昨年は炎天下の中、２日間で約１万人もの人が訪れた全国のかき氷の名店が集う『ひむろしらゆき祭』。第3回目となる今年は、時期を早めて５月７日・８日に氷の神を祀る氷室神社（奈良市）で行われる。岐阜の「赤鰐」、茨城の「さくら氷菓店」などかき氷ファン垂涎のお店も初登場とあって、今から期待が膨らみます。 今年は行列や待ち時間を減らすため、一部店舗のかき氷には前売り券が必要となり、３月15日午後９時から公式サイトにて販売スタート。提供数に限りがあるので、お目当てのかき氷がすでに売り切れてしまっているということも･･･。でも、安心してください！　当日は参道周りにて「ほうせき箱」や「おちゃのこ」など奈良県内のかき氷店が出店し、日替わりでかき氷を提供。かき氷の口休めとして、柿の葉ずしやフレンチ惣菜などの飲食店ブースも新たに出店するので、前売り券がなくても十分楽しめる内容に。 昨年は7月に開催された。境内も外も

劇団四季で学んだプロフェッショナルとアマチュアのほんのわずかな違い～生き残る人・消える人～11のポイント 「劇団四季に入るためにはどうしたらいいですか？」 この質問、僕のところにネット経由で頻繁に来る。 この二年位は、劇団四季のステージを夢見る若者たちのためになれればと丁寧に返信していたのだが ・有益な情報をもらうことしか考えていない ・あまりにも意識が低い ・まったく行動しない という人が多すぎて最近では 「がんばってください！（行動しないのなら、もう二度と聞かないでね）」と思うようになってきてしまった。 夢を叶えるためには、「高い意識を身に付けてもらうのが最優先！」だと感じた。 そこで、劇団四季で学んだプロフェッショナルとアマチュアの意識の違いを１１のポイントに分けてお伝えしたい。 これから、質問してきた人には、このページのリンクを貼って「これを熟読して高い意識をまず身に付けてください

全国に約1600ある公的病院（独立行政法人、自治体病院など）の経営状態はどうなっているのでしょうか？ 2009年に実施された医療経済実態調査によると、国立系病院（独立行政法人）は全体で月額1025万円の黒字となっているのに対し、自治体病院は、5596万円の赤字と厳しい数字となっています。 自治体病院のおよそ85%が赤字となっており、その赤字分は当然、税金を投入して補填することなりますが、長引く不況で税収不足となっている自治体の財政状況も悪化しており、医師不足を解消するための経費が地方の公立病院の財政難に追い討ちをかけています。 この状況を改善するため、総務省は2007年に公立病院改革ガイドラインを作成しました。その中で、公立病院を民間では困難な医療を担う病院として位置付け、都市部の公立病院は統廃合を検討すべきとしました。改革の主な方針は、経営の効率化、再編（統廃合）・ネットワーク化、経営形

１０月１６日、新しい規制基準によって全国で初めて再稼動が見込まれている九州電力<9508.T>川内原発。年内と予想される地元同意表明に向け、説明会などの手続きが大きな混乱もなく「粛々」と進んでいる。４月撮影（２０１４年　ロイター/Mari Saito） ［薩摩川内市（鹿児島県）　１６日　ロイター］ - 新しい規制基準によって全国で初めて再稼動が見込まれている九州電力<9508.T>川内原発。年内と予想される地元同意表明に向け、説明会などの手続きが大きな混乱もなく「粛々」と進んでいる。 ただ、お膝元の薩摩川内市では、重大事故の発生確率がゼロでないことに対し、生活基盤崩壊への懸念を強める声も根強くある。地元経済に組み込まれた原発を否定できないという「現実」との間で、地元住民の葛藤は次第に高まっている。

地産地消が可能で半永久的に利用できる自然エネルギーは、さらなる普及が期待され ている。一方で、電圧や周波数が天候に左右され安定しないなどの問題も抱える（写真／志葉玲） 10月初め、九州、沖縄、四国、東北、北海道電力が、50kw以上の太陽光発電からの「売電」のための新規接続を拒否（家庭向けなどの10kw以下は拒否されていない）。この「売電」とは、家庭などで発電した電力のうち余った電気を大手電力会社に買い取ってもらえる制度だ。’14年度の買い取り価格は太陽光32円、風力22円、地熱26円、中小水力24円で、太陽光の買い取り価格は世界で最も高い（ドイツやイギリスは約18円）。 これでは日本の大手電力会社はたいへんだと誰もが思うことだろう。しかし実は、買い取りに要した費用は使用電力に比例した「再生エネルギー賦課金」によって賄うこと、とされているのだ。 つまり、買い取り料金は電力会社が負担するのでは

再生可能エネルギーの接続保留が発生し、唐突、不透明と批判が相次いでいる。しかし、再生可能エネルギー固定買取制度（FIT）はもともと持続性がない制度なのだ。再エネ特措法は、2011年8月、菅直人首相（当時）の退陣と引き換えに急ぎ立法されたが、モデルとなったドイツではFITが既に大問題になっていた。12年7月の制度開始時点で、FITに内在する課題を強く警鐘を鳴らしていた本稿を再掲する。（Wedge編集部） 固定価格買取制度（Feed-in Tariff、以下FIT）とは、再生可能エネルギーによる電力供給を、20年間等の長期に「固定」した価格で、電力会社に買い取ることを政府が義務づけるものだ。その費用は賦課金として電気料金に上乗せされ、一般家庭を含めた電力需要家が負担する。 買取価格は、「効率的な供給を行う場合に通常要する費用」に「適正な利潤」を加えて算出される（再生可能エネルギー特別措置法〔以

