仕事を説明するときに「Googleで仕事をしているけどオープンソースなのでGoogleのプロダクトを作っているわけではないし、むしろアップルとかソニーの人と一緒に仕事している」というと、???という反応になることが多いので、こういう仕事をしているんだよということをちょっと説明してみます。...
日本の仕事のメールって無駄に長いですよね。要点が出てくるまでの話が長い。日本語は動詞が最後にくるから、結論も最後になりやすい。その分英語のメールは結論が先に来るんですかね。 日本企業から外資系に転職して感じたメール文化の違い 日本の企業だと社内メールは次のようになりますよね。 ●●さん おつかれさまです。▲▲です。 先日お願いしました件ですが・・・・・・以下略 どうぞよろしくお願いします。 これが外資系だとこんな感じ ●●さん ・・・・・・をお願いします。 ▲▲ まとめると次のようになります。 誰宛か 依頼内容 送信者名 余分なかしこまった文章とかが無いんですよ。これ慣れると本当に楽です。メール全体の分量が減るので、返信が早くなります。レスが多い内容の場合、名前すらなくなりますね。上司と部下関係なく。チャットかよ!みたいな感じになります。 日本人は細かいところまで気を使って文章を考えますが
「優秀な学生を紹介してほしい」 米IT大手グーグルの役員ら約40人が東京大学の本郷キャンパスを訪ね、人工知能(AI)を研究する大学院生らのリクルートを始めたのは数年前のことだ。学生たちに提示した条件は年収約15万ドル(約1800万円)で、日本のサラリーマンの平均年収の4倍以上。豊富な資金力で研究に不可欠なスーパーコンピューターへの投資も惜しまず、世界最先端の研究者たちと切磋琢磨(せっさたくま)できる環境もある。松尾豊・工学系研究科准教授は「優秀な学生から引っ張られていく。国内産業の将来を考えると日本にとどまってほしいが、行くなとは言えない」と話す。 【スーパーグローバル大学 「国が格付け」の波紋】 グーグルは、2013年にはカナダ、14年には英国のAI企業を買収するなどの動きも活発化させている。その狙いについてグーグルは「よりよい社会、世界の実現を目指す」などとしているが、経済産業省幹
Google では、本日、「 インターネットの日本経済への貢献に関する調査分析 」を発表しました。本調査では、ビジネスの種類や産業に関わらず、インターネットが日本経済全体にどのように貢献しているかを広く検討しています。 今回の調査では、特にスマートフォンの台頭から生まれたビジネス領域を新しく「アプリ経済」 (App Economy) と定義し、同領域の日本経済への貢献について詳しく分析しました。主な結果は下記のとおりです。 2013 年度における日本のアプリ経済の市場規模は約 8,200 億円。2014 年時点で 56.5 万人分の雇用を生み出している。2011 ~ 2013 年度にかけて、年平均成長率 90% という高い数値を示した。 さらに、 2011 年に発表したインターネット GDP は、狭義のインターネット産業の経済貢献を数値化したものでしたが、当時 19.2 兆円だったインター
インド宇宙研究機関(ISRO)が打ち上げる初のアメリカ製人工衛星に、Googleの衛星映像関連企業・Skybox Imagingの衛星が積み込まれることになりました。今回は主要な積載物の1つとしての打ち上げですが、やがて自前の人工衛星を打ち上げることも検討しているとのこと。 The Indian Space Research Organisation http://www.asianage.com/india/isro-launch-google-satellite-300 ISRO - Government of India http://www.isro.gov.in/ 2015年にスリハリコタ宇宙センターから打ち上げる予定の衛星は、ISROが打ち上げる初のアメリカ製の人工衛星。衛星映像関連企業・Skybox ImagingはGoogleに買収される前に、ISROのマーケティングやPR
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※以前qixilに投稿した内容を、手直ししたものです。 リンク解析を用いた検索エンジン スタンフォード大学の研究プロジェクトに過ぎなかったGoogleが世に出始めたのは、1998年の春頃からだと記憶しています。リンク解析を用いるというアイデアは斬新なものでした。 あまり知られていないかもしれませんが、99年頃にTEOMAというリンク解析を用いた検索エンジンがありました。すでに消滅していますが、当時は業界では話題になりました。VCも付いたと記憶しています。 また、Wisenutという検索エンジンもリンク解析を用いていました。こちらはディレクトリ検索を提供するLooksmartという会社に買収されましたが、Looksmart自体が2006年頃に事業を終えています。 2000年に入るとGoogleの認知は急速に上がっていき、機能に差がないというかGoogleと同等以下のTEOMAやWisenut
成長している企業はどんな戦略で採用に取り組んでいるのか――。12月に京都で開催された「IVS 2014 Fall」で、「成長企業の採用力」というテーマのパネルディスカッションが行われました。登壇したスマートニュース代表取締役会長共同CEOの鈴木健さんは、「レアルマドリード」と「Google」をモデルにした採用を実践していると言います。以下、鈴木さんの主な発言をまとめました。 メディアではなくエンジニアの会社 スマートニュースは2012年6月、僕と共同創業者の浜本(階生)の2人で始めた会社です。ネット上にあふれる膨大な情報の中から、本当に良質なコンテンツだけをアルゴリズムの力を使って抽出して、たくさんの人に届けることをミッションにしています。 どんな考え方でサービスを運営しているか。1つ言えるのは、「コンテンツを愛しています」ということです。僕自身も、『なめらかな社会とその敵』という本を書い
