3月11日の14時46分、筆者は自宅で原稿を執筆していた。ちょうど日経NETWORK 4月号の特集記事に追い込みをかけているところだった。そのとき、かなり大きな揺れを感じた。地震だ。しかもかなり大きな。テレビをつけて震度を確認する。東京は震度5弱だったが、筆者の実家がある宮城県はなんと震度6強ではないか。両親の安否を確認すべく電話をかけた。するとすでにNTT東日本により通話規制が敷かれていた。30分ほどかけ続けてみたが結局通話できなかった。とりあえず目の前の仕事を片付けるしかないと思い、原稿執筆に戻った。 実家は内陸部の方なので沿岸部のような被害はないだろうと自分に言い聞かせつつも、早く安否は確認したい。そう悶々としながら、ひまをみては「災害用伝言ダイヤル」の171番に電話をかけた。両親が接触できるのは固定電話だけとにらんだからである。15日にようやく災害用伝言ダイヤルで両親の安否を確認し
印刷 設置台数の減少が続く公衆電話。東日本大震災を契機に役割が見直されている＝１９日、東京都千代田区公衆電話の設置台数と売上高の推移 携帯電話などの普及で減り続けている公衆電話について、ＮＴＴは設置場所の公開を来年４月にもホームページで始める。災害時でもつながりやすく、東日本大震災で機能を見直されたが、最近は台数が減りすぎて、「どこにあるか分からない」という声が寄せられていた。 公衆電話のあり方を検討してきた情報通信審議会（総務相の諮問機関）が２０日、災害時の有効な通信手段として設置場所を広く公開するようＮＴＴ東日本、西日本に求める答申案をまとめる。ＮＴＴ側は「これまでは人が多く集まる場所には設置されていて、あえて公表する必要がなかった」などと説明していた。 １９８５年３月末のピーク時に約９３万台あった公衆電話だが、今年３月末時点では約２５万台。携帯の普及で、外出先での通信の主役から
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