具体的な経験の内容を見ると、興味深いパターンが浮かび上がる。多くの場合、配偶者や親しい友人、家族との会話の後に広告が表示されており、その時間差は数時間から1日以内が最も多い。 広告が表示される場所としては、FacebookやInstagram、YouTubeなどのソーシャルメディアが圧倒的に多く報告された。また、会話時に端末（ほとんどがスマホ）が約30～90cm以内の近距離にあり、電源が入っていたケース（スマホをいじりながら会話など）が大半を占めている。 この現象に対する感情反応も調査された。3カ国全てで、否定的な感情が肯定的な感情を上回った。特に「不気味さ」「困惑」「好奇心」という感情が強く、中でも米国の回答者は欧州の回答者と比較して、より強い不気味さを報告している。興味深いことに、ポーランドの回答者は他の2カ国と比べて、このような広告に出会えて肯定的な意見を答える傾向が強かった。 So
いまや小学校高学年の時点で7割近い子が自分のスマホを持ち、SNSやネット動画、ゲームなどに熱中している。仙台市の小中学生7万人を対象にスマホ使用と学力の関係を調べてきた東北大学加齢医学研究所の榊浩平さんは「スマホの使用時間とテストの偏差値をグラフ化したところ、スマホを1日3時間以上使用する子どもたちは、勉強を頑張り睡眠時間を確保していたとしても、成績が平均未満になるという衝撃の事実が判明した」という――。 ※本稿は、榊浩平（著）、川島隆太（監修）『スマホはどこまで脳を壊すか』（朝日新書）の一部を再編集したものです。 子どもの脳は急激に発達中なのでスマホの影響が顕著に 急速に進行するスマホ社会は、脳にどのような影響を与えているのでしょうか。私たち東北大学加齢医学研究所では、子どもたちを対象に脳の発達に対する影響を15年以上にわたって研究してきました。子どもを対象にする理由はいくつかありますが
若い男性ほど「女性活躍推進施策」を支持せず、「フェミニストが嫌い」――。電通総研が11月、そんな調査結果を発表した。なぜなのだろうか。識者らに尋ねた。 電通総研の「男らしさに関する意識調査」は今年8～9月、全国の18～70歳の男性3千人を対象にインターネットで実施。18～30歳、31～50歳、51～70歳の年代別に回答を比較した。 女性に対する考え方を4段階で尋ねたところ、「フェミニストが嫌いだ」について「とてもそう思う」「そう思う」を選んだ18～30歳は約43%。31～50歳が約39%、51～70歳が約32%と、若い世代ほど高かった。 「女性活躍を推進するような施策を支持する」は18～30歳が約63%、31～50歳約62%に対し、51～70歳が約79%と中高年が若い世代を大きく上回る。「最近は男性のほうが女性より生きづらくなっていると思う」は各年代とも半数が賛同した。 韓国の調査でも同じ
衆議院議員選挙期間中に、「ミヤギテレビ」を名乗る自動音声調査の電話がかかってきた。「ミヤギテレビ」というのは 宮城テレビ放送 が使っている通称なので、同社に問い合わせてみたところ、本当にそういう調査をやっているという答えだった。これは大変な事態だと判断して、警告を発するためにこの記事を書いている。 電話は、冒頭で「ミヤギテレビ」と名乗り、衆議院議員選挙に関する特定の選挙区の調査であること、その選挙区の有権者でなければ電話を切ってください、データは匿名化して統計的分析結果だけを使います、というような説明をつづけたあと、具体的な質問項目を読み上げ、プッシュホンで番号を回答させる内容だった。質問がはじまったところで電話を切ったので、そこから先はわからない。質問項目に入るまでの部分 (冒頭の20秒程度？) に調査の目的やデータの使用範囲の説明はなく、連絡先の電話番号等も言わなかった。いそがしいとき
相模原市の知的障害者施設で19人が殺害された事件から、26日で３年です。ＮＨＫが行った世論調査で事件の記憶について聞いたところ、「覚えていない」と答えた人は５人に１人で、20代以下では半数近くにのぼり、若い世代で関心が薄れていることが浮き彫りになりました。 事件から３年となるのを前に、ＮＨＫは先月14日から16日にかけて、全国の18歳以上の男女に対し、コンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかけるＲＤＤという方法で世論調査を行いました。 調査対象となったのは2374人で、このうち53.5％にあたる1269人から回答を得ました。 この中で、障害者殺傷事件の記憶について聞いたところ、 「くわしく覚えている」が14％、「ある程度覚えている」が60％だった一方で、「あまり覚えていない」が18％、「全く覚えていない」が５％で、「覚えていない」と答えた人は５人に１人でした。
