２０２０年東京五輪の主会場として建て替えられる新国立競技場の総工費が２５００億円に達するとの試算を、現計画に反対する槇文彦さんら建築家グループがまとめた。建て替えを進める日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は総工費を１６２５億円としているが、試算はこれを９００億円近く上回る。グループは維持費も見込みより増大すると予測。巨大なスタジアムにかかる費用は将来、１０００億円以上ふくらむ可能性がある。 （森本智之） ＪＳＣの試算は昨夏の単価に基づき、消費税３％増税分も反映されていない。グループは、これに加え震災復興や東京五輪に向けた需要の高まりによる物価上昇などを検討。建築物価は毎月１％上昇し、現時点で１５％、一五年の着工時には２５％増えるなどし、二千百億円に上ると試算した。 さらに、全長三百七十メートルに及ぶ長大なアーチや開閉式屋根（遮音装置）など、現計画の持つ大規模で複雑な構造が建設費を押し上げる
ゴーストタウン化した高級住宅街？と思ったら…。 6ヶ月前に開催されたソチ五輪会場の風景なんです！ ロシア人の写真家Alexander Belenkiyさんが撮影した数々の立派な建物には人の気配が無く、びっくりするぐらいゴーストタウン化してしまっていました。 Belenkiyさんは今年8月の初旬にソチの近くにある街で、五輪とパラリンピックでフリースタイル競技とスノーボード競技の開催地となったロザ・クトールへ、ソチ五輪から6ヶ月後の街がどんな感じになっているのか気になり、写真を撮りに行ってみたそうです。すると、そこはゴーストタウン、巨大な不毛地帯、見捨てられた街というような言葉がピッタリな場所に変化していました…。 写真の中の荒涼とした風景を見ていると、五輪開催時は盛り上がるけど、その後の姿がこんな風になってしまうなんて…。ソチだけでなく、多くの五輪のホスト国は準備のための経済負担がハンパない
東京都の舛添知事は６年後の東京オリンピックとパラリンピックに向けた競技施設の整備について、「建設資材や人件費の上昇など整備コストの高騰への懸念にも対応しなければならず、今後、早急に見直しを行い、改めるべき点は適切かつ速やかに改めていく」と述べ、招致活動の段階で示した競技会場の整備計画を見直していく考えを示しました。 これは１０日から始まった東京都議会の本会議で舛添知事が明らかにしました。 この中で、舛添知事は、６年後の東京オリンピックとパラリンピックに向けた競技施設の整備計画について、「東京都は１０の競技会場を整備するが、大会後の東京にどのような遺産を残せるのか、広く都民の生活にどのような影響を与えるのか、現実妥当性をもって見定めていく必要がある。顕在化してきた建設資材や人件費の上昇など、整備コストの高騰への懸念にも対応しなければならない。今後、早急に見直しを行い、大会の準備に支障が出ない
２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場に予定されている新しい国立競技場の開閉式屋根について、今年２月中旬並みの大雪が降った場合、雪の重さに耐えられず崩落するとの試算が出ていることが２６日分かった。日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が基本設計を進めており、屋根の素材や可動部の構造などを再検討している。 開閉式屋根はコンサート利用を増やし収益を上げるため、悪天候や騒音対策で設置が決まった。普段は開けておき、コンサートや悪天候時に閉める。「頑丈な屋根でなく、雨の時にさす傘のイメージ」（文部科学省幹部）で、東京ドームの屋根と同じガラス繊維膜材を想定。設置費用は１２０億円、開閉にかかる電気代は１回１万円としていた。 しかし、関東各地で観測史上最大を記録した２月１４～１６日の大雪で、東京でも体育館やアーケードなどの屋根が崩落。新国立競技場の屋根も同程度の雪が降った場合、重さに耐えられないとの試算が
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