熊本を中心とする九州地方での地震多発を受けて、川内原発を停止すべきとする意見が持ち上がっています。 www.asahi.com この件を受けたツイッターやブックマークコメントを見ると、「原発を止めても核燃料が入っている以上はリスクは変わらない」という内容のコメントが散見されます。 実際のところ、もし原発に甚大なダメージを与える事象が予見されているのであれば、事前に原発を停止しておけばかなりリスクを下げることができます。 運転停止後の原子炉崩壊熱は原発停止後に急速に減少する 原子炉は核分裂による膨大な熱エネルギーにより蒸気を発生させ、発電機のタービンを回すことで発電を行っています。 この核分裂を制御棒の操作により停止させることで、原子炉の運転は停止されます。 しかしながら、ここが原子炉の難しい部分になるのですが、核分裂停止後の核燃料は、核分裂により蓄積された放射性同位体の崩壊に由来する崩壊熱
過去1500年間に発生した地震による震度の最大値をまとめた画像です。 解説のページもご覧ください。 （どの地震で震度いくつを記録したか、などがまとめてあります） ●おわびと訂正 北海道宗谷地方北部の最大震度を３としていましたが、４の誤りでした。 山口県西部の最大震度を４としていましたが、５弱の誤りでした。 皆様にご迷惑をおかけしましたことを深くお詫びいたします。
今後の地震活動について、専門家はさらに別の活断層が動く可能性を指摘する。九州を東西に横断する別府・島原地溝帯沿いには多数の活断層が存在し、四国や紀伊半島を通る中央構造線断層帯に連なる。 川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）は「震源はじわじわと東に移動している。断層が動くと、その延長線上の断層も動きやすくなる」と話す。地震が発生すると、周囲の断層への力のかかり方が変化して、地震を起こしやすくなることがあるからだ。 地震予知連絡会会長の平原和朗・京都大教授（地震学）も「大分の地震は震源地から１００キロ近く離れており、余震とは考えにくい。大分県の別府―万年山（はねやま）断層帯が誘発されて動いた可能性もある。今後、何が起こるかは正直わからない。仮に中央構造線断層帯がどこかで動けば、長期的には南海トラフ巨大地震に影響を与える可能性があるかもしれない」と話す。 東北大の遠田晋次教授（地震地質学）は「地震
熊本地震の発災以降、多くの流言がネット上に拡散されました。それらを網羅的に収集するつもりはありませんが、代表的なものを簡単に整理しつつ、改めて注意喚起をさせていただきたいと思います。 被害を誇張する流言 災害時には、非日常的な環境変化によって気分が高揚するためか、被害を誇張するタイプの流言を拡散する人が後を絶ちません。熊本地震では現在のところ、「動物園からライオンが逃げ出した」「川内原発で火災が発生」「ショッピングモールで火災が発生した」といった流言が確認されています。最初のツイートを行った人たちは、まったく無関係の画像を貼りつけていることから、本人の投稿意図としては「ネタ」のつもりなのかもしれません。しかし、無用な問い合わせの電話等を増加させるなどすれば、様々な支援現場の足を引っ張ることにもなりかねず、悪質です。 熊本地震のデマ、ネットで出回る 安易な拡散には注意を デマツイートにご注意
近年の火山噴火では、２０００年に、最大で住民１万６千人が避難した有珠（うす）山（北海道）と全島が避難した三宅島（東京都）の例がある。 昨年は御嶽（おんたけ）山（長野県、岐阜県）が噴火して多くの登山者が犠牲になった。活発な活動が続く桜島（鹿児島県）では爆発的噴火が今年は６００回近く起きている。いずれも噴火警戒レベル３で入山が規制されている。 ４月には噴火警戒レベルが未導入の蔵王山（山形県、宮城県）で地震が増えてレベル２相当の火口周辺警報が出された。今月は箱根山（神奈川県）で火山性地震が増えて、警戒レベルが２に引き上げられた。 日本全体で火山活動が急に高まったように感じられる状況について、火山噴火予知連絡会長の藤井敏嗣・東京大名誉教授は「２０世紀は火山噴火が少なかったが、今の状況が普通の状態かも知れない」と話す。 日本は、地球の陸地面積のわずか０・２５％しか占めないが、活火山の７％が集まる火山
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