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てんかん(癲癇)と生きる 外傷による側頭葉てんかん(癲癇)、情動発作について日々の雑感などを書いて行きます。健康・治療にまつわる話題などについても取り上げます。 PR プロフィール プロフィール|なう|ピグの部屋 ニックネーム:moon-3 自己紹介: 四十代、男。幼稚園児のとき園内で側頭部陥没の怪我。後に大発作(失神)を起こして、てんかんと診断される...>>続きをみる ブログジャンル:健康・医療/闘病 メッセージを送る アメンバーになる プレゼントを贈る [記事作成・編集] コメントについて/ 当ブログへコメントを書かれるかたは、使い捨てのハンドルネーム(例:「通りすがり」、「ななし」、「匿名希望」等)を使用しないでください。これらが使われた場合は、特別な理由がある場合を除き削除します。(2011年3月11日) メールアドレス/ コメントおよびアメブロのメッセージ以外で連絡を取り
人はなぜ「自分は大丈夫」と思うのか,防災研究家の片田群馬大学教授に聞く(前編) 群馬大学工学部教授 片田 敏孝氏 人は,何らかの被害が予想される状況でも「自分は大丈夫」と思ってしまいがちだ。一般ユーザーの「セキュリティ対策をしなくても,自分は大丈夫」と思う意識に,悩んでいるセキュリティ専門家は多いだろう。防災研究家で群馬大学工学部教授の片田敏孝氏は,人のこのような心のあり方を「正常化の偏見(normalcy bias)」と呼ぶ。 「正常化の偏見」とは,「自分にとって都合の悪い情報を無視したり,過小評価したりしてしまう人の特性」のことを言う。片田教授によれば,津波の危険地域に住んでいても,しばらく津波がなかったり,「津波警報」が出ても実際に津波が来なかったりすると,人は次に津波警報が出ても「自分は大丈夫」「今回は大丈夫」と思って,避難しなくなってしまうという。 それでも片田教授は,津波や土砂
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僕は食品会社の営業課長、顧客は一般企業や官公庁から老人ホームまで多岐にわたる。今日はある社会福祉法人との商談だった。その法人は特別養護老人ホームをはじめとしたさまざまな福祉施設を運営していて、代表者である理事長は地元では名士として通っている人物だ。 老人ホームの食事についての商談。何回かの面談を通じて、理事長の人柄や福祉に対する考えや熱意に触れるたびに「さすが名士だ」と感心したものだ。彼はいつもこんなことを言う。「この国の福祉は限られた予算でやっていて厳しい状況にある、ウチの施設の場合、入居者の方からいただいたお金や公的な補助金を職員一同無駄を切り詰めてやっているが余裕はない、頑張っているスタッフの待遇も良くしたいがままならない、私財を投じるにも限界がある」。彼は別れ際の僕にこう言って面談を締めるのだ。「福祉という事業の特性と実態をご理解いただいて」。<(価格を)勉強してくれ>というわけだ
世界の見方が変わる地図たち 今回は、world mapper.com を紹介するよ。 このサイトでは、世界各国の人口、輸出入品目、平均寿命などのさまざまな統計を、世界地図の形で視覚的に表しているんだ。きっと世界の見方が変わると思うよ(ミシガン大学とシェフィールド大学の研究者が作成していて、ソースが示されているから信頼性もあるよ。統計の基準年は断りのない限り2002年だよ) クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示 © Copyright SASI Group (University of Sheffield) and Mark Newman (University of Michigan). -------- まずは面積 メルカトル図法にだまされてたけど、実は日本ってそれほど小さくないよね? これを人口比に対応させると うわ、中国が広がるのは予想してたけど、インドも大きいね!そしてロシアが
18歳から25歳の頃、つまり、高校や大学を卒業してしばらくの間に、不況を経験するかどうかが、その世代の価値観に大きな影響を与えるそうだ。Giuliano教授 (University of California, Los Angeles)とSpilimbergo教授 (International Monetary Fund)の”Growing Up in a Recession: Beliefs and the Macroeconomy” (pdf)という論文であきらかにされている。 この時期に、不況を経験した人は、「人生の成功が努力よりも運による」と思い、「政府による再分配を支持する」が、「公的な機関に対する信頼をもたない」、という傾向があるそうだ。アメリカのデータを用いた分析だ。この価値観は、その後、歳をとってもあまり変わらないということだ。言われてみると、なるほどと思う。就職氷河期を経
