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現代はどんな物にも値段が付けられ、商品にされている。サッカー選手もその例外ではない。そして、付けられている値段はピンからキリまで幅広い。0がいくつあるのかわからない額もあれば、サラリーマンの月収より少ない場合もある。また、値段の変動も激しく、ケガをすればもちろん値崩れするし、逆に印象的なプレーをすれば一気に跳ね上がる。スポーツ選手とは、いかにチームを勝たせることができるかで評価され、値段が付けられる。では、日本のサッカー選手には、どの程度の値段が付いているのだろうか？ まずは彼らの契約形態から見ていきたい。日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）のクラブの場合、A、B、Cと3つの契約ランクがあり、新卒入団の選手はほとんどの場合、最低ランクのC契約から始まる。C契約は年俸の上限が480万円で在籍期間も3年までと限られているので、その間にJ1で450分、J2で900分出場してAまたはB契約へとステッ
1週間、一緒に旅行できるパートナーって、すごい貴重だと思うんですよね。 1週間、一緒に旅行した直後に、「また来年も一緒に旅行したい！」と“両方が”思える人って、家族だろうと友達だろうとなかなか見つからないんじゃないでしょうか。 というのも、旅行って時間価値と金銭価値という、ものすごく貴重なふたつのリソースが制限された環境での、「時間＆お金配分ゲーム」だからです。 たとえばパリに 1週間、旅行するとします。パリにいられる期間は 1週間しかありません。ひとりは美術館に行きたい、もうひとりはお買い物に行きたいとします。 いつも住んでる街なら、お互いに「じゃあ今週は美術館に行こう！ んで、来週は買い物につきあってね！」みたいなことが可能です。譲り合って、順番にお互いの趣味につきあえばいいでしょ。 だけど、旅行期間は有限です。そんなに何回も来られるわけじゃない。長くても 1週間とか 10日です。ひと
テレビと録画機を買い換えようとネットであれこれ調べ、機種をほぼ決めして家電量販店に見に行ったら・・・ ネットとの価格差が予想以上に大きくて愕然とし、買えずに帰ってきてしまいました。 ちょっとした差ならリアル店舗で買いたいと思ってたのですが、テレビが 3.5万円差（ネットで 7万円、実店舗で 10万円強）、録画機が 6万円差（ネット 13万円、実店舗 19万円！）だったんです。合計すると 10万円近い差。 そこまでの差とは思ってなかったので、 えー！ と思わず日和ってしまったのですが、じゃあすぐに「ネットで買おっ！」となるかと言えば、そうでもありません。 ネットで買うのと、実店舗で買うのには次のような違いがあるからです。 １）ネット最安値の店はカード使用不可（振り込み、代引きなど） ２）引き渡しは玄関先（玄関からリビングなど設置場所までは購入者が運ぶ。もしくは別途依頼をし、追加料金を払う）
700ページ以上の大作、さらに経済専門書にも関わらず、世界各国で100万部以上を売り上げた『21世紀の資本』。現在、空前の「ピケティーブーム」だ。なぜ、こんなにも注目が集まっているのか。そして、ピケティはいったい『21世紀の資本』で何を語っているのか。訳者・山形浩生と、経済学者の飯田泰之が語る。紀伊國屋ホールで行われた「ピケティ『21世紀の資本』刊行記念 山形浩生×飯田泰之トークショー 訳者解説プラス」より抄録。（構成／山本菜々子） 飯田 本日は、『21世紀の資本』訳者・山形浩生さんにお話を伺います。ピケティ大流行ですね！ 米国では50万部売れたそうですが、現在、日本ではどのくらい売れているのですか。 山形 7刷か8刷で、13万部売れていると聞いています。 飯田 単価を考えると今世紀でいちばん売り上げた経済専門書になるのではないでしょうか。 山形 そうですよね。僕のところに翻訳しろという
