ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 エクストリームスポーツを効果的にマーケティングに取り込んできたエナジードリンクのレッドブルが新たに公開したのは、レッドブル・レーシングのF1マシンを世界最速のカメラ搭載ドローンでぴったり追跡する空撮映像です。 F1世界選手権の2024年シーズンは今週末に開幕します。昨シーズンはレッドブル・レーシングF1チームのマックス・フェルスタッペン選手が圧倒的な強さを見せつけて世界チャンピオンの座を防衛し、先頃行われたシーズン前の合同テストでも、圧倒的な安定感とスピードを誇示していました。 そんな自動車レースの頂点に立つレッドブルのF1マシンと世界チャンピオンを追いかけ回すドローンパイロットとして選ばれたのは、Dutch
海上自衛隊八戸航空基地を離陸し飛行する大型無人航空機シーガーディアン＝１９日午後、青森県八戸市（海上保安庁提供） 海上保安庁の大型無人航空機の運用が１９日から始まり、青森県八戸市の海上自衛隊八戸航空基地を飛び立った。無人機は遠隔操作で２４時間以上の連続飛行が可能。災害や海難事故では現場周辺の上空からカメラで撮影し、リアルタイムで状況を把握できる。広大な日本周辺の全海域をカバーできる性能があり、排他的経済水域（ＥＥＺ）内で違法操業する外国漁船や不審船の警戒業務にも活用する。 ２４時間以上の連続飛行が可能運用が始まった無人機は米ジェネラル・アトミクス社の「シーガーディアン」（ＭＱ－９Ｂ）。全長１１・７メートル、幅２４・０メートルで、海保が実証実験を進め、導入を決めた。導入費用は約４０億円。海保の石井昌平長官は１９日の定例記者会見で「この新しい技術を活用し、海洋監視体制の強化に取り組んでいく」と
官民で共同開発した国産ドローン「蒼天（そうてん）」が、機体の不具合を理由に全国の警察や消防で使用停止となっていることが分かった。安全性がセールスポイントだったが、４月に機体の不具合が原因とみられる墜落事故を起こしていた。開発企業が不具合の解消に向けて、制御プログラムの更新準備を進めている。 【写真】国産ドローンはデータ抜き取りや操縦の乗っ取りを防ごうと開発された 蒼天は幅約６４センチ、重さ１・７キロの小型空撮用ドローン。小型機は、中国企業製が日本国内でも圧倒的シェアを誇る。撮影画像や飛行データなどの情報漏えい防止などの観点から国産機を求める声が高まり、蒼天が誕生した。 開発は、ドローン関連の新興企業「ＡＣＳＬ」（東京）やＮＴＴドコモのほか、経済産業省所管の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）などが共同で担った。蒼天は風速１５メートルの強風でも飛行可能で、離島の測量や、災害時の捜索
今回のひとこと 「大変な時期が続いているが、ドローンを見ている時間だけでも、みなさんの心に光が差す時間になることを願っている」 最新テクノロジーの祭典でもある 2021年7月23日から、いよいよ東京2020オリンピックが始まった。 インテルは、オリンピックのワールドワイド・パートナーとして、東京2020オリンピックをサポート。プロセッサー、5Gテクノロジー、AIプラットフォーム、没入型メディア（VR、3D、360度）コンテンツ開発プラットフォーム、ドローン、スポーツパフォーマンスプラットフォームといった領域で技術貢献を行い、それぞれが様々な形で大会を支えている。 そのテクノロジーは、まずは開会式で世界中を驚かせた。 それが開会式で使用されたインテルのドローンだ。 開会式会場の新国立競技場の夜空に浮かび上がった東京オリンピックのエンブレムや、立体的な地球の姿は、インテルの1824台のドローン
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東北大学の研究チームが2019年11月に発表した「PinpointFly」は、ドローンの飛行をARでリアルタイムに制御するインタフェースシステムだ。 ドローンを目視で制御する場合、機体を視認しながら、ドローンを中心とする座標軸で操作するのが一般的。その場合、機体の奥行きなどの3次元空間での位置を正確に把握しなければならず、ドローンの向きにも常に注意を払う必要がある。初心者にとっては直感的ではない。 そこで本システムは、初心者でも簡単かつ正確に操作できるARを用いたドローン制御法を提案する。操作は、モバイルディスプレイ越しに飛行中のドローンを見て、そのドローンの移動先を入力するのみ。 ディス
東京地下鉄（東京メトロ）は2月4日、ベイシスコンサルティングや、東京大学大学院情報学環ユビキタス情報社会基盤研究センターの協力のもと、非GPS環境下でのトンネル検査におけるドローンの運用を、2月6日から半蔵門線で開始すると発表した。実施場所は、半蔵門線トンネルの開口部、立杭、トンネル上部。 さらに、本郷飛行機と共同で、自律飛行型ドローンの開発に着手する。本郷飛行機は、高速画像処理技術による自律制御を用いた屋内／屋外飛行など、自動飛行の技術開発を中心に行っている。機体の最適な部品設計から運用システムまで幅広い技術開発領域に精通しており、トータルソリューションとしての開発が可能だという。 同社によると、これまでトンネル内の構造物の状態を確認する検査は、目視で実施していたが、今後その検査の一部にドローンを活用する。これにより、従来の目視より効果的に確認可能にほか、ドローンによる検査データの蓄積な