すくらむ国家公務員一般労働組合(国公一般)の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 自民党の総選挙マニフェストは、近い将来の消費税率アップを含めて「中福祉・中負担」をめざす方向性を明示しています。ということは、日本の現状を「低福祉・低負担」であると自民党は認識しているわけです。 しかし、日本の現状は、「高福祉・高負担」国家と言われているスウェーデンよりも国民が「高負担」を強いられている「低福祉・高負担」国家であることを示すデータがいくつかありますので紹介します。 まず、内閣府の経済社会総合研究所による「スウェーデン企業におけるワーク・ライフ・バランス調査」(2005年7月)の中の「第2章第6節 スウェーデンと日本の国民負担の比較」です。この調査には次のように書かれています。 スウェーデンの高福祉を支える国民負担率を日本と比較すると、両国の社会保障給付費を
ジョージ・オーウェルの小説「1984年」に登場する「ビッグ・ブラザー」は、物語の舞台となっている「オセアニア」の政治指導者だが、現在私たちが「ビッグ・ブラザー」的なるものをイメージする際には、「人々の生活のすみずみにわたるまでを事細かに監視する者」「単一の思想ややり方を強制し、それに従わない人たちを強制的に排除したり罰を与えたりする者」というニュアンスを持つことが多いように思う。管理社会、監視社会のシンボル的存在。どちらかというと、個人というよりは組織やシステムとしてイメージされているのではないか。 現在の私たちの社会にこうした存在はあるのだろうか?と考えると、これはまちがいなく存在する。問題は、それがいったい誰か、ということだ。 「1984年」は何度か映画化されてる。これは1984年(!)製作のMichael Radford監督作品の冒頭部。「ビッグ・ブラザー」はその後半に登場するヒゲの
前の記事 自分を折り畳む折り紙マシン:「プログラム可能な素材」の研究 「利他的行動は戦闘で進化」:コンピューターモデルで分析 2009年6月 8日 Brandon Keim Image credit: Mary Jackes/University of Waterloo 戦場で、自己より他者を優先させる――石器時代の人々が交戦時にこの傾向を選択したことが、「利他的行動」の発達を加速させた可能性がある、という研究結果が発表された。 文化的進化と、集団間の競争を再現したコンピューター・モデルに、暴力に満ちた人類の初期時代の研究データを投入したところ、現代人的な行動とされる利他主義が、実際には血なまぐさい起源を持つ可能性が示唆されたというのだ。 「それが集団を戦いの勝利に導く場合には、利他的行動が強く支持される」と、サンタフェ研究所の経済学者で制度理論を研究するSam Bowles氏は話す。同氏
Google Earthと日本の部落差別に関するストーリーが本家/.に掲載されている。 Google Earthでは歴史地図のレイヤを表示することが可能であり、東京や京都、大阪などの古地図を表示させることができる。この古地図に被差別部落が記載されており、Google Earthで現在の地図と重ね合わせてその関連を探ることも可能だという。 古地図の発行自体は法律上問題ではないが、差別につながる可能性のある内容を含む場合、その提示方法に関しては注意を払うのが一般的である。しかしGoogle Earthではこの古地図に歴史的背景の説明や注釈などは全く付随されていなかったという。 参議院議員であり部落解放同盟中央書記長を務める松岡とおる氏は3月17日、法務大臣森英介氏に会議でこの件に関し問題を提起したそうだ。その後古地図は変更され、差別用語を含む地名などは何の通知もなく削除されたという。部落解放同
教育費が無料の国がある。鉛筆1本、ノート1冊までタダ。給食費もかからない。それどころか、16歳まで国から児童手当が支給されるし、高校に行けば卒業するまで児童手当の支給期間が延長される。うまくやりくりすれば、子どもの洋服代などの生活費を負担する必要もない。 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務教育は文字通りの義務教育。親の所得に関係なく、高校まで学校に通うことができる。 子どもを産み、生きることに不安のない国 もちろん、大学の授業料も無料である。手厚い奨学金制度があるため、学びたい人は親の所得に関係なく、意志と力で大学に進学できる。 この国の名はスウェーデン。人口900万人。高福祉で知られる北欧の小国である。子育て、教育、失業給付、医療、介護、年金――。人生の様々なステージで手厚く支援するスウェーデンは、子どもを産み、生き
