スマートフォンの機種変更をするとき、LINEのデータ移行に不安を感じたことはありませんか？ LINEはデータ移行を行うために準備をする必要があり、十分に準備ができていないと正しくデータが引き継げない場合があります。今回はLINEの引き継ぎ機能である「かんたん引き継ぎQRコード」と、引き継ぎ機能を使うために必要な準備を解説します。 LINEの引き継ぎ機能を使うには、本人認証のためにLINEアカウントのユーザー情報の登録が必要。今までやりとりした過去のトーク履歴が消えてしまうことが心配な方は、トーク履歴のバックアップも取っておこう まずは引き継げる／引き継げないデータを確認しよう LINEではアカウントの移行だけで、引き継げるデータと引き継げないデータがあります。「友だちリスト」「グループ」「自分のプロフィール情報」など、アカウントに設定しているデータは引き継ぐことができます。 iPhoneか
LINE Seed Licensing All content of LINE Seed is copyrighted material owned by LY Corp. All fonts are released under the SIL Open Font License, Version1.1. This license is also available with a FAQ at: https://scripts.sil.org/OFL You can use them for any personal or commercial purposes. However, the software font files themselves cannot be sold by the other parties other than LY Corp. For commercia
2020年に発表した欧文のコーポレートフォント「LINE Seed Sans」をベースに、日本語書体を全て1からデザインした。日本語の他にも、韓国語とタイ語のフォントも開発し、同時にリリースしている。 コーポレートフォント開発の経緯について同社は「LINEはテキストコミュニケーションを中心に成長したサービスであるからこそ、コーポレートフォントを開発することは大きな意義がある」と説明。今後、同社の事業やイベントにもLINE Seed JPを使用する予定であり、同社のブランドメッセージを発信するという。 関連記事 LINE、スタンプ購入が犬の保護につながる特別企画 愛犬スタンプ作成による参加も LINEは、11月1日の「犬の日」に合わせ、LINEスタンプの購入や制作が犬の保護や支援につながる特別企画を開催する。対象スタンプや絵文字の売り上げから11％を「アニマル・ドネーション」に寄付する。 L
こんにちは、エディターのあっきーです。この記事にたどりついたということは、「SNSって色々あるけど、それぞれどんなユーザーが利用してるの？」「男女比は？ 年齢層は？」などのお悩みを持っているのではないかと予測しています。 ダイレクトレスポンスマーケティングの世界的第一人者であるダン・ケネディ曰く、マーケティングで成功するためには「マーケット」、「メッセージ」、「メディア」の3Mを適切に選択することが必須です。 この記事ではそのなかの「メディア」についてフォーカスし、「4大SNSのユーザーの特徴、属性」がひと目でわかるようにまとめました。あわせて、広報戦略を考えるにあたって、どのような場面でどのSNSを利用すれば効果が見込めるかもご紹介します。 この記事はこんな人に役立ちます！ ・企業・店舗用のSNSアカウントを初めて作成する人 ・4大SNSのユーザー数、ユーザー属性について詳しく知りたい人
ストレートエッジの三木です。 本日は自分が携わり、ちょうど一年前、2020年8月にサービスをクローズした『LINEノベル』について回顧したいと思います。 ■まえがき かなり長文ですので、小タイトルを見て興味のある部分だけを選んでお読みください。それ以外は読み飛ばし推奨です。 ■はじめに ～出版業界を取り巻く環境～ 僕は数年前から、ずっと新たな“出版のカタチ”とは何かを考えていました。 ここ20年にわたり、出版業界の全体の売り上げは減少の一途をたどっています。最盛期である1990年前半には2兆6千億円であった市場規模も、現在は1兆6千億円と四割の大幅減衰をしています。昨今は、一部コミックスの爆発的ヒットや巣篭もり需要などもあり、電子書籍売上は3900億円と伸長していますが、市場全体の減少を支えきれてはいません。 そこへ、昨年の新型コロナウィルス感染拡大と未曾有の災害が起き、出版業界はさらに窮
