国内の主な東証プライム上場製薬企業（事業）の2023年度の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽海外売上高――の4つの切り口からチャートで解説します。 第一三共「エンハーツ」91%増 各社の決算発表資料をもとに、主力製品（売り上げ上位3製品）の売上高と、総売上高に占める割合をチャートにしました。 武田薬品工業は、炎症性腸疾患治療薬「エンタイビオ」が8000億円を突破。免疫グロブリンも前年度比23%増と好調だった一方、ADHD治療薬「ビバンセ」は米国での特許切れで売り上げを落としました。大塚ホールディングス（HD）は、抗精神病薬「レキサルティ」をはじめ上位3製品がいずれも前年度から20%を上回る成長。抗がん剤「ロンサーフ」を加えた「グローバル4製品」の売上高は7000億円を超えました。 アステラス製薬は、前立腺がん治療薬「イクスタンジ」が前年度比14%増の7505億円を売り上
製薬企業が決算で公表した製品別売上高などをもとに、2023年度の国内売上高が50億円以上の医療用医薬品190品目をランキングしました。トップはMSDの免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」で、2年ぶりに首位に返り咲き。2位は同社の新型コロナウイルス感染症治療薬「ラゲブリオ」で、昨年1位だった小野薬品工業の免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」が3位。アストラゼネカの同「イミフィンジ」は前年から倍増し、1000億円を突破して4位に入りました。 1000億円超は6製品 2023年度に国内で最も売れた医療用医薬品は、MSDの抗PD-1抗体「キイトルーダ」。薬価ベースで前年度比22.5%増の1649億円（IQVIA調べ）を売り上げ、2年ぶりに首位となりました。2位は同社の新型コロナ治療薬「ラゲブリオ」。同薬は22年9月に一般流通を開始し、前年4位の同「ベクルリー」（ギリアド・サイエンシズ）に
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 売上高トップはロシュ 2023年の世界売上高トップはスイスのロシュ（670億9000万ドル）。2位は米メルク（601億1500万ドル）、3位は米ファイザー（584億9600万ドル）でした。前年首位のファイザーが新型コロナワクチン・治療薬の需要減で4割の減収となった一方、ロシュは新型コロナ治療薬の販売減の影響を多発性硬化症治療薬「Ocrevus」などで緩和。メルクは免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」が好調を維持しました。 純利益も127.63億ドルを確保したロシュがトップ。2位はデンマークのノボノルディスク（125.52億ドル）、3位はスイスのノバルティス（85.72億ドル）でした。米ジョンソン・エンド・ジョンソ
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 ファイザー、プライマリ領域の売り上げ急減 海外の大手製薬企業20社のうち、2023年の決算で疾患領域または事業ごとの売上高を公表した17社について、その売り上げ構成をチャートにまとめました。 売上高トップのロシュは、がん領域で売り上げの32%を稼ぎ、神経と免疫も1割超。血友病Aは中外製薬創製の「ヘムライブラ」のみですが、売上高は前年比8%増で構成比も7%と存在感を高めています。 米メルクは疾患領域別の売上高を公表していません。全体の89%は医薬品事業で、動物薬が9%。主力の免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」は250.11億ドルを売り上げており、少なくとも医療用医薬品事業のおよそ半分をがん領域が占めることになりま
国内主要製薬企業8社の2024年3月期決算は、売上収益が前期から3.8％増加した一方、営業利益は50.9％減と半減しました。各社がグローバル展開する主力製品はおおむね好調でしたが、後発医薬品の影響に加えて新製品の販売不振や減損損失の計上も目立ちました。中期的には成長に自信を示す企業が多いものの、足元の業績は停滞気味です。 売上収益 伸び率最大は25%増の第一三共 売上収益は8社合計で9兆9006億円となりました。このうち海外は77％程度を占め、米国を中心に欧米や中国での事業展開が業績を左右しています。 前期比で最大の伸びとなったのは25.3％増の第一三共で、抗がん剤「エンハーツ」が約1.9倍の3959億円に拡大。欧州などで大きく売り上げを伸ばした抗凝固薬「リクシアナ」も17.9％増の2877億円に達しました。エンハーツ以外の抗体薬物複合体（ADC）の開発も順調で、中期経営計画の目標値を上方