「日本は「戦争をできる国」にはなれない」という記事がありました。 要するに莫大な債務を背負っている日本は財政的に戦争できないし、少子高齢化社会の日本は戦争の人員を確保できないと言っているわけです。 財政面からみて、少なくともわが国は「戦争のできる国」にはなれないことは明らかである。 わが国の政府債務は、いまや対GDP比で約230％に達している。これほどの債務残高に達した国は、ナポレオン戦争直後のイギリスと、第2次世界大戦直後の日本とイギリスである。 いずれも、戦費調達のために負った政府債務で膨張した。平時にこれほどの債務を負った国はない。別の言い方をすれば、戦争を始める前からこれほどの債務を負っていた国はない。戦費を賄うためにこれ以上債務を負おうにも、わが国にその余力は残されていない。 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150309-00
その連休が明けた今週、お休み気分が一気に吹き飛ぶような話題が韓国を駆け抜けた。 韓国の刑法241条には姦通罪が記されている。 第1項は、配偶者のいる者が姦通した場合、2年以下の懲役に処する。その者と相姦した者も同じである。第2項は、前項の罪は配偶者の告訴がなければならない。ただし、配偶者が姦通を促したり、許してしまった場合は告訴できない。 2月26日、韓国の憲法裁判所は、「姦通罪は違憲」という判断を下した。 これまで何度も憲法裁判所で議論され、時代遅れだと言われながらも62年間存続してきた姦通罪がとうとうなくなってしまうのだ。 ちなみに、憲法裁判所では裁判官9人のうち1990年が6対3、93年も6対3、2001年は8対1で合憲との判断を下している。
Google では、本日、「 インターネットの日本経済への貢献に関する調査分析 」を発表しました。本調査では、ビジネスの種類や産業に関わらず、インターネットが日本経済全体にどのように貢献しているかを広く検討しています。 今回の調査では、特にスマートフォンの台頭から生まれたビジネス領域を新しく「アプリ経済」 （App Economy） と定義し、同領域の日本経済への貢献について詳しく分析しました。主な結果は下記のとおりです。 2013 年度における日本のアプリ経済の市場規模は約 8,200 億円。2014 年時点で 56.5 万人分の雇用を生み出している。2011 ～ 2013 年度にかけて、年平均成長率 90% という高い数値を示した。 さらに、 2011 年に発表したインターネット GDP は、狭義のインターネット産業の経済貢献を数値化したものでしたが、当時 19.2 兆円だったインター
同著は、それらの論文を一般の人にも分かるように書き下ろしたものだ。しかし、素人向きとはいえ、中身は十分科学的で、しかもショッキングで、これを読むと、ギリシャの人々が過酷な緊縮財政に抗議して立ち上がった理由もよく分かる。 一般的には、不況はうつ病や、自殺や、アルコール依存や、感染症などを引き起こすと考えられている。しかし実際には、ひどい不況でも、国民の健康状態や死亡数に変化のない国もある。 それどころか、そういう国では、お金がないのでお酒や煙草が買えないことが幸いして、アルコールやニコチン由来の疾患が減ったり、あるいは、車を売って歩くようになったため、国民がより健康になったりということさえ起こっている。 この差は、ひとえに経済政策の違いからくるという。国民の健康状態の良し悪しには、いろいろな要素が関わっているが、この2人の学者が発見した確かなことが一つある。それは、経済危機にも関わらず、国民
搾取とは、「一流大学を出て、山手線の内側でお抱え運転手付きの高級車に乗るような人が、イオンにiPhone片手にミニバンで乗り付けるような人たちから、がっぽり取ること」であると私は思う。 ソーシャルゲームで儲ける／失う ソーシャルゲーム(ソシャゲ)が相変わらず大流行している。ソシャゲは基本無料が多いが、じっくり遊ぼうとすれば、高いアイテムを購入しなければならない。学生でも作れるキャラやモンスターに300円、強さのパラメーター数値を10→20にするアイテムに300円、当たるかどうかも分からないゲーム中の架空アイテムのくじに1回300円、といった具合だ。 運営者は「これを手に入れて友達に自慢しよう」とあおり立てる。そのアイテム課金で得た収益で、球団を買ったり、株価をV字回復させたりしている。 スマホのソシャゲは確かに手軽だが、ゲーム専用機と比べたら、割が合わないのではないか。何万円も使わされてい