再生可能エネルギーの普及を促すため、大手電力10社に太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマスの5つの電力を一定の固定価格で買い取ることを義務付ける制度。政府が2012年7月に導入した。再生エネルギー発電事業者が大手電力に電気を売るには政府からの認定を受け、大手電力の送電網につなげる必要がある。買い取り価格や期間は電源によって異なり、10キロワット以上の太陽光の場合、14年度の買い取り価格は32円

国のエネルギー基本計画で最も重要な指標は電源構成の比率であり、最新の目標値は2010年に策定した。2030年に再生可能エネルギーの比率を20％以上まで高める目標を掲げたが、すでに固定価格買取制度の認定を受けた発電設備を加えると早くも目標を達成できる状況になっている。 政府が2014年4月に策定した「エネルギー基本計画」では、将来の電源構成（エネルギーミックス）を具体的な数値では示さなかった。原子力発電所の再稼働を見通せないことが最大の理由だが、再生可能エネルギーについては「これまでのエネルギー基本計画を踏まえて示した水準を更に上回る水準の導入を目指す」と表現している。 過去に示した水準の1つが2010年に策定した「2030年のエネルギー需給の姿」である。資源エネルギー庁が固定価格買取制度の最新状況（2014年5月末時点）をもとに集計したところ、すでに認定を受けた発電設備がすべて運転を開始す

IEA（国際エネルギー機関）が11月12日にロンドンで発表した「World Energy Outlook 2014」では、2040年までの全世界のエネルギーの需要や化石燃料の生産量、発電設備の増加量などを予測している。発電設備の規模は電力需要の増加に伴って、2013年の約60億kWから80％も拡大する見通しだ（図1）。 2040年までに新たに運転を開始する発電設備の容量は全世界で72億kWにのぼり、一方で閉鎖する発電設備も24億kWに達する。新設する設備のうち約5割を再生可能エネルギーが占める。次いでガス火力と石炭火力が2割前後で、原子力と石油火力は1割以下にとどまる。その間に閉鎖する発電設備の影響により、石油火力だけは容量の減少が見込まれている。 再生可能エネルギーの中では水力の発電量が最も大きくて、2040年まで安定して増え続ける（図2）。設備利用率（発電設備の容量に対する実際の発電量

公益財団法人 自然エネルギー財団はウェブサイトURLを変更しました。 旧ウェブサイトにアクセスされた場合には自動的に新しいウェブサイトに転送されます。 自然エネルギー財団　新ウェブサイト http://www.renewable-ei.org ■お問い合わせ e-mail: info※renewable-ei.org　(※を＠(半角)にして送信下さい)

（「WEDGE Infinity」からの転載） 批判が相次いでいる原子力の差額調整契約制度（CfD）は、いったいどんな制度か。原子力事業のリスクや不確実性の大きさをよく分析し、巧みに民事契約に落とし込んだ英国に学ぶことは多い。 いまエネルギー政策関係者の間で注目されている新制度がある。英国で始まった差額調整契約制度（Contract for Difference＝CfD）だ。 13年10月、英国政府と仏電力大手EDFがCfDで合意 (Bloomberg/GETTY IMAGES） この制度を巡り、「原子力発電はやはり高い」「原子力再推進か」との声が目立つが、これは他電源に比べ超長期の資金回収が必要となる原子力事業に予見可能性を与えるものだ。不透明性に覆われている日本の原子力事業に不可欠な仕組みだと筆者は考えるが、そもそも原子力をどの程度維持するのかという大問題に答えを出すことが先決であるこ

（「日経ビジネスオンライン」からの転載） 北海道、東北、四国、九州、沖縄の各電力会社が、再生可能エネルギー発電設備の接続申し込みに対する回答を一時的に保留するなどして混乱が広がっている。 太陽光発電など再生可能エネルギー発電設備の立地計画が急速に増え、電力会社には、発電設備の送電線への接続申請が殺到している。その量が急速に拡大し、電力の安定供給が難しくなると考えられるまでになったからだ。背景には、2012年7月に始まった再生可能エネルギー電力の固定価格買い取り制度（FIT）がある。同制度で設定された高額の買い取り価格を理由に、個人から大手まで様々な事業者がメガソーラー（大規模太陽光発電）などを使った発電事業を計画・開始している。 この混乱を招いた原因と、対策を考えてみたい。 固定価格買い取り制度の真の目的とは まず、再生可能エネルギー電力の固定価格買い取り制度（FIT）の目的や現状について

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Amazonは米国時間11月19日、同社における再生可能エネルギーの利用率を世界規模で100％にまで高めると約束した。なお、その期限は明確にされていない。 オンライン小売業からクラウド界の巨人へと転身した同社は、「Amazon Web Services」（AWS）サイト上において、枯渇性エネルギー資源への依存を今後の数年間で減らしていくという長期的な確約を記している。 Greenpeaceの年次レポートでは、Amazonは現在のところ、データセンター運営業者およびクラウドプロバイダー部門で「最もダーティーな」企業の1つに挙げられている。 AppleやGoogle、Facebookの各社は既に、大規模データセンターの運用を風力や太陽光を含