「韓国の情報機関がLINEの通信を傍受している」とした2014年の報道に対し、当時LINE社の社長だった森川亮氏が反論していた記事が、21年3月30日までに削除されていたことが分かった。森川氏は削除した理由などについて「回答を控える」としている。 「FACTA」電子版は14年6月に「韓国国情院がLINE傍受」という記事を公開し、「韓国の国家情報院が、LINEの通信を通信回線とサーバの間で傍受し、収集したデータを欧州で保管、分析している。LINEの日本人のデータは中国Tencentに漏れた恐れもある」と報道した。 これに対し、森川社長（当時）は自身の公式ブログで「そのような事実はない」と反論。「LINEはシステム内でもシステム外の通信ネットワーク上でも安全。国際基準を満たした最高レベルの暗号技術を使って通信しているので、記事に書かれている傍受は不可能」と説明していた。 反論記事は現在閲覧でき
先日、東京新聞が「地方新聞のヤフーニュースへの掲載料がページ単価0.025円」である旨を掲載していました。 一方で、かねて批判のある通り、スポーツ新聞などが垂れ流す、芸能やスポーツ、ネットの話題などの大量のコタツ記事がヤフーニュースに流れ込んでいます。もちろん、ユーザーが求めるニュースを流すことが収益の最大化に繋がるというのは事業者としては痛いほど分かる一方、ユーザーの読みたいニュースを選別して送り続けることが「フィルターバブル」を作り上げ、社会問題に対する認識や態度が似通った人たちがネット上でクラスター化することで、これらクラスター間を繋ぐ人物や記事が弱くなり、結果として社会がネットにより分断されるリスクがあることは指摘されてきました。 ポータルサイトとしてのYahoo!JAPANの成長の軌跡は、まさにこれらユーザーが読みたいニュースでページビューをかき集め、そこに広告を掲載することで収
7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き
LINEユーザーの個人情報が、同社の委託先の中国企業でアクセスできる状態にあったことが判明した。それを受けて、総務省がLINEを活用した行政サービスを停止すると公表するなど大きな影響が出ているようだ。この一連の動きは、LINEの利用者と日本の行政サービス、そしてLINEを含む新Zホールディングスの戦略にどのような影響をもたらすだろうか。 個人情報へのアクセス権が中国のグループ企業にも 3月1日に旧Zホールディングスとの経営統合を発表したメッセンジャーアプリ大手のLINEだが、同社を巡って大きな問題が起きている。発端となったのは3月17日、複数のメディアでLINEの国内利用者の個人情報管理に不備があると報じられたことだ。 それを受ける形で、LINEも同日にプレスリリースを公表。LINEへの外部からの不正アクセスや情報漏えいなどは起きていないものの、国内ユーザーの個人情報の一部に関して、業務上
ソフトバンクグループのＩＴ大手ヤフーと通信アプリ大手のＬＩＮＥは18日、経営統合について合意に達する見通しです。ＳＮＳやネット通販などを一手に担う巨大グループが生まれることになり、ほかのＩＴ企業の戦略にも大きな影響を与えそうです。 関係者によりますと、これまでの交渉で大筋で合意に達し、18日、双方が取締役会を開いて正式に決議する見通しだということです。 ソフトバンクとネイバーが50％ずつ出し合って新会社を設立し、その傘下にＺホールディングスを置いてヤフーやＬＩＮＥを子会社にする見込みです。 そして、Ｚホールディングスのトップには今の川邊健太郎ＣＥＯとともに、ＬＩＮＥの出澤剛ＣＥＯも共同ＣＥＯとして就任するとみられます。 ヤフーは検索やニュース配信などを手がけおよそ5000万人の利用者がいます。 一方、通信アプリで圧倒的な強みを持つＬＩＮＥは、国内だけでおよそ8200万人の利用者がおり、統合