ピケティ本以来、国内で格差、貧富の差に関する議論は徐々に盛り上がっています。先日、当のピケティが来日した際は「ピケティフィーバー」と表現しても良いほどの盛り上がりでした。私のブログでもピケティの 「21世紀の資本論」記事を発売前に書きました。 今回は、富裕層向けに課税を強化するとどうなるかという話です。 とても良い記事で、議論の土台にさせてもらいます。id:aliliput さんの論調は「累進課税、やってみなはれ」と読み取りました。 私は累進課税や富裕層向けの安易な増税については懐疑派です。それについてこの記事では事例や意見をまとめます。情報や意見は多いほうが良いと信じて。 格差解消を目的とした累進課税の問題点とそれ以外の税 累進課税、稼ぐ人ほど多く課税する、という税法です。 これを強化するとどういった問題が発生するか、前述の id:aliliput さんの記事にもわかりやすい解説がありま
このコラムでは､｢地方を活性化する際のヒント」になるようなトピックをとりあげ、読者の皆さんとともに考えていくことを、一つの基本スタイルにしています。 今回、初めてこの連載をお読みになる方は、例えば「なぜ地方は補助金をもらっても衰退するのか」をお読みいただくと、地方を活性するためのポイントが、必ずしもおカネではないことがわかると思います。 予算型の「特産品開発」の問題点は？ さて､今回のコラムでは、国や自治体などが支援を行っている「特産品」の問題点について考えてみたいと思います。 ある地域が「自分の地方を活性化したい」という場合、｢特産品」の開発は、よく「切り札」のように言われます。「わがまちの名産をつくろう!」 という取り組みにも、さまざまな予算支援が行われています。 例えば「六次産業化」（農業や水産業などの一次産業が、加工（二次産業）や、流通・販売など（三次産業）にまで乗り出すこと）､「
21世紀の資本 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2014/12/09メディア: 単行本この商品を含むブログ (107件) を見る ピケティがらみの話で、そろそろデータを見た人が反論を始めている。そして、日本の状況はちがう、日本はまれに見る平等社会、日本は格差が開いていないどころかかえって狭まっている、よってピケティなんかダメ、という議論をしている。 さて、ピケティを盲信して格差、格差、この世の終わりだ資本主義の宿痾だ革命だマルクス様の復活だついでにアベノミクス許さんとさわぐのはたいへん愚かで恥ずかしいことなので、やめていただきたいところ。金持ち儲かるんだろ、知ってたぜ、常識だフン、どうせオレたち貧乏人はいくら頑張ってもダメなのよ、ついでにアベノミクス許さん、とかいった間抜けな発言は、ツイッターくらいにとどめておいてほしい。 その意味
QPS研究所、小型SAR衛星5号機の故障でまともに稼働している商業衛星が残り1機となり株価が大気圏突入始める
１月初め、米ボストンで米経済学会の年次総会が開かれた。経済書としては空前の人気となった「２１世紀の資本」の著者である仏経済学者、トマ・ピケティ氏も招かれ、格差問題に関するパネルが催された。司会役は、ハーバード大教授で米国を代表する経済学者、グレッグ・マンキュー氏である。（フジサンケイビジネスアイ） 攻撃的な姿勢 参加者の間で話題となったのが、マンキュー氏のピケティ氏に対する攻撃的な姿勢だ。資本利益率「Ｒ」が、経済成長率「Ｇ」を上回っているがゆえに格差が生まれていることを説明するピケティ氏を揶揄（やゆ）して、「Ｒ＞Ｇ だからどうした？」という小論文を発表した。 しかもだ。「格差があって何が悪い？」「彼（ピケティ氏）は金持ちが嫌いなのだ」とまでマンキュー氏は言い放った。 「経済書がここまで人気になったのは珍しい」とマンキュー氏はほめたものの、「２１世紀の資本」と比較した過去のベストセラーが「フ
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Amazon.co.jp: 人は意外に合理的 新しい経済学で日常生活を読み解く: ティムハーフォード (著), 遠藤真美 (翻訳): 本
