イントロ「Amazonのこの商品をチェックした人はこの商品もチェックしています」や「YouTubeのあなたへのおすすめ」、「Twitterのおすすめユーザー」などのレコメンド機能は多くのWebサービスに組み込まれております。そのレコメンドによって、ついつい商品をたくさん買ってしまったり、夜遅くまで動画を見てしまった経験はないでしょうか。 この記事では、レコメンドシステムの裏側はどのような仕組みになっているのか、そもそもレコメンドとはどういうものなのかを具体例を交えながら俯瞰できればと思います。レコメンドシステムのアルゴリズムの詳細には触れず、ビジネスにおいてどのような形で実装されているかにフォーカスしています。ネット上に公開されているレコメンドに関するスライドや記事、論文のリンクをまとめましたので、アルゴリズムの詳細などはリンク先の記事でご確認ください。 対象の読者は、自社のサービスにレコ
展望2020年のIT企業というシリーズ企画の記事を、たまたまTwitterで見かけました。 japan.zdnet.com この記事で語られるDX(デジタルトランスフォーメーション)ってものすごいオワコン臭で衝撃を受けました。汎用機をお守りする時代は終わった、これからはオープンなWeb技術を駆使して基幹システムではなく顧客の売上を支えるITを作るのだ、SO！それが！DX時代！ みたいなノリで書いてあって、1ミリも次世代感が無い。 生きている時間軸が違うんだなと思いました。 DXの妨げは社内システムにあるらしい 色んな定義をされているDXですが、ここでは経済産業省の提唱する「DXレポート」のサマリー版に書いてある問題点とDX推進のためのシナリオみたいなのを引き合いに出します。 DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～（METI/経済産業省） 簡単に言うとこうい
3. 何故不可能なのか • 多くの情報システムが「時間」を基準に動作 • この情報システムがあまりにも多い • 政府・自治体の情報システムはもちろん 医療・交通運輸・金融・エネルギー・通信放送・防衛… の重要インフラシステムから 企業内の業務・財務・人事給与等のシステム、 家庭内のテレビ・エアコンなどの家電まで • これらの時間変更の工数が膨大 • 手動設定できるものは手間だがまだマシ • 自動設定するものこそ「正しく自動設定」されるか不明 • しかも特に24時間動作のシステムにおいて 夏時間実施前後で誤動作の可能性が高く要精査 理由が判明しても修正が不可能の場合多々あり 4. 大きな見積もり • 国・自治体や重要インフラ企業の 業務を支える情報システムの修正は 必要性の調査・予算見積と確保・ 設計・修正作業・テスト・実施まで 含めて4～5年は必要と思われる • 民間企業においても最低3年
博多大吉さんがTBSラジオ『たまむすび』の中で麒麟・川島さんの結婚式二次会で開催された抽選会のシステムについてトーク。入札制抽選会というスタイルで非常に盛り上がったと話していました。 （博多大吉）いや、でもね、時代はそうやって進化していかなきゃいけないですよ。僕もね、この春ちょっとね、まあ悲しいお別れも。ハヤブサ選手のことがあったりとか、いろいろあったんですけど。今週は。でも、お祝い事もあって。昨日、麒麟の川島くんの結婚式だったんですよ。披露宴。 （赤江珠緒）あ、そうですか？ （博多大吉）入籍は去年してたみたいですけど。披露宴で、まあ本当に付き合いの長い後輩芸人さんなんで、これはどうしても行きたいと。会社にお願いして。 （赤江珠緒）ああ、よかったですね。昨日ね、ちょっと暖かくてね、よかったですね。おめでとうございます。 （博多大吉）いいお天気でございました。いい披露宴でございまして、そこの
テクノロジーの急速な発展と普及に伴い、 ネットは人々の生活の隅々まで浸透し、社会基盤として必要不可欠のものとなりました。その反面、サーバーやシステムが攻撃を受けたり、障害が発生した場合、国民生活や経済活動へ大きな打撃を与えます。また、官公庁や企業からの情報流出も大きな事件になっており、情報セキュリティの強化が世界的に叫ばれています。 このような状況において、2014年11月、サイバーセキュリティ基本法が成立しました。同法に基づき、2015年1月、内閣に「サイバーセキュリティ戦略本部」が設置され、同時に、内閣官房に「内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）が設置されました。これは国家レベルでサイバーセキュリティを強化する体制を構築する法的根拠を持つ戦略本部として、政府や関係省庁のサイバーセキュリティ対策を指揮することを意味します。 このNISCの前身である、内閣官房情報セキュリティ対策推
全国の皆様の応援をいただきながら風評被害と戦っています。～「助けたい」が経済を支えようとしています。～ ✭関係者入口✭ Ｆkushima Ｆace to Face システムの略です。 震災後、風評被害を克服するため、私たち福島県の農業者は、消費者への直接販売を進めてきました。 震災から5年、こ結果、多くの「福島県農業を支えたい」という消費者や企業の皆様との人的ネットワークが構築されました。 NPO法人がんばろう福島、農業者等の会の基本理念「顔の見える関係に風評被害はなし！」は、これらの活動から自然に出てきた言葉です。 いろいろな皆様とお話しする中で、特に、飲食店関係者から「福島県の農家から直接野菜を仕入れたいが、どこの農家に問い合わせしたら良いか分からない、どのような農産物が出荷可能なのか分からない、ロットにより送っていただく方法？、決済の方法？」というようなお問い合わせを多くいただきまし
