HadoopとFluentdは、国内企業のビッグデータにおける事実上の標準になれるか：オープンソースとエンタープライズの関係（4） 日本企業の間でのHadoop普及に向けた課題の克服について、NTTデータとFluentdを推進するトレジャーデータはどう取り組んでいるか。この分野における一般企業とオープンソースソフトウェアの関係を探る。 Hadoopは、非IT産業における普及が期待されるオープンソースソフトウェアの筆頭格といえる。端的にいって、Hadoopのような幅広いユースケースに対応できる単一の商用パッケージ製品は他に存在しない。特にビッグデータ／IoTについてはこのことが当てはまる。ビッグデータ関連のパッケージについてもHadoopを前提とし、これを補完するソフトウェアやハードウェアを組み合わせたものが多い。 では、非ITの一般企業はHadoopを使いさえすればそれでいいのか。過去約8
オープンソースソフトウエア（OSS）の分散データ処理ソフト「Hadoop」を使ったシステム構築やサポートの事業を手がけるNTTデータ。そんな同社が現在、Hadoopのサポート企業から「開発企業」へと変わり始めている。Hadoopのソースコード開発に関する貢献を増やし、Hadoopの「コミッター」を自社から輩出することを目指す。 「Hadoopの開発そのものに、今まで以上に足を突っ込むことに覚悟を決めた」。NTTデータの濱野賢一朗氏は、同社のHadoopに関するスタンスをこのように表現する。NTTデータは2010年7月から、Hadoopを使ったシステム構築・運用支援サービスを手がけている。NTTデータは当初、Hadoopのディストリビューション（検証済みパッケージ）のベンダーである米クラウデラと提携し、サポートを提供していた。例えば、ユーザー企業からHadoopに関するバグ修正などの要望が生
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