タンパク質、脂質、炭水化物のすべてが増加し、特に脂質の伸びが著しい米国。減少傾向の炭水化物に対し、増加していたタンパク質や脂質が1990年代に反転減少、ないし横ばい化し総カロリーも減少に転じた日本。
雇用問題についての取材は、まだまだ続く。きのうは地上波テレビ局から出演の要請があったが、「私の名前はブラックリストに入ってますよ」と答えたら、さすがにNGになった。しかし地上波局まで「正社員の既得権」というアジェンダを意識し始めたことは、大きな前進だ。次の本でもテーマの一つにする予定なので、ジャーナリストのために経済学の基本的な考え方を紹介しておこう。短期の問題だけを考えてはいけない:「解雇規制を緩和したらクビを切られる社員がかわいそうだ」という同情論は、桜チャンネルの司会者からリフレ派まで広く分布しているが、これは短期の問題だけを見ている。長期的な自然失業率への影響を考えると、サマーズも指摘するように、「労働者保護」の強化は必ずしも労働者の利益にならない。 解雇規制を強めることは失業率を高める:ゲーム理論で考えると、解雇規制を強めることは正社員の雇用コストを高め、失業率を高めるのは自明
あはは、笑ってしまいました。ある方からうかがったんですが、最近「3K不況」っていう定義があるらしい。日本経済を苦境に陥れた「3K」ってのがあって、これが建築基準法、貸金業法、金融商品取引法の3Kなんだそうです。 うまいですね~、どうしてこういう事を考える人がいるんだろう、才能ですね。この法律に縛られている3業種は確かにもうめちゃくちゃですものね。 さて、日本の携帯電話はガラパゴスの動物みたいなもんで勝手に進化してしまい世界に通用しない、とよく言われるんですが、でもね、おさいふケータイなんて滅法便利だし、JRも地下鉄も飛行機も一発で乗れるし、何がいかんのか、などと思い詰めていたところ、「あれはですねー・・・・」と、来日1年目の仕事仲間のアレックス君というオーストラリア人がおもしろいことを教えてくれました。 要するに、日本に来て当初、こんなあれこれ機能つける必要はないんじゃないか、と自分も思っ
1990年以降,国内外の航空機内にAEDが搭載され,客室乗務員らが救命する事例が相次いで報告されている。日本でも2001年10月に日本航空国際線にAEDが搭載されたことを契機に,航空機を含む公共の場所へのAED設置が普及している。そのような中,平成18年2月17日金曜日,成田発東南アジア行きの外資系航空機内にてツアー旅客(55歳,男性,会社員)が心肺停止に陥った。同機にたまたま乗り合わせていた日本赤十字救急法指導員を持つ個人客(31歳,女性,会社員)が1時間に渡り1人で心肺蘇生を行い救命した。心肺蘇生と並行して行われたドクターコールに応じる者はおらず,客室乗務員に繰り返し要請されたにも関わらず機内に搭載されていたAEDが心肺蘇生の現場に持ってこられることはなかった。また客室乗務員は心肺蘇生を手伝わなかった。加えて多数の他の乗客が野次馬と化して現場に殺到し,心肺蘇生の現場を写真やビデオで撮影
地球温暖化対策として、コンビニの深夜営業に対する規制を検討する動きが全国の自治体に出てきている。http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20080621-OYT1T00397.htm?from=navrhttp://sankei.jp.msn.com/politics/local/080620/lcl0806201835004-n1.htmhttp://mainichi.jp/life/ecology/news/20080617ddm041040010000c.htmlhttp://www.47news.jp/CN/200806/CN2008061301000715.html これに対し、コンビニ各社が加盟する日本フランチャイズチェーン協会は反論。http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPJAPAN-32368
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