これはMITの先生に教えてもらったサイト。 世界の国々のマクロ経済指標の変化がひと目でわかる、という優れものアプリ－GapMinder http://www.gapminder.org/world/ あらゆる経済学のサイトの中でも、特に優れている、ということで近年注目を浴びているサイトだ。 経済指標の歴史がすぐ分かる視認性の良さだけでなく、見た目にも美しく、さらに遊んで楽しい、素晴らしいサイト。 超オススメ。 あ、でも1度見ると1時間くらい遊んじゃうと思うから、覚悟して望むように（笑） でもこのサイトで遊んでいるだけで、マクロ経済について色々なことが学べる。 （更にその年に何が起こったかを調べるためのWikipediaがあれば万全） いろんな種類の指標があるのだが、ここでは一番メジャーな、縦軸に平均寿命を、横軸に一人当たりGDPをとったグラフをご紹介。 平均寿命はその国の国民の健康状況を表
様々な都道府県別統計データを単位人口あたりの数値で比較。県民性を数字で表します。あなたの出身地は何位？チェーン店第二弾はセブンイレブン。日本最大のコンビニチェーンだが、一地域に集中的に店舗展開する方針のため、地図にも濃淡がはっきり現れている。 [続きを読む]
岩本康志氏が政府債務の対GDP比の長期グラフをもとに、近年の景気対策を戦争になぞらえるエントリを書いた（池田信夫氏も引用している）。 そこではデータソースも言及されているので、取りあえずインターネットで入手できるものを小生も掻き集め、同様のグラフを描いてみた（データの詳細は後述参照）。 これを見ると、現在の債務残高比率は、第二次世界大戦末期の200%近い水準に近づいている。岩本氏は、このことから、第一次石油危機以降の景気対策を戦争に喩えた。 しかし、ここで注意すべきは、債務残高そのものではなく、その国民所得に対する比率を見ている点である。比率である以上、分子の債務残高だけでなく、分母の国民所得の動向も、当然その数値を大きく左右する。 そこで、内訳を見るため、同比率の各年の変化（対数変化率、%）を、分母の国民所得の変化と、分子の債務残高の変化に分解してみた。 （参考のため、債務残高比率も水色
今日はてブを見ていたら、こんなニュースが目についたのですが。 親の収入高いほど子供は高学力、でも… : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞） 親の所得が高いと子供の成績は良いが、低所得でも親の心がけ次第で学力向上につながる――。昨年度の全国学力テストの結果を、文部科学省の委託を受けたお茶の水女子大の耳塚寛明教授らが分析した結果、そんな傾向が出ていることが４日、明らかになった。 （中略） 親が心がけていることについて調べたところ、高学力層の子供の親は、「小さい頃から絵本の読み聞かせをした」「博物館や美術館に連れて行く」「ニュースや新聞記事について子供と話す」といった回答が多かった。このうち、「本の読み聞かせ」や「ニュースを話題にする」は、親の所得に関係なく学力向上に一定の効果がみられたという。 例えば、こういう仮説を立ててみましょう。遺伝的な知能の高い親の子供は学力が高い（＝学
ＢＩ＠Ｋでは、毎月、「真の失業率」なる試算値を掲載している。これは、(1)完全失業率の分母である労働力人口について、労働力人口比率が0.64（直近ピークの1992年）であると仮定し、これを15歳以上人口に乗じた値とする、(2)完全失業率の分子である失業者数を(1)より算出した労働力人口から、就業者数（公表値）を減じた値とする、として、これらから算出した完全失業率を「真の失業率」と呼んでいる。労働力人口（完全失業者数）には、労働市場環境に応じ、就業意欲を喪失した者が労働市場から退出することで、過小に評価される効果がある。一方、就業者数を経済規模（環境）に応じて決まる値と考えれば、上記の効果により過小評価される労働力人口と完全失業者数を基準年に固定し、当該経済規模（環境）だけに左右される完全失業率の推移をみることができ、これにあたるものが「真の失業率」であると考えることができる。 その結果、0
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