文学フリマという催しがあります。 なんなのかというと、自分が文学だと信じるものを自分の手で作って売る人たちが集まっているフリマです。 わたし（37歳・文筆業11年生）は行ったことないんだけど、わたしの身の回りの、ホネのある作家さんや詩人さんが軒並み出ている。今回で全国通算91回目になる歴史あるイベントらしい。2000を越えるブースが出るそうです。 入るのに1000円かかる。けど、書店・出版社・印刷会社といった企業、はたまた、自分の好きな海外文学をすごい熱量で翻訳する人たち・自分の好きな何かを徹底的に研究し尽くす人たち・豆本やブックカバーや紙もの雑貨を作る人たち、などなど、さまざまな団体および個人がやりにやりあげている5時間なので、ぜひぜひ、ね、日曜の東京に行けない人も1000円払うのがむずかしい人も、カタログだけでも見てみたら面白いと思います。カタログはインターネットでタダで見られるよ。
まず2023年6月19日の『週刊文春・電子版』をご覧になったであろうか。なんとライトノベル市場が半減したというのだ。私は「note」にて既に2019年にて警告を発したことがあるが「じゃーなんで次々ミリオンヒット作が出てるんだよ」という反論に負けてしまった。だがやっぱり体感的なことまで当たってしまった。 そりゃそうじゃん、中年読者を優先させて中高生のニーズを除外したらそりゃそうなるよね。 で、私は「真のラノベ市場の第一ピーク」って1997年だと思ってるんですよ。なぜかって？ 膨大な若年層（厳密には23歳前後の新社会人層）が1996年末頃にラノベを卒業するかどうかの世代に当たるからです。そうです。年約200万人も出生数がいる団塊ジュニア世代の存在です。今の18歳人口年約110万人だぞ。それを考えたら真のラノベ市場は1997年頃がピークで読者のすそ野も大きく、逆に2013～2016年当時は既に一
michaelweinberg.org Open Source Hardware Association の理事を務め、ワタシが訳した『3Dプリンティングと著作権を考える』の著者であるマイケル・ワインバーグが、「なんで電子書籍を所有できないの？」という直球なエントリを書いている。 もはや電子書籍はまったく珍しいものではなく、お金を払ってアクセスするのは容易である。しかし、所有する紙の本にできるようなこと、転売したり、譲渡したりができない。つまり、我々は電子書籍を「所有」はしておらず、特定のプラットフォームで電子書籍にアクセスする「ライセンス」を買ってるだけ、という話はよく知られる。 で、それは誰のせいでそうなってるの？ どんなインセンティブや制約のせいでそうなってんの？ を掘り下げた The Anti-Ownership Ebook Economy（リンク先 PDF ファイル）が公開されて
出版社が苦境に立たされている。元経済誌プレジデント編集長で『週刊誌がなくなる日』の著者である小倉健一氏が、各社の内情を語る――。 「出版流通は、もはや既存構造では事業が成立しない」「出版流通はもはや既存構造では事業が成立しない。市場の縮小に、トラック運転手の労働時間規制を強化する『2024年問題』が重なり、本を運ぶ費用を賄えない」（日経新聞5月24日）――こう話すのは、出版取次大手トーハンの近藤敏貴社長だ。トーハンは、2023年3月期の出版流通事業が4期連続で経常赤字になることが見込まれていて、出版各社に書籍や雑誌の運搬費の値上げを相談するという。 物流業界で、今、大きな問題となっているのが「2024年問題」だ。ブラック化しているトラックドライバーの労働環境の改善のため、来年（2024年）4月から、時間外労働の上限が年間960時間に規制され、月60時間以上の残業をした場合、割増賃金率がアッ
日本の「マンガ」人気が世界で高まっていると、海外メディアで報じられることが増えている。そんななか、英誌「エコノミスト」は、マンガはウェブトゥーンにいずれ敗れると分析する記事を掲載した。その根拠は何なのだろうか。 急成長する韓国のウェブトゥーン イ・ヒョンソクは、韓国で『ドラゴンボール』や『スラムダンク』などの日本のマンガに夢中になって育った。彼はその後、東京に移住し、漫画家・編集者として成功を収めた。 その後、韓国では「ウェブトゥーン」が登場した。これは、スマートフォン用に最適化されたイノベーティブなマンガのプラットフォームだ。当初、イはこれにそれほど良い印象を持たなかった。日本のマンガ作品が独創的なグラフィックスタイルや洗練されたストーリーを持つのに比べ、ウェブトゥーンの作品は粗雑で表面的だと感じたのだ。「『これなら誰でも作れる』と思いました」とイは語る。 しかし、日本のマンガは韓国のウ
『私たちが図書館について知っている二、三の事柄』批判
10月16日付け朝日新聞の書評欄に標記の本（中村文孝・小田光雄著、論創社, 2022年8月刊）の書評が出た（https://book.asahi.com/article/14744652）。「とんでもない本を手にとってしまった」で始まる記事の書き手はサンキュータツオという人である。これを要約しておこう。 図書館の数は1970年代からの半世紀で４倍近くになったのに対して、書店は、1990年代以降減り続けている。年間の書籍販売部数よりも図書館の個人貸出冊数の方が多くなった。本の購入はアマゾンをはじめとするネット購入と「公営無料貸本屋」である図書館が代行するようになった。こうなった理由が、図書館流通センター（TRC）のMARCの利便性にあるが、図書館が自らの存在意義を再定義し損ねた部分もあり、それによって職員は嘱託で済ませ専門性を育めることもない。おしゃれで新刊雑誌や書籍をお茶を飲みながら読める
結論： アマゾンの「バックオーダー発注」廃止は、流通改善に名目を借りた正味戦争の宣戦布告である。この戦争に敗北し、多くの出版社が個別直接取引（e託）に応じてアマゾンのみに特恵条件を与えることは、破壊的な状況をもたらす。 また、直接取引をしたところで流通が改善するという保証はない。アマゾン依存度が上がるほどに、苛烈な「ご提案」に逆らえない状態となる。 在庫ステータス管理の問題は、業界が抱えつづける課題ではあるが、このアマゾンの施策とはほぼ関係ない。 長くなってしまったので、結論を先に書いた。これに納得できた人は、この先は読まなくてもいい。そうでない人、「僕と契約してe託出版社になってよ」と囁く声に揺れている人に向けてこれを書く。 その提案書には、いくつもの重要な点が省かれているからだ。 取引正味の現状 現在、出版業界の正味標準は以下のようになっている。 出版社から取次への引渡
明るい話題に事欠く昨今の出版界にまたひとつあまり感心しない問題を提示しなければならないことになった。今後の出版文化において――すくなくとも日本の翻訳出版文化のありかたにおいて――大きな変化というか停滞が余儀なくされる可能性が出てきたということである。 というのは、ここ最近のことだが、人文系専門書の翻訳出版において、原書にはない訳者解説、訳者あとがきなどの収録にたいして原出版社側ないし原著作権者側から（あらかじめ版権契約の段階で）厳しい制約が課されるようになってきたことであり、そうした文書を付加する場合には事前にその内容、分量、そうした文書を付加する理由書を原出版社に提示し、著作権者の許諾を得なければならず、しかも通常はよほどのことがなければ、承諾を得られないだろうというのである。かれらからすれば、日本語で書かれたその種の文書はそもそも判読が困難であり、場合によっては原書の内容を損なうものに
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