カップタイプの「ガリガリ君」について、緩和ケア医療従事者が求めていたものだとする投稿がツイッター（現・X）上で話題となっている。投稿によると、食べやすさや介助しやすさにおいて「完璧」という。J-CASTニュースは2023年7月28日、投稿者で緩和ケア病棟に勤務する「ナースの大森ちゃん」さんに、どのような点が緩和ケア食として優れているか話を聞いた。製造元の赤城乳業（埼玉県深谷市）は反響に対し「さまざまな立場の方にとって、ガリガリ君が貴重な存在となれていることを大変光栄に感じています」としている。 「緩和ケア医療者がずっと求めてた」 大森ちゃんさんは27日にツイッターで 「何...だと...？ガリガリ君に給食用ミニカップ？えっこれ緩和ケア医療者がずっと求めてたやつやん？ガリガリ君でこの量(60ml）で1個食べれた満足感食べやすさ介助しやすさ保存しやすさ...全部完璧なんだけど！知らなかった..
東京美容外科の統括院長で慶應義塾大学医学部非常勤講師の麻生泰さん（51）が2023年7月2日、ツイッターで「医師の地域枠」について「村1番のかわいい嫁をあてがってあげたら、飛ぶように応募来るでしょ」と投稿し、物議を醸している。 J-CASTニュースは、麻生さんに詳しい話を聞いた。 同業者から批判も チャンネル登録者数17万人超のYouTuberとしても活躍し、著書に『バーキン買うなら豊胸しろ』がある麻生さんは、ツイッターで「医師の地域枠」に言及した。 厚生労働省医療政策研修会の資料によると、医師の地域枠とは、医師の地域偏在などを調整するため「（医学部）卒業後に特定の地域や診療科で診療を行うことを条件とした選抜枠」である。 麻生さんは医師の地域枠について「村1番のかわいい嫁をあてがってあげたら、飛ぶように応募来るでしょ」とし 「コトー診療所（編集部注：テレビドラマ「Dr.コトー診療所」）見て
堀江貴文「愕然としてる。頭悪すぎ」...ワクチン未接種のパートナーと絶縁 相手は困惑「理解出来なかった」 実業家の堀江貴文さんと音楽デュオを結成していた「CEOセオ」さんが2022年7月22日、堀江さんとのデュオを解散したことをツイッターで報告した。自身が新型コロナウイルスのワクチンを接種していないことを理由に、堀江さんから絶縁を告げられたという。 堀江さんも同日のフェイスブックで、名前は出していないものの、ワクチン未接種のビジネスパートナーについて、「打たないって頭悪すぎ。社会悪。当然縁を切った」などと報告していた。 「反ワクチンの人自主的に静かにわたしから縁を切ってください」 堀江さんとCEOセオさんは、2019年より音楽デュオ「ホリエモン＆CEO」を結成。「NO TELEPHONE」「セケンテー」などの楽曲を発表している。 CEOセオさんは21日、ツイッターで「半年振り2回目のコロナ
TBS・駒田健吾アナウンサーが2022年1月28日放送の情報番組「ひるおび!」で見せた対応が反響を呼んでいる。 新型コロナウイルスワクチンの交互接種について説明している際に、司会の恵俊彰さんからツッコミを入れられると「もうこれあの、医療的なことなので全然ジョーク挟みたくないです」ときっぱり。ネット上の視聴者からは「めっちゃカッコよかった」「本当にプロ」と称賛の声が集まった。 「テレビの前で拍手した」 この日の番組は、国内で新型コロナウイルスの感染が拡大する中、あまり予約が進んでいないワクチンの3回目接種について特集。1、2回目と異なるメーカーのワクチンを接種する「交互接種」が認められている中、違うワクチンを打つことにためらいを持つ人の声を取り上げていた。 そうした声に対し、駒田アナは交互接種の効果ついて、厚労省分科会資料のデータをもとにパネルで説明。1、2回目にファイザー製ワクチンを打った
新型コロナウイルスについて、タレントのGACKTさん（47）が「もう風邪」だとして神経質になることを止めるよう動画のライブ配信で呼びかけ、議論になっている。 「日本どうすか？」。ヨーロッパのマルタ島に滞在しているというGACKTさんは2021年5月14日、動画配信サイト「17LIVE（イチナナ）」で始めた生放送でファンらにこう質問した。 コロナ指定病院以外が次々につぶれているとして、「これ闇がある」 すると、ファンからは、感染者が減らず東京五輪を前に重い空気が漂っているなどと報告があり、それを目にしたGACKTさんは、「みんな、すごいネガティブですね。大丈夫ですか？」と気遣った。そして、次のように切り出した。 「まあまあまあ、皆さん、ちょっとコロナよくないすか？ もうあんまり神経質になること止めないですか？」 「もう風邪ですよこれ。風邪。例年ね、風邪で亡くなる方もいっぱいいるわけですから。
