野村総合研究所は1997年から、日本の消費者1万人を対象にした大規模な調査（生活者1万人アンケート調査）を3年ごとに実施しています。2012年の調査結果を最近、まとめられましたが（『なぜ、日本人はモノを買わないのか？ 1万人の時系列データでわかる日本の消費者』（東洋経済新報社））、非常に興味深く拝見しました。 97年から2012年までの様々な「日本人の平均データ」というものを見ていると、消費における「自分史」みたいなものを思い出したりもしました。例えばインターネット利用率ですが、97年は2.6％だったのが2000年には21.4％に跳ね上がっています。そういえば97年頃、我が家はまだパソコン通信だったけど、2000年には確かにインターネットになってたな、とか…。 松下：私は96年入社なんですけれども、97年の第1回調査以来ずっと関わってきていますので、やはりある意味、自分史みたいなところがあ
かたおか・としひこ 早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了。1993年三菱総合研究所入社。専門は消費者動向分析、市場調査・予測。共著に『フロネシス06「消費のニューノーマル」』（丸善プラネット）、『3万人調査で読み解く日本の生活者市場—ニューノーマルがわかる88のポイント』（日本経済新聞出版社）。 三菱総研のニューノーマル消費を読む リーマンショック、東日本大震災と続いた未曾有の出来事によってもたらされた環境変化は、これまでの社会秩序を覆し、新しい価値観・生活行動（ニューノーマル）を生み出しました。そんなニューノーマル時代における生活者の変化や今後の方向性を、三菱総研が実施する3万人、2,000設問という国内最大規模の生活者定点調査（mif [Market Intelligence & Forecast] ）のデータから読み解きます。本コラムと合わせて『3万人調査で読み解く日本の生活者市場
現在、あなたがハマっていることは何ですか？ 首都圏に住む15～29歳の独身男女に聞いたところ、高校生・大学生・社会人が共通してハマっていることの上位に「音楽鑑賞」「PCでのインターネット」「アニメ」がランクイン。ネット上のサービスなどを通して無料や安価でできることにハマっていることが、電通総研の調査で分かった。 高校生がハマっているのは「音楽鑑賞」（31.7％）が最も多く、次いで「PCでのインターネット」「アニメ」（いずれも28.9％）。大学生は「PCでのインターネット」（32.5％）、「音楽鑑賞」（23.3％）、「アニメ」（21.7％）、社会人は「PCでのインターネット」（29.1％）、「音楽鑑賞」（20.3％）、「読書（マンガ以外）」（20.2％）が上位に並んだ。 「スマートフォン・携帯電話でのインターネット」がトップ10入りしたのは高校生のみ。高校生ではトップ10入りしなかった「恋愛
地方にお住まいの方は信じられないかもしれませんが、今や東京は空前の外車ブームです。首都高速道路にはヤン車も痛車もほとんどいません。メルセデスとアウディ、フォルクスワーゲンがぎっしり。前も後ろもメルセデス。国産車はプリウスとアクアとフリードとフィットばっか。 今年の4〜9月の自販連の発表見たら国産車のシェアについての感覚はマジで当たってました。えへ。 新聞には「今売れてるのはハイブリッドとコンパクトカー」ってよく出てるのですが、実は外車もめちゃくちゃ売れてます。テレビで昔は考えられなかったアルファロメオのコマーシャルまで流れてる!! 外国メーカー車は前年比10.5％増の１万5614台。ブランド別販売台数のトップは同5.3％増の独フォルクスワーゲン（ＶＷ）。33.3％増の独メルセデス・ベンツ、20.2％増の独ＢＭＷの伸びも大きかった。各社とも低燃費の中小型車がけん引した。外国メーカー車に占める
クリエイティブビジネス論〜焼け跡に光を灯そう〜 コピーライター・境 治が、焼け跡になりつつあるこの国のクリエイティブ業界で、新たな理念を模索するブログなのだ！ テレビCMが効かなくなってきた、という声がけっこう聞こえてくる。 どうして効かなくなってきたのだろう。と考えると、気づいてみれば自分自身もそうじゃないかと思った。ぼくだってそもそも、最近テレビCMを見て、商品に興味を持つことはほとんどない。Apple製品くらいじゃないだろうか。 テレビCMの仕組みは、よく考えると矛盾を背負っている気がする。人はテレビ番組を観るためにテレビをつける。よし、CM観るぞ！といってテレビをつける人はあまりいないだろう。でもテレビは番組を観ることではなく、CMを観てもらうことに経済価値がある。番組はCMの”エサ”みたいなものだ。広告そのものがそうなのだけど、テレビCMの場合はそういう広告の矛盾が凝縮されている
標準世帯の“消滅” わが国では、夫婦と子2人からなる世帯を「標準世帯」と呼んできた。そして国も企業も「標準世帯」を基本的なターゲットととらえ、政策を立案し、マーケティングを推進してきた面が強い。官僚もビジネスパースンも、まず夫婦と子2人の家族を思い浮かべ、生活者のニーズをとらえようとしてきたのだ。 国立社会保障・人口問題研究所のデータに基づくと、「夫婦と子世帯」の構成比は、1980年時点で全世帯の42％を占めており、「単身世帯」（構成比20％）や「夫婦のみ世帯」（構成比12％）を大きく上回っていた。だから「標準世帯」を念頭に政策やマーケティングを設計することには、一定の妥当性があったと言える。 ところが近年、この「標準世帯」の減少が著しい。現在の「夫婦と子世帯」の構成比は、全世帯の28％にすぎず、「単身世帯」の31％を下回っている。したがって夫婦と子2人からなる世帯はもはやマジョリティでは
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