by Grigory_bruev 2019年11月ごろから2020年にかけて、アメリカ・コロラド州で「家や農場の上空を不審なドローンが飛行している」という多数の通報が寄せられ、警察や関係各所が捜査を行っています。テクノロジー系メディアのMotherboardは、「不審なドローンに関する通報の多くは『集団ヒステリー』によるものかもしれない」と主張しました。 Mass Panic: It’s Not Clear That Colorado’s Mystery Drones Even Exist - VICE https://www.vice.com/en_us/article/pkeb9k/mass-panic-its-not-clear-that-colorados-mystery-drones-even-exist The Colorado Mystery Drones Weren’t R
by Julian Dutton 中国のオンラインニュースサイト・ThePaper.cnの報道によると、中国北東部にある養豚場が、ドローンの飛行を妨害するための違法な電波妨害システムを導入していた影響で、飛行機のナビゲーションシステムが障害を起こすという事態が発生しています。なぜ中国の養豚場がドローンの妨害システムを導入しているのかというと、そこには豚肉を安く買いたたこうとするギャング集団の存在があるそうです。 China flight systems jammed by pig farm’s African swine fever defences | South China Morning Post https://www.scmp.com/news/china/society/article/3042991/china-flight-systems-jammed-pig-farms-
NTTドコモは、プロペラを使わず、ヘリウムガスで浮く飛行船型のドローン「羽根のないドローン」を開発した。 【この記事に関する別の画像を見る】 今回開発されたドローンは、新たなドローンビジネスの創出に向けたもので、安全性の高さが特徴。ヘリウムガスが充填された風船の浮力で浮遊する飛行船型で、超音波振動モジュールが空気ポンプとして動作することで推進力を得て空中を移動する。 超音波振動モジュールは人が触っても安全な微小な振動で、静かで安全なドローンを実現したとしている。 ドコモでは、イベント会場やコンサートホールなど屋内で広告や道案内に活用できるとしているほか、警備ソリューションへの活用を想定。また浮遊するドローンの本体にプロジェクションマッピングを適用することで空中に映像を表示する空間演出も可能としている。 開発された飛行船型ドローン「羽根のないドローン」の直径は最大約90cmで、飛行速度は約2
中国が鳥の構造を真似ることで、効率的に飛行できるドローンを開発中です。このドローンは一見、鳥にしか見えず、国土の広い中国全土を空から監視するためのツールとして活用することが計画されています。 China takes surveillance to new heights with flock of robotic Doves, but do they come in peace? | South China Morning Post http://www.scmp.com/news/china/society/article/2152027/china-takes-surveillance-new-heights-flock-robotic-doves-do-they 中国では5つの行政区にまたがって30以上の軍や行政機関による「鳥型ドローン」の開発が行われていると、South China
「CNET Japan」を運営する朝日インタラクティブは2月18日、2020年を契機に、各産業や業界がテクノロジによってどのようにパラダイムシフトしていくのかを議論するイベント「CNET Japan Live 2016 Target 2020～テクノロジーがもたらすパラダイムシフト～」を開催。ドローンなどロボティクス関連事業を行うブイキューブロボティクス・ジャパンは ドローンを活用した業務効率化ソリューションを出展した。 ブイキューブロボティクス・ジャパンでは、遠隔地を飛行しながら映像を撮影できるドローンの特長を生かして、ドローンが撮影した映像をブイキューブのウェブ会議とつなぎ、遠隔地の映像を共有しながらオペレータや現場作業員に対して作業内容などを指示できるソリューションを提案。 具体的な活用シーンとしては、自治体・官公庁の災害対策や大規模災害現場のリアルタイムなモニタリング、広大な工場・
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