ヴェルク（Velc）株式会社が手がける「board（ボード）」は見積・発注・請求書などを作成しながら、経営に必要な将来のキャッシュフローが見える業務システム。受託開発と並行して作ったサービスながら現場で役立つ機能が満載されている。開発からサポートまで手がける同社代表取締役の田向祐介氏に聞いた。 現場の労苦を確実に解消する機能を搭載 ヴェルクはフューチャーアーキテクトで長らく業務システムに携わってきた田向祐介氏や津久井浩太郎氏が立ち上げた都内の受託開発会社で、今年で6年目。現在6人のメンバーで業務システムやWebサイト、スマホアプリなどのシステム開発を幅広く手がけるほか、創業当初から自社サービスも並行して展開している。このうちの1つが2年前に開始した「board」になる。最大50名程度のスモールビジネスを対象に、企業活動に必須となる見積や発注書、請求書などの書類作成の機能をクラウド型で提供す
渋日記@shibu.jp 渋川よしきの日記です。ソフトウェア開発とか、ライフハックを中心に記事を書いていきます。 npm周りでごたごたがありました。その前にはCocoaPodの問題もありました。その前にはGemの話も話題になりましたよね。 うんこれ。2年ぐらい前にnode.jsで開発していた時にも、node.jsのnpmのエコシステムいつか破綻するよなぁって思ってた。で、去年cURL as DSL作ったんだよね。Rubyのコード生成はまだないけどね。 https://t.co/1C0yw0KPib — 渋川よしき (@shibu_jp) March 6, 2016 上記のツイートはgemに絡んでのツイートであって、コンテキストはnpmではなかったのだけど、なんか予言めいたツイートに見えちゃったのかもしれないけど偶然です。ここまで、いくつかの文化の変化がありました。 SourceForgeや
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "代わりの生化学" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2018年1月) 土星探査機カッシーニが写したタイタンの北極地域。液体の炭化水素の湖には、地球とは全く異なる生命が存在する可能性もある。 代わりの生化学（かわりのせいかがく、Alternative biochemistry）では、炭素や水によらない生化学について解説する。地球外生命の生化学であるが、今日では未だ空想科学の域を出ない。
日本の銀行システムはこのまま世界から取り残されてしまうのか──。 口座振り込みなど銀行の資金決済システムをめぐる国際的な競争が激しくなっている。各国で24時間365日即時決済できるサービスの導入が進んでいるのだ。2008年に英国で始まったのを皮切りに、今年はシンガポール、16年には豪州が対応する予定だ。 米国も動き出している。中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）は「資金決済システムの改善に向けた市中協議文書」を昨年9月に公表。12月に募集したパブリックコメントを踏まえ、今夏にはリアルタイム決済に向けた報告書を出す。これを機に、英国などを追いかける動きが加速するのは間違いない。 企業財務にも影響 こうした資金決済システムの高度化は「ファスターペイメント」と呼ばれる。日本での口座振り込みの場合、即時決済できるのは、平日の8時30分～15時30分までの7時間に限られる。それ以降は、大量のデ
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "ALOHAnet" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2010年6月) ALOHAnet または ALOHA は、ハワイ大学が開発した先駆的コンピュータネットワークシステム。1970年に開発された。この技術自体は既に使われておらず、歴史的存在となっているが、その中核となるコンセプトはイーサネットの基盤となった。 初期のコンピュータネットワーク設計の1つとして、ALOHAネットワークはハワイ大学の Norman Abramson（英語版） らが1970年に生み出した。それは、低価格のアマチュア無線のようなシステムを使って、同
「東京証券取引所に重大な落ち度があることは、火を見るより明らかです」。2013年3月18日、東京高等裁判所での第一回口頭弁論。みずほ証券の代理人である岩倉正和弁護士は、東証の株式売買システムに潜んでいた誤発注を取り消せないバグの概要を説明する大型パネルを法廷内に持ち込み、25分にわたって熱弁を振るった。 対する東証代理人の山田和彦弁護士は終始落ち着いた口調で「合理的信頼性を有するシステムを提供できていれば、たとえバグが一つあったとしても、債務不履行には当たりません」と述べ、13分ほどで弁論を終えた。同日、裁判は結審した。 みずほ証券と東証による株誤発注裁判の控訴審は、両社がソフトウエア工学上の論争を戦わせる異例の展開になった（図1）。
