自作の、地道で普通の内容のベンチマークを走らせてみたら、M1 Mac miniがMacBook Pro（M3 Pro、RAM 36GB）に勝ってしまった。どうしよう。 「頭がおかしい」と言う人がいるかもしれないので説明まず、Apple Siliconの第1世代である「M1」とは何か？ それは、コンピュータの拡張性とか可能性を全部投げ捨てて、「コンピュータをワンチップですべて構成したい」というAppleの野望が、ストレートに実現し過ぎてしまった謎SoC（System on Chip）です。 そして、その最小単位のコンピュータは、RAM 16GBでGPUは速いものの外付けGPUと同じか、最上位のGPUには勝てないぐらい。バッテリー寿命はやたらともつ、無駄のない世界。 それだとRAMが少なすぎるとかムービー書き出し処理速度が不十分だというユーザーに向けて、複数のチップを貼り合わせて拡張（M1 M
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 アップルは、iPhone 15シリーズに搭載するバッテリーの寿命(充電回数)が、再テストの結果これまでの想定より長寿命であることがわかったとして、iPhoneのサポートページを更新しました。 iPhone 15シリーズ（iPhone 15、iPhone 15 Plus、iPhone 15 Pro、iPhone 15 Pro Max）のバッテリー寿命は、これまでは充電回数にして500回とされていましたが、更新された充電可能回数は2倍の1000回になっています。 この「バッテリー寿命」とは一回の充電で何時間使えるかではなく、充電と放電(使用)を繰り返したとき、充電できる最大容量がどれほど残るかの目安。この場合は1
昔は海外の電波を発する新製品は国内で使用できなかったが、今は総務省の技適の特例制度を利用することでいち早く試すことができる。 「海外法令」云々のところで多少つまづいたが、これはFCC IDを検索すれば解決した。 https://fccid.io/BCGA2117 VisionProのFCC IDはBCGA2117だった。 これで準備完了。 吾輩は、かつては1990年代にキヤノンのMR(混合現実感)システムや理化学研究所のSR(代替現実感)システムを試し、大学院の履修生をやっていた頃はVR特講を受講し、学生対抗国際VR(人工現実感)コンテストに参加したこともある。htc Viveでいくつかのデモを作り(ほとんどは非公開)、Oculusもほとんど持ってるくらいはHMD好きである。片目リトラクタブルHMDで自転車の走行を支援するシステムのデモも2008年頃に作った。 2017年には機械学習したM
試して分かった「Apple Vision Pro」の体験価値、可能性、そして課題：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/4 ページ） 米ワシントン州シアトル近くの街に住む知人宅で、予約しておいた「Apple Vision Pro」を受け取った。まず2023年6月に体験した試作機と比較しながら、その初日のインプレッションをお伝えしたい。 なお、Apple Vision Proはまだ米国でしか販売されていない。また、商品のバックグラウンドにある技術の詳細について、筆者はAppleのエンドユーザー向けおよび開発者向けのWebサイトに記載されている情報しか把握していない。 あくまでも、この記事は筆者が個人で購入した製品を使った上で執筆したもので、Appleへの取材を実施していないことをご承知いただきたい。
2024年2月2日にアメリカで発売されたApple初の空間コンピューター「Apple Vision Pro」を着用したまま街中をかっぽする一歩未来を進むユーザーの目撃例が複数報告されています。これに加えて、Apple Vision Proの使用例が多数ソーシャルメディア上で報告されており、Apple Vision Proでどんな体験ができるのかが、かなりイメージできるようになっていたのでまとめてみました。 街中での目撃例その1。横断歩道をわたりながら空中で指を動かして何かしらのアプリケーションを操作している様子が撮影されています。 I can see the future and it’s amazing. pic.twitter.com/q5yNvr3Itr— dalibali (@dalibali2) February 3, 2024 商業施設のようなところでもApple Vision
スウェーデンSpotifyは1月26日（現地時間）、前日に米Appleが発表したEUのDMAに対処するための新しいiOSアプリストアのルールについて、「a complete and total farce」（完全な茶番）と批判した。 Appleは新しいルールで、開発者にAppleのシステム以外のアプリ内支払いと、App Store以外のアプリストアでのアプリ提供を認めるオプションを提示している。このオプションを選んだ場合、App Storeでのアプリ提供の手数料は17％あるいは10％に下がるが、年間100万回以上インストールされるアプリについては年間インストールごとに0.05ユーロの「Core Technology Fee」（CTF）が課される。 Spotifyは、CTFは「extortion, plain and simple」（はっきり言って恐喝）だとしている。「ユーザーがアプリをダウ
米連邦最高裁判所は1月16日（米国東部時間）、Epic GamesがAppleを独占禁止法違反で訴えた裁判について、両社から提起された審理（上告）の請求を拒否した。これにより、Epic GamesはAppleとの裁判に事実上敗訴したことになる。 Epic Gamesは2020年8月、Appleに対して「App Store」の課金機能の開放などを求める訴訟を米カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に提起した。 Epic Gamesは訴状で、Appleに10点の独禁法違反があると指摘した。裁判の結果、10点中9点においてEpic Gamesの訴えは退けられたものの、App Store以外の決済オプションを提示できない「反ステアリング規則」の撤廃の訴えだけは認められた。 →当時の訴状（Epic Games） その後、Epic GamesとAppleは共に米第9巡回区控訴裁判所に控訴。同裁判所は第
