生活定点とは? 1992年から隔年で実施している生活者の意識調査です。同じ質問を繰り返し投げ掛け、その回答の変化を定点観測しています。
猫が20歳になった。 あの事件は選挙結果を変えたのか?【青学講義覚書】 『数学的に話す技術・書く技術』という本を書いた理由。 小池都知事と国防婦人会と、広告的なもの。 裏からあぶりだす戦後の中東。『イスラエル諜報機関暗殺作戦全史』 月別アーカイブ キャリアのことも (142) マーケティング (128) メディアとか (62) 世の中いろいろ (190) 広告など (49) 未分類 (18) 見聞きした (130) 読んでみた (119) 遊んでみた (14) 雑記 (25) 食べてみた (8) 2013年 CM facebook グリー テレビ テレビ局 ネット フジテレビ ベルリンフィル マーケティング メディア ヤルヴィ ヤンソンス ラトル リクナビ ワークショップ 内閣支持率 制作費 博報堂 営業 大学生 大相撲 宝塚 就活 就職 広告会社 感想 投票率 採用 新入社員 新聞 書店
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
今年、鳩山由紀夫氏が日本の次期首相の座を目指して動き出した時、選挙アドバイザーたちに電話をかけ、党のキャッチフレーズの1つを破棄するよう頼んだ。あまりに事を単純化しているというのがその理由だった。 問題のスローガンは「生活第一」。平たく言えば「あなた方の日々の暮らしが何より大事」という内容だ。アドバイザーたちは鳩山氏に思いとどまるよう懇願した。 鳩山氏に助言する広告代理店、博報堂の藤原まり子氏は、そのフレーズは、日本の有権者を苦しめる2つの大きな懸念に訴えかけるものだったと言う。自分自身の生活水準に対する不安、そして、これまで彼らが「根源的に日本的なもの」と考えていた様々な事柄が崩れつつあるという感覚である。 そうした中で、鳩山氏率いる民主党が国民の痛みを理解しているということを有権者に訴え続けることは極めて重要だった。鳩山氏は結局それを受け入れた。 スローガンは政治の世界では掃い
博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズi-メディアビジネス局は、生活者が買い物をする際にどのようなメディアから情報を得て、どのようなメディアで情報を発信するかについての調査を発表した。 今回調査した25 カテゴリーを平均すると、「購入を思い立つ前」と「購入検討中」の情報受信行動は、1 位 店(68.1%・74.3%)、2 位 マス(46.2%・33.1%)を通じた情報で、「購入後」は、情報量は減るものの、1 位 マス(39.8%)、2 位 店頭(34.1%)を通じた情報で確認・納得している。 同社は、“情報のデジタル化が進む中でも、買物時においては、「店周辺」と「マス」の情報は不可欠であることがわかる”としている。
博報堂DYメディアパートナーズ、日本経済新聞社・東北新社と企業ブランディングのためのドキュメンタリー動画広告企画「日経ブランドドキュメント」を開発 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:矢嶋弘毅、以下博報堂DYメディアパートナーズ)は、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:長谷部 剛、以下日本経済新聞社)、株式会社東北新社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小坂恵一、以下東北新社)とともに、ドキュメンタリー動画を制作・提供する広告企画「日経ブランドドキュメント」を開発いたしました。 > サービス・業務 Columns あなたのブランドは大丈夫?ブランドのための戦略的広告出稿とは ~AaaS× DoubleVerifyが描くデジタル広告の未来~ ─Advertising Week Asia 2024より マーケティング&広告業界で最
博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは5月25日、消費者の買物時の情報受発信パターンの分析結果をまとめた。買物時点にポイントを絞り、「購入前」「購入検討中」「購入後」に、どのメディアを活用して情報を受発信しているかを調べたもので、情報受発信のメディアルートは「8パターン」に分類でき、商品カテゴリーによって構成比率が変化することがわかった。 平均的に購入前後の受信メディア(複数回答)は、店頭など店周りやマスメディアからの情報収集が多く、「購入前」「購入検討中」で7割前後に達していた。これに対し、Webは3割程度。ただし、「不動産」「パソコン」「自動車(ミニバン)」などの耐久財では、Webからの情報収集が5割を超え、大きな比率を占めていた。 一方、利用する「クチコミ」では、Web(ソーシャルメディア)の比率はまだまだ少なく、「購入前」「購入検討中」でともに1%強。「購入後」で3.9%と高めだ
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