失踪した技能実習生に対する入管による聞き取り「調査票」、本日だけ全ての参議院議員に閲覧が許可された。 しかし、コピー機でコピーするのは禁止。 国会議員が手書きで写す。 写経をしている心境。 バカにするな！ https://t.co/IaZNBisLkp
学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却問題をめぐり、立憲民主党の衆院議員４人が２０日午前、財務省近畿財務局が入る大阪合同庁舎（大阪市中央区）を訪れた。同省が今年に入り、近畿財務局に保管されていた学園側との交渉内容を含む計２５件の文書を新たに公表したためで、文書の管理状況を調査させるよう申し入れた。 森山浩行氏（比例近畿）らによると、財務局の財務広報相談室長らが玄関ホールで「財務本省が対応するので一切答えられない」と話し、財務局があるフロアには入れなかったという。 文書には、取引に法的な問題がないか、取引の担当部門と法務部門の間で検討する内容が記されていた。森山氏は「文書が保管されていた実際の現場はここなので、『向こう（本省）では対応できないでしょ』と説明をしたのだが」と不満げに話した。立憲側は近畿財務局長への面会も求めていたが、インフルエンザのため出勤していないと回答されたという。
by Karl Bedingfield 40歳以上の人々の労働時間と認識能力について調査を行ったところ、1週間の労働時間が25時間を超えると認識能力に悪影響が出るということがわかりました。 Use It Too Much and Lose It? The Effect of Working Hours on Cognitive Ability - Shinya Kajitani, Colin McKenzie and Kei Sakata (PDFファイル)https://www.melbourneinstitute.com/downloads/working_paper_series/wp2016n07.pdf これは明星大学経済学部の梶谷真也准教授、慶應義塾大学経済学部のコリン・マッケンジー教授、立命館大学経済学部の坂田圭教授による研究で、メルボルン大学の「The Household,
朝食を食べるか食べないかで、学業成績が全然違う！ 日本で初めて科学的に証明した名物教授が、最新データと「伝説の調査」をもとに、そのメカニズムを教えてくれた。 朝食を食べている学生と食べていない学生 香川靖雄 女子栄養大学副学長。自治医科大学名誉教授。1932年東京生まれ。東京大学医学部卒業。聖路加国際病院、米コーネル大学生化学分子生物学客員教授、自治医科大学教授などを経て、現職に。専門は生化学、分子生物学、人体栄養学。 子供のいる家庭の朝は、まさに戦場のような慌ただしさ。学校に送り出す準備に追われて、簡単なメニューですませたり、朝食自体を抜いている家庭も多いだろう。しかし、朝食軽視の生活習慣が、子供の学業成績に影響を与えているとしたらどうだろうか。 女子栄養大学の香川靖雄副学長が朝食と成績の関係に気づいたのは、自治医科大学で国家試験対策の委員長を務めていた約30年前のこと。自治医科大学は、
日々の生活で幸福感をあまり感じないという方、もしかしたらその原因は通勤時間にあるのかもしれない。最新の調査によると、通勤時間が長い人ほど幸福感を感じられず、疲労も溜まりやすいことが明らかになったそうだ。特に、片道90分以上かかる人は、思い悩むことも多くなっていたという。 ・通勤時間が長い人ほど幸福感を感じられていない 調査はアメリカで行われた。人々の通勤時間と幸福度の関係性を調べたところ、自宅から仕事場までの移動にかかる時間が長い人ほど幸福感が低いことが判明。さらに、そのような人々ほど疲労感を感じることが多く、仕事中の気分も沈みやすい傾向があったそうだ。 ・通勤時間が長いと悩むことも多い 通勤時間が長い人は、思い悩む機会が多いこともわかったという。毎日何かしらの悩み事を抱えている人の割合は、通勤時間が片道10分以内の人だと28パーセントだったのに対し、90分以上の人では40パーセントいたと
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