働行政の現状や今後の見通しなどを、広く国民に伝えることを目的に毎年取りまとめており、平成23年版は昭和31(1956)年の「厚生白書」発刊から54冊目となります。 毎年テーマを決めて執筆する第１部では、「社会保障の検証と展望～国民皆保険・皆年金制度実現から半世紀～」と銘打ち、社会保障制度がこれまで果たしてき
NTTドコモと日経BPは8月11日、医療従事者向けサービスに関する業務提携に合意したと発表した。両社の医療情報サイトを連携させるほか、医療分野でのモバイルICT利用の促進に向けたサービス開発を進めていく。 今回の提携により、日経BPが提供する臨床医向け会員情報サイト「日経メディカル オンライン」をスマートフォンに対応させる。同サイトは現在、PC向けに最新の医療ニュースや日常診療に関わる情報を配信しており、秋ごろまでにこれらのコンテンツが閲覧できるスマートフォン用アプリを提供する。 また、ドコモが提供する医療従事者向け会員制情報サイト「MD＋」と、日経BPの日経メディカル オンラインを連携させる。具体的には今後、両サイト間でのIDとコンテンツの連携を検討している。さらに、日経メディカル オンラインで提供する医療情報と、ドコモの顧客基盤およびモバイルICTに関するノウハウを融合した、新たなサー
会員登録すると、日経メディカルの各種サービスがご利用いただけます。 会員登録するとご利用頂けるサービス記事の閲覧、MReach（Web講演会、eディテール）、調査・アンケート、連載フォロー、マイジャンル機能、ポイントプログラムなど 会員登録（無料）
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
