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itmediaとmediaに関するkulurelのブックマーク (5)

  • 【報告】ねとらぼを退職しました(&この10年でやってきたこと振り返り)|てっけん

    私事ですが、11月15日をもってアイティメディアを退職し、約10年関わってきたねとらぼの編集・運営業務から離れました。 いやー10年もいたのかと我ながら驚いていますが、いたらしいです(ちなみになんかモメたりしたわけではなくただの転職)。 そんなわけで、この記事はいわゆる退職エントリというやつになります。 ねとらぼという得体の知れないサイトのわりと初期から関わらせていただき、10年かけてそれなりの規模にまで育ててこれたというのは、なんだかんだで自分にとってはかなり貴重な経験でした。せっかくなので、ねとらぼがどのようにしてあの形になったのか、中の人は日々どんなことを考えて更新していたのかなど、怒られない程度に書き残しておきたいなと思います。 (といいつつ結構いろいろ書き散らかしたので、怒られたら五体投地してすぐにごめんなさいする所存です) 自分がねとらぼでやったこと自分がアイティメディアに入社

    【報告】ねとらぼを退職しました(&この10年でやってきたこと振り返り)|てっけん
  • パワハラがなければテレビが成立しない理由

    スピン経済の歩き方: 日ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 ダウンタウンの松人志さんが、「パワハラは必要悪」と発言したことが物議を醸している。 そもそもの発端は、お笑い芸人の狩野英孝さんが未成年者への淫行疑惑で活動自粛を発表、それを扱った『ア

    パワハラがなければテレビが成立しない理由
  • フジテレビはどうして「自己満足」から抜け出せないのか?

    7月23日に放送されたフジテレビ夏の風物詩、「FNS27時間テレビ」は平均視聴率7.7%と、歴代でも最低の視聴率をマークしたそうです。 ベテラン芸人による大掛かりなセットを使った時代錯誤のコント、アイドルグループによるスーパーダンクの立て続けの失敗に始まり、既に終了した番組の人気企画をタイトルだけ変えて流用したり、遠い昔に既視感のある企画や、タレントだけが楽しんで視聴者を置いてきぼりにするような企画が延々と続き、最後の最後はアイドルグループがまたスーパーダンクを失敗させたりなど、私も27時間全てをリアルタイムで見られたわけではないのですが、2.7時間でも時間が惜しいと思わせてくれるクオリティーでした。 フジテレビの番組を積極的に見ることはなくなってきたのですが、それでもフジテレビの番組を見るたびに私が思うのは、「彼らの時計は、90年代で止まったままなのだ」ということです。 山圭壱の復帰劇

    フジテレビはどうして「自己満足」から抜け出せないのか?
  • なぜ大手マスコミは「電通の疑惑」を報じないのか 東京五輪の裏金問題

    スピン経済の歩き方: 日ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し

    なぜ大手マスコミは「電通の疑惑」を報じないのか 東京五輪の裏金問題
  • ファミレスでタダでバラまく新聞が、「軽減税率適用」を求める理由

    ファミレスでタダでバラまく新聞が、「軽減税率適用」を求める理由:スピン経済の歩き方(1/6 ページ) スピン経済の歩き方: 日ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 昼夜問わず原稿を書くため、ファミレスのお世話になることが多いのだが、そこでかねて

    ファミレスでタダでバラまく新聞が、「軽減税率適用」を求める理由
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