新型コロナウイルスのワクチンの先行接種が2月17日、日本でもようやく始まった。ワクチンは米ファイザーなど欧米3社が開発したもので、すべて輸入品だ。その調達費用は約6700億円にも上る。 国内メーカーも開発を進めているが、まだ実用化は見えていない。なぜ日本はワクチン開発で出遅れたのか。 海外メーカーには「太刀打ちできない」 日本で今回、接種されるワクチンはファイザーのほか、米モデルナ、英アストラゼネカの3社製。いずれも遺伝子技術を使った世界初の「遺伝子ワクチン」で、ファイザー製の場合、ウイルスの遺伝子の一部「メッセンジャーRNA」を活用したものだ。 ワクチン開発には通常、数年はかかるとされるが、世界各国は国の威信をかける形で開発を急いだ。その結果、欧米企業は長年に渡り積み重ねてきた最新技術を駆使して開発に成功。中国ではシノファームなどが、毒性をなくしたウイルスを使うという伝統的な製法を活用し
新型コロナウイルス「第3波」の襲来で、感染拡大の歯止めがかからない。新規感染者数だけでなく、死亡者と重症者が過去最多ペースで増加しているのが特徴だ。 そんななか、GoToキャンペーンを継続して経済活動を優先しようとする政府と、一時停止して感染拡大防止を優先させるべきだとする政府の感染症対策分科会（尾身茂会長）の「暗闘」が明るみに出た。 いったいどうなっているのか？ 両者が争っている場合だろうか？ 主要メディアの報道で読み解くと――。 専門家の極秘会談を積み重ね、勝負に出た尾身氏 さて、こうした政府VS分科会の暗闘をより詳しく報じているメディアがある。週刊文春（12月3日号）「総力特集 冬コロナ襲来 菅 〈GoToおじさん〉『コロナ無策』を暴く」が4ページにわたって取り上げている。 記事では冒頭、3連休最終日の11月23日、東京・赤坂の国際医療福祉大学のビルに「専門家」が集まる様子が書かれて
「私たち医療従事者も、ストレスや恐怖に我慢して戦っています。お願いします。皆さんはぜひ、我慢と闘って、我慢してください」。公益社団法人神奈川県医師会が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する「お願い」のメッセージを発信している。それは、医療現場の実情と、テレビなど一部報道で繰り返される主張への疑問、そして今、人々はいかに行動すべきかを伝えるものだった。約3000字にわたる切実な訴えは、インターネット上で「県民だけでなく、全国民に読んでいただきたい」との声があがり、数多くの人の心に届いている。 クルーズ船の停泊地となり、新型コロナウイルスによる国内初の死亡者が確認され、医療従事者への差別もクローズアップされることになった神奈川県。だからこそ思った。「最前線の現場で本当に起きていることを、皆さんに知ってもらわないといけない」。J-CASTニュースは2020年4月14日、この「お願
情報が日々更新され、対応に追われる新型コロナウイルス禍。厚生労働省のクラスター（感染集団）対策班の押谷仁・東北大教授（ウイルス学）が今後の対策方針を示した資料が「非常にわかりやすい」「当面は行動を変えよう」とSNS上で反響を読んでいる。 押谷氏はJ-CASTニュースの取材に、感染拡大を防ぐためには「全世代」で当事者意識を持つべきだと話す。 爆発的感染以前に「医療崩壊」の懸念も 押谷氏は2020年3月29日、新型コロナの拡大防止に向けたこれまでの取り組みと今後の方針を整理した資料「COVID-19への対策の概念」の暫定版を公開した。主な内容は次の通り（※J-CASTニュース編集部で、4月1日までにわかった情報を補足しています）。 2003年の重症急性呼吸器症候群（SARS）では、ほぼすべての感染者が重症化したため、すべての感染連鎖を見つけて断ち切ることで封じ込めに成功した。 一方、新型コロナ
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