ソフトバンクグループのＩＴ大手ヤフーが通信アプリ大手のＬＩＮＥとの間で経営統合に向けた交渉を進めていることが明らかになりました。通信アプリ事業の顧客基盤を取り込み、スマートフォン決済などのサービスを一気に拡大するねらいがあるとみられます。 ヤフーの親会社にあたるソフトバンクと、ＬＩＮＥの親会社にあたる韓国のＩＴ企業、ネイバーが50％ずつを出し合って新会社を設立し、その傘下に持ち株会社を置いてヤフーやＬＩＮＥを子会社とする案が検討されているということです。 ソフトバンクとネイバーも交えて交渉が行われていて、実現すれば、設立される新会社はソフトバンクのグループ会社になる見込みで、今月中の合意を目指しているとしています。 ＬＩＮＥは、国内だけで8000万人を超える利用者を抱え、最近は、スマートフォン決済をはじめ、アプリを通じた総合的な金融サービスに力を入れていますが、利用者の獲得に向けた先行投資
全国的に見ても、“脱現金化”がうまくいっている都市の一つが福岡市だ。個人間送金を使って仲間内でお金をやり取りする大学生、スマホのカメラで請求書を読み取ってその場で支払う主婦――――。一部の福岡市民にとって、もはやキャッシュレスは店舗だけで使うツールではない。なぜ同市ではキャッシュレスが生活に溶け込んだのか。増税後の街を歩いて市民の声を聞くと、知られざる実像が浮かび上がってきた。 福岡県福岡市では、この1年で900カ所近くの場所が“脱現金化”され、すっかりキャッシュレスが市民生活に根付きつつある。博多名物の屋台も、多くが現金を使わずに支払える。写真は西鉄福岡駅前の屋台「喜柳」（写真：荒川修造） 「仲間内のお金のやり取りは、キャッシュレスが当たり前。飲みに行っても、現金は使わずその場でLINE Payで払う。後日、お金を渡すためだけにまた会うのは面倒くさいだけですし」。福岡大学工学部で電気工学
近年、すべての世代においてインターネット利用時間が増加しており、特に若年層は「テレビよりネット動画」、「新聞よりネットニュースをよく利用する」傾向が強くなっています。 さらに、10代20代の若者は検索エンジンよりもSNSで情報収集する人が多く、ニュースから交通情報まで、X（Twitter）などリアルタイムで生の声が反映されるメディアを好んで利用するようです。 本記事では、こういったインターネットやSNSの利用状況に関するデータをまとめ、若者に焦点を当てて考察していきます。 本記事は企業のSNSマーケティングを包括的に支援をしているガイアックスが解説しています。運用実績10年以上、大手企業を中心に累計1,000社以上の運用実績があります。 SNS運用、SNSキャンペーンに興味のあるご担当者様は、ガイアックスにご相談ください。 ※編集部注 2024年4月19日：最新情報をもとに加筆修正しました
背景 私自身が列車通勤なので、通勤用のライフハック用として作ってみました。 通勤前・退勤前に列車止まってるのがわかるのと駅行ってから止まってるのがわかるのとでは精神的なダメージが全然違いますしね・・・ 事前に用意するもの ・Linuxサーバ（cron使います。RaspberryPiでも可です） ・python3 ・Beautifulsoup ・LineNotify しくみ 今回は下記サイト(鉄道運行情報)から列車の運行情報を抽出します。 ここでは常磐線（関東エリア）のページを例にとって説明。 http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_joban 上記URLのHTMLを見ると、 46〜47行目に運行情報が格納されているのがわかります。 本スクリプトではここの部分を抽出します。 <div class="corner_block
LINEは、プログラミング学習の無料プラットフォーム「LINE entry」を2019年秋にリリースする。それに先立ち、8月19日に東京都新宿区のLINE本社内で、社員の子どもたちを対象とした体験授業を公開した。 LINE entryは、小学1年生以上を対象としたプログラミング学習環境。子どもたちが使いやすいブロック型のプログラミング言語を用いており、放送大学、千葉大学と共同で開発した。プログラミングを楽しく学びながら、論理的思考力や問題解決能力を高めることを目的としている。 すべてのサービスを無料で利用でき、学習指導要領にそった学年別の指導案も無料公開する。教員の授業進行や進捗管理ができる「クラスルーム機能」を備えるほか、サードパーティ端末との接続も可能になるという。 体験授業では、プログラミングを通じて正方形を描くことをゴールに設定。子どもたちは「10センチ前に進む」「90度右回りする
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