人気オンラインゲーム「フォートナイト」の開発企業とIT大手のアップルがアプリの課金のルールをめぐって争っている裁判で、アメリカの連邦最高裁判所は両社の上告を退けました。これによってアップルに対してルールを見直すよう命じた連邦控訴裁判所の判決が確定し、アップルは外部の決済手段も認めるなどの見直しを行うことになりました。 人気オンラインゲーム「フォートナイト」の開発元、エピックゲームズは、アプリの開発者が売り上げの最大30％を手数料として支払うアップルの課金システムをめぐり、ユーザーに対する課金手段を不当に独占しているとしてアップルを提訴し、裁判で争っています。 1審にあたるカリフォルニア州の連邦地方裁判所は、アップル以外の課金システムに利用者を誘導できない現在のルールは反競争的だとして、アップルにルールの見直しを命じ、2審にあたる連邦控訴裁判所も1審の判断を支持しました。 両社は、連邦最高裁
米最高裁は1月16日（現地時間）、米Epic Gamesが米Appleを独禁法違反で訴えた裁判で、両社からの審理請求をそれぞれ却下した。Appleにとって有利な決定と言える。 Epic側の控訴は、AppleのApp Storeのポリシーは独禁法に違反しないとする控訴裁の決定を不服とするもの。Apple側の控訴は、反ステアリング規則が違法という控訴裁の判断を不服とするものだった。 反ステアリング規則とは、Appleがアプリ開発者に対し、公式アプリストア（App Store）以外でのアプリ関連代金支払オプションについて告知することを禁じるというものだ。最高裁による却下で、Appleは規則を変更することになる可能性がある。Appleは既に、韓国などでアプリストア以外での支払いを認めている。 Epicは、「フォートナイト」をApp Storeに復帰させることにも、サイドローディングを認めさせること
米Appleが、米国での「Apple Watch Series 9」と「Apple Watch Ultra 2」の販売を停止すると、米9TO5Macが12月18日（現地時間）、Appleからの声明文を添えて報じた。21日からネット販売を停止し、24日から実店舗での販売も停止する。 米国際貿易委員会（ITC）が10月に、Apple Watchで血中酸素濃度を測る動脈血酸素飽和度（SpO2）測定機能が、米医療技術メーカーMasimoの特許を侵害したと判断しており、近く輸入禁止を命じる見通しだ。ITCによる輸入禁止措置は現在、大統領審査期間中で、この期間は25日に終了する。 SpO2センサーを搭載していない「Apple Watch SE」および旧モデルは影響を受けない。また、日本を含む米国以外での販売には影響しない。 Appleは米メディアに対し、「顧客がApple Watchを確実に利用できる
米Appleは12月15日（現地時間）、アプリ開発者向けに、サブスクリプション（以下「サブスク」）の「contingent price」（条件付き価格設定）のテストを開始したと発表した。 あるアプリにサブスクしているユーザーに対し、別のアプリへのサブスクを割引価格で提案できるというもの。 アプリは同一開発者のものである必要はない。例えばA社のフィットネスアプリに加入しているユーザーに、B社がヘルスケアアプリを割引価格で提供することも可能としている。 米9TO5Macによると、開発者はユーザーへの割引オファーをアプリ内だけでなく、「プラットフォーム外のマーケティングチャネル」（つまり、ユーザーへのメールなど）で行えるという。 Appleは、この機能は現在テスト中で、向こう数カ月以内に提供範囲を拡大していくとしている。1月に詳細を発表する計画だ。 Appleのアプリストア運営に対しては、欧州連
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米ジョージア工科大学などに所属する研究者らが発表した論文「iLeakage: Browser-based Timerless Speculative Execution Attacks on Apple Devices」は、Mac、iPad、iPhoneなどのApple製品に搭載のSafariを標的としたサイドチャネル攻撃に関する研究報告である。 この攻撃は、最近発売されたM3チップを搭載した新型MacBook Proでも成功し、ソフトウェアの更新状況に関わらず、Apple製品にとって依然として脅威であることを示した。 「iLeakage」
2023年10月31日、Appleが「M3」チップを搭載したMacBook Proを発表しました。このうち14インチモデルの最小構成は8GBユニファイドメモリ搭載ですが、8GBはクリエイティブなプロにとって十分な量とは言えず、増量しようにも購入時に3万円近く高いモデルを選ばなければなりません。「Pro」として販売するなら最低でも16GBからにしておくべきだったとの批判にさらされたAppleのマーケティング担当者がインタビューに答え、MacBook Proの8GBは、他のシステムの16GBと同等だとする説明を行いました。 Apple insists 8GB unified memory equals 16GB regular RAM https://appleinsider.com/articles/23/11/08/apple-insists-8gb-unified-memory-equa
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