P3～申請のパイプライン数最多はアストラゼネカ 内資系製薬企業28社、外資系製薬企業18社を対象に、2023年6月29日時点で各社がホームページなどで公表しているパイプラインを疾患領域別にまとめました。 疾患領域は、▽がん▽呼吸器▽循環器・代謝・腎▽消化器▽皮膚▽骨・関節▽その他免疫・炎症▽神経・筋▽精神・中枢神経▽眼▽疼痛▽血液▽感染症・ワクチン▽その他――の14に分類。新医療用配合剤は新規有効成分としてカウントし、後発医薬品やバイオシミラーは除外しました。なお、いつ時点の情報かは会社によって異なるため、承認・申請など直近のイベントが反映されていない場合があります。 集計対象の46社のうち、臨床第3相（P3）試験から申請の段階にあるパイプライン数（新規有効成分と適応拡大の合計）が10を超える企業は、内資系6社・外資系14社の計20社。昨年7月時点の集計と比べると、協和キリンがリストから外
約43兆円（2017年度）まで膨れ上がった医療費──。人材不足による医療現場の疲弊、医療における地域格差や情報格差など、医療ヘルスケア領域の問題が次々とクローズアップされている。忍び寄る「医療危機」は、誰にとっても他人事とは言えない社会課題だ。 日本の医療システムを“持続可能”なものにするために、今なにをするべきか。12月12日、東証マザーズに上場を果たした株式会社メドレーは、この問題にアプローチしている医療ベンチャーの先駆者だ。 東大卒脳外科医から転身した異色の経歴を持つ、同社代表取締役医師の豊田剛一郎氏に、日本の医療が抱える課題と、その未来を変えるメドレーの取り組みについて聞いた。 医師・米国医師。東京大学医学部卒業後、脳神経外科医として勤務。日米で医師としての経験を重ねる中、日本の医療の未来に強い危機感を覚え、医療の変革を目指して臨床現場を離れることを決意。マッキンゼー・アンド・カン
皆様こんにちは、アジヘルさんこと田中大地です。 さて、1月8日にLINE社とエムスリー社が「LINEヘルスケア」という会社を設立する、というビッグニュースが飛び込んでまいりました。 時価総額１兆円企業同士による最強パートナーシップ 本ニュース「LINEがついにヘルスケア事業に参入」ということで多くのビジネスパーソンの間で話題になっていますが、組んだ相手がエムスリー社というのも注目されている方が多いのではないでしょうか？ 僕の所に、医療ヘルスケア業界に縁がない方からも「すごいね！」「どうゆうこと？」みたいな連絡が来るので注目度が相当高いニュースだなと驚いております。 ↓NewsPicksでも約2,000pickと、医療ヘルスケア界隈では屈指のpick数だなあと驚いております。 これ確かに！エムスリー史上一番名前が出たかもw https://t.co/kP70uxgJ0e — 田中大地 / ア
年末の恒例企画として、今年も日経デジタルヘルス編集部では新たな1年を占う10大キーワードを選出しました。2019年を展望する10のキーワードを、五十音順で紹介していきます。 2019年を占う10大キーワード（五十音順） 1）AI診断 2019年は、人工知能（AI）を用いて病気の状態を判断する「AI診断」が実用化に向けて動き出す（関連記事）。画像診断支援をはじめ、病理診断支援、さらに診察・鑑別診断支援の領域でそれぞれ研究開発が進んでおり、実用化に向けてAI関連のスタートアップと大手の診断機器メーカーとの協業も活発化している。 AI診断時代の幕開けを告げるかのように、サイバネットシステムがAIを搭載した大腸内視鏡診断支援ソフトウエアの薬機法承認（クラスⅢ）を2018年12月6日に取得した。AIを搭載した診断支援機器では医療機器承認の第1号である。内視鏡による画像診断領域では、東京慈恵会医科大学
「ストリーミング音楽配信サービス」。日本では聞き慣れないサービスだが、世界では今、CDを超える利益を出しつつある。 ◆音楽ストリーミング配信はなぜ日本で広がらない!? 縮小する一方の音楽業界を救うかもしれないといわれるサービスがある。この秋、日本上陸が囁かれている『スポティファイ』だ。 今、海外では音楽をストリーミング配信する『スポティファイ』や『ディーザー』のようなサービスが市場を席巻し、CDに取って代わりつつある。ストリーミング音楽配信サービスとは、従来とは違いダウンロードではなく、サーバーにストックされた曲をストリーミングで再生できる仕組み。基本定額制だが、無料で使える範囲が広く、合法的にネットで音楽を聴取できるのだ。 だが、海外では広がっていても、日本での知名度はイマイチ。それはなぜなのだろうか？ ◆ストリーミングサービス世界での失敗の歴史 音楽業界に詳しいコンサルタントの榎本幹朗
ソニーは10日、税金費用の追加計上などで、2012年3月期に過去最大となる5200億円の連結最終赤字になる見通しだと発表した。4期連続の最終赤字で、累計の赤字額は9193億円。デジタル家電の変革スピードについていけず、主力の薄型テレビ事業は8期連続の営業赤字。ソニーが「想定外の8年」から抜け出すには、過去にとらわれない非連続の構造改革に踏み込む必要がある。最終赤字（米国会計基準）は2月時点の予
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