教育を取り巻く状況を国際的に比較・評価するデータ集。最新の指標を豊富かつ国際比較が可能な形で提示。2011年版では、新たに「生徒の社会経済的背景と読解力の成績」「読書活動と生徒の読解力」「教育の成果と機会の公平性」「学校の説明責任」「成人教育への参加」などの指標を収録。 内容サンプル ○刊行にあたって「50年間の教育の変化」（OECD事務総長：アンヘル・グリア）［PDF：1.3MB］ 関連Webサイト ○OECD教育局（英語） ○OECD東京センター まえがき 刊行にあたって「50年間の教育の変化」（OECD事務総長：アンヘル・グリア）※以下に内容紹介 はじめに：インディケータとその枠組み 利用にあたって A章：教育機関の成果と教育・学習の効果 A1：成人の学歴分布 A2：後期中等教育卒業率 A3：高等教育卒業率 A4：専攻分野の選択 A5：生徒の社会経済的背景と読解力の成績 A6：読書活
OECDが去る２月２３日に公表した「Education Indicators in Focus」No.2に、大変雄弁なあるグラフが載っています。 http://oecdeducationtoday.blogspot.com/2012/02/increasing-higher-education-access-one.html（Increasing higher education access: one goal, many approaches） ご存じの方はとっくにご存じのグラフですが、 これを見ると、世界の国は４つの象限に分けられます。 右上のアメリカなどが入っている第１象限は、学費は高いけれども奨学金が充実している国。 右下の北欧諸国が入っている第4２象限は、学費は低い上に奨学金が充実している国。 左下のふつうのヨーロッパ諸国が入っている第３象限は、学費が低いので奨学金が充実してい
他国の政府がどれだけ大学にお金を費やしているかの話をするのに大学数と進学率の話がわかっていないと意味がないのでウェブ上で見つかった大学数をメモ。なお、調べていて実感したのだけれども、各国ごとに高等教育の制度があまりにも違うので単純な比較は難しい（大学の定義が既に違う）。 国名 人口 GDP 大学数 高等教育機関進学率 高等教育在学者の人口千人当たり人数 日本 約1億2,700万人 511兆8770億円（名目 2006年） 756校（国87，公89，私580） 54.6％（2007年） 23.4人（2007年） 中国 約13億人 24兆9,530億元（2007年、約3兆4,000億ドル） 1794校（2005年現在私立は239校) 23％（2007年） 12.7人（2005年） 韓国 約4,846万人 9,570億ドル（2007年） 4年生大学年175校、専門大学152校（2006年） 10
現在日本の景気が良くない理由の一つとして、「市場にお金が出回っていない」という状況にあることが挙げられている。個人の金融資産は1400兆円とか1500兆円といわれているのに、それがほとんどしまいこまれて市場に出回らない。人間の体で例えれば血液がほとんど流れず、手や足に満足な栄養・酸素が送られていない状態。この状態を見て報道などでは「若年層が消費しないから」という意見が声高に上げられている。曰く「若者は自動車も買わないし居酒屋にもいかない。家に閉じこもってネットばかり。お金を使わないから市場で物が売れないのだ」。まるで不景気の原因が若年層の消費性向にあるかのような論調である。それでは本当に若年層はお金を使わず、溜め込んでいるのだろうか。各年齢層別に金融資産の保有割合をグラフ化してみることにした。
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