最近、メディアで「自動運転車」についての報道を見かける方も多いのではないだろうか。 運転が苦手でも自由に好きなところに行けるようになったり、飲酒運転による事故が減る可能性があるなど、メディアでは期待とともに取り上げられている。これまでは自動車産業とは無縁だったインターネット広告企業であるグーグルが、自動運転車の開発に乗り出すといった話題も増えている。 グーグルだけではない。新興の電気自動車メーカーであるテスラ・モーターズも、自動運転に積極的に取り組んでいる。 今後、自動運転車は、夢の乗り物として多くの人に受け入れられていくのであろうか。その中で、これまで世界の自動車産業で競争優位を確立してきた日本の自動車メーカーは、どうなってしまうのであろうか。これまでの自動車産業の覇者・トヨタはどのように打って出るのか。 気になる動きを見せるグーグル グーグルは巨大なデータセンターを運営し、スマートフォ
By brionv 新しい年を迎え、世界はついに映画「バック・トゥ・ザ・フューチャーPART2」が描いていた2015年に突入しました。映画に登場する「ホバーボード」などが実現する見込みは薄そうですが、Googleが開発している新しい技術が実現すると、いくつかの未来が本当にやってくるかもしれません。 Google Tracker 2015: Everything we know Google is working on for the new year | Ars Technica http://arstechnica.com/gadgets/2014/12/google-tracker-2015-everything-google-is-working-on-for-the-new-year/ ◆Googleによるスマートハウスシステム「Nest」 Googleは2014年10月、スマート
タグにまつわるさまざまな問題いまやインターネットは広く普及し、通信速度も安定・向上しています。通信環境が安定した結果、「WebサイトのHTMLにタグを記述して、インターネットを通じて処理を行うツール」はどんどんその数を増やしています。 例えば、アクセス解析の「Googleアナリティクス」や広告配信の「Google AdWords」「Yahoo!プロモーション広告」などが代表的です。いずれも有名で普及率の高いツールなので、名前を聞いたことがあったり、実際に利用していたりする人も多いのではないでしょうか? 少なくともビジネス用途のWebサイト運用では、今ではこれらのツールなしでは成り立たないといっても過言ではありません。ただ、その種類が増えてきた結果、いくつか問題も出てきました。ひと言でいうと「管理が大変」ということです。 ●代表的な問題埋め込まれているタグの状況を把握しきれないWebページに
2015年はシリコンバレーで新たな議論が巻き起こりそうだ。火をつけたのは米アップルだ。同社は9月の製品発表イベントで、既に米国で始まっている決済サービス「アップルペイ」の方針として「顧客データを集めない」ことを公言した。これまで世界のビジネス界をにぎわしていた「ビッグデータ」の活用(とそのための収集)というトレンドに逆行する動きだ。ティム・クックCEO「顧客は我々の商品ではない」ユーザーの
脆弱性を見つけてセキュリティ対策に貢献しているのが、「バグハンター」と呼ばれる存在だ。Googleなどベンダーの報奨金で生計を立てているという「キヌガワ マサト」さんが、プロのバグハンターとしての“愉しみ”を紹介してくれた。 ソフトウェアのバグや脆弱性は、軽微な不具合からセキュリティ上の深刻な問題を引き起こすものまで、様々なものがある。開発者が幾ら注意しても脆弱性をなくすことは非常に難しいが、外部の立場から脆弱性を見つけてセキュリティ対策に貢献する「バグハンター」という存在をご存じだろうか。 GoogleやMicrosoft、サイボウズなど一部のベンダーは、脆弱性を報告したバグハンターに報奨金などを支払う制度を運営。その報奨金で生計を立てるプロの一人が「キヌガワ マサト」さんだ。12月18、19日に行われたセキュリティカンファレンス「CODE BLUE」では、キヌガワさんがプロのバグハンタ
グーグルのWebメールサービスGメールは無料で15GB、企業などでGoogle Appsというサービスを使っている場合は30GBのストレージが使えることになっています。でも、実際には1人15GBの容量なんて確保してないらしいのです。 Webメールが提供されだした当時、ユーザー1人当たりの容量は数MBから数百MBが普通でした。当時はハードディスクがまだ高価で、Webメールがどんな風に使われるのかよく分からなかったからです。 でも、実際にWebメールを提供した企業は、“90%のユーザーは与えられた容量の10%しか使わない”ということに気付いてしまったのです。 そうすると、事情は変わってきます。100万人のユーザーに15GBの容量を提供しようとすると、15ペタバイトも必要ですが、実際には90%の人は1.5GBしか使いません。残りの10%が15GB使い切るとしても、全体で必要な容量は、 90万人×
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