政府ＣＩＯ補佐官（非常勤の国家公務員） 募集要項 次のとおり政府ＣＩＯ補佐官を募集します。 なお、本公募は、平成25年度予算の成立を前提に行うものです。 １ 業務内容 内閣官房に置かれた政府情報化統括責任者（以下「政府ＣＩＯ」という。）を中心に、 政府全体として電子行政の高度化・効率化・合理化を行うため、政府ＣＩＯ補佐官は、 政府ＣＩＯ及び各府省情報化統括責任者（以下「各府省ＣＩＯ」という。）等に対し、 専門的・技術的見地からの支援等を行います。政府ＣＩＯ補佐官は、総括担当及び各府 省担当で構成され、それぞれ以下の役割を担います。 (1) 政府ＣＩＯ補佐官（総括担当） 政府ＣＩＯ補佐官（総括担当）は、「電子行政推進に関する基本方針」（平成23年８ 月３日高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部決定）において、政府ＣＩＯ制度の 役割として掲げられた下記の事項に関して、政府ＣＩＯ等に対す
政府システム調達における失敗の典型例が、特許庁の基幹系システム刷新プロジェクトだ。5年がかりで臨んだが、結局は55億円を無駄にしただけ。新システムは完成しなかった。失敗の最大の要因は、発注者である特許庁にあった（図1）。関係者の証言から、失敗に至る経過を改めてひもとく。 特許庁は2004年、政府が打ち出した「業務・システム最適化計画」に沿って、特許審査や原本保管といった業務を支援する基幹系システムの全面刷新を計画した。システムアーキテクチャーに詳しい情報システム部門のある職員（以下A職員）と、刷新の「可能性調査」を担ったIBMビジネスコンサルティングサービス（現・日本IBM）を中心に、調達仕様書を作成した。 業務プロセスを大幅に見直し、2年かかっていた特許審査を半分の1年で完了することを目指した。度重なる改修によって複雑に入り組んだ記録原本データベース（DB）の一元化に加え、検索や格納など
システムの複雑化に頭を悩ませてきたユーザー企業は、垂直統合路線を支持している。それはメーカーの業績にも表れている。 「Oracle Engineered Systemsは、世界の大型コンピュータの中で最も売上高の伸びが高い。売上高は2012年度に、年間10億ドルに達する見込みだ」──。オラクルのラリー・エリソンCEO（最高経営責任者）は、2012年4月の「Oracle OpenWorld Tokyo2012」の基調講演で、自信満々にこう語った。 ユーザーの支持を背景に、垂直統合は今後も進む。メーカーやシステムインテグレータ、さらにはユーザー企業のシステム部門は、ビジネスモデルや自らの役割を転換する必要がある（図1）。
悲観もあれば楽観もある「トランザクション」の常識：企業システムの常識をJBossで身につける（8）（1/4 ページ） 企業向けアプリケーションのさまざまな“常識”をJavaのオープンソース・フレームワーク群である「JBoss」から学んでいきましょう。企業システムを構築するうえでの基礎となる知識をリファレンス感覚で説明していきます。初心者から中堅、ベテランまで大歓迎！ ありえない！ 企業システムでの不完全なデータ 企業活動の日々の業務で発生するさまざまなデータ。それらを保存・利用するために、企業はITへの投資を行い、システムを構築しています。そうしたシステムにおいて、データを保存する際に防がなければならないのが不完全な状態での登録や更新です。 また、昨今のシステムでは保存先が複数存在するケースが多々あり、各保存先間での整合性を保証する必要があります。そこでシステム開発の際に重要となるのが、今
民間の事業者が街頭に設置している防犯カメラの画像と、警視庁が所有するテロリストらの画像を機械的に照合するシステムを、警視庁が昨年三月から試験運用していることが、警視庁への取材や情報公開請求で開示された文書で分かった。カメラの所有者や設置場所、具体的な運用方法は明らかにされておらず、いつ、どこで、どのような画像が使われているのか、都民に知らされないままの運用が続いている。 開示された文書などによると、試験運用しているのは「三次元顔形状データベース自動照合システム」で、民間の防犯カメラ二十台と接続している。 カメラに写った映像の中から人の顔を検出し、警視庁が作成したテロリストや指名手配容疑者の顔画像のデータベース（ＤＢ）と自動的に照合。ＤＢと一致した顔が見つかると、カメラの設置場所を管轄する警察署に自動通報され、警察官が急行する。一致しなかった画像は廃棄する。 テロリストらの二次元画像を情報技
「議事録や提出資料の内容を、スルガ銀行にとって都合がいいように変更するよう求められた。『日本IBMが悪かった』という表現を議事録などに織り込むようにも迫られた」。日本IBMの金田治副会長は3月4日午後2時40分、東京地裁の411号法廷で証人尋問に臨み、こう主張した。 この証人尋問は、スルガ銀行がシステム開発の失敗で被った損失など111億600万円の支払いを日本IBMに求めた裁判についてのもの（表）。2008年3月にスルガ銀行が日本IBMを提訴してからちょうど2年。裁判は非公開での弁論準備手続が続いていたが、この2月から3月にかけて、3回の証人尋問が公開形式で行われた。 日本IBMからはプロジェクト当事全社の営業責任者を務めていた金田副会長、スルガ銀行からは乾精治常勤監査役のほか、両社の開発現場における責任者を務めていたメンバーが出廷した。 今回の証人尋問で注目されるのは、現役の日本IBM幹
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