「言論の自由を守る」という方針を掲げるSNSのParlerは、過激な発言やフェイクニュースの取り締まりが強化されているTwitterやFacebookの代替として、トランプ大統領の支持者や陰謀論者から人気を集めていました。ところが、連邦議会議事堂の襲撃事件を受けてParlerはアプリストアやウェブホスティングサービスから排除されており、ParlerのCEOを務めるJohn Matze氏は「Parlerが復活することはないかもしれない」と述べています。 Exclusive: Parler CEO says social media app, favored by Trump supporters, may not return | Reuters https://www.reuters.com/article/us-usa-trump-parler-exclusive-idUSKBN29I2
cafeglobeより転載：日々のなかで"転職"の2文字が脳裏をかすめることもあるかもしれません。今回はそんな時、ソーシャルメディアが強い味方になってくれるかもしれないという話です。 ソーシャルメディアを利用している人はますます増えていますが、企業側もまたしかり。人材紹介会社の「ヘイズ・スペシャリスト・リクルーメント・ジャパン」によると、「LinkedIn（リンクトイン）」などのソーシャルメディアを採用候補者のリサーチとして使用するグローバル企業が増えているのだそうです。 この傾向に注目し、同社は「しっかりしたプロフィールを提示」することをすすめています。他の応募者よりも有利に転職をすすめるコツについては以下のアドバイスをしています。 ・プロフィールの写真は最新のものを使用 ・自分の知識や技能、達成した成果を明確に伝える ・古い情報はどんどん削除し、常にアップデートを心がける ・業界やグル
2025年1月にアメリカ大統領に就任したドナルド・トランプ氏は、前政権による「多様性、公平性、包括性(DEI)」の取り組みを撤回する政策を進めており、政権発足を待たずにMetaがファクトチェック体制をやめたのを皮切りに、AmazonやGoogleなど多くの企業がアメリカ政府の新しい方針に追従しています。政治や時事問題を扱うニュースメディアのAxiosが、DEIの取り組みを撤廃または後退させた企業と、堅持している主要な企業をまとめました。 Which companies are rolling back DEI and which are standing firm https://www.axios.com/2025/01/16/dei-rollback-companies-amazon-meta-mcdonalds Axiosによると、アメリカではかねてから企業にDEIの取り組み終わらせ
フェイスブックやツイッターのタイムラインがオッサンだらけ。しかも内容がどうも気持ち悪いとの声をよく聞く。キモがられるOver40のSNSから「ウザッ！オッサンのうぬぼれ」をピックアップしリポートする。 ◆あなたが自分好きなことだけは、よくわかる SNSそのものが、自意識のメディアだといえなくもない。とはいえ、「知り合いの50代がバイクを手放すときに、『タンデムしてきた女たちの顔が、脳裏に浮かんでは消えていきます』と書いていて思わず、ふいた」（33歳・女・デザイン） 「セミナー等に行った報告を長々して、『刺激を受けた！』といった“意識高い”コメントは、なんだかなあ〜と思う」（37歳・男・流通） 「朝の出社から、営業先への移動、途中の休憩のカフェに帰路まで、行く先々で一言コメントを添えてFBでチェックインしているコンサルの男性。一体、誰に報告しているのか？」（31歳・女・IT） 身も
> > > SNSで出会ってSEXするが38％ その7割が繋がったツールとは？2012年10月01日16時31分 全国の20代の未婚女性100人のSNS利用実態を徹底調査してみたら、思いもよらぬ結果に……。 ◆SNSで出会えるのは限られたタイプの女性 SNSで出会える女性はジャンルが限られていて、さらにそのSNSごとにも異なる、とITやSNSに詳しいライターの田口和裕氏は指摘する。 「スイーツOLはまずオトせないでしょう。狙えるとしたら、Twitterならサブカル・オタク系、Facebookは高学歴の大学生、mixiは地方のヤンキー。ただし、SNSはあくまでも“出会い目的のサイト”ではないため、成功率は当然出会い系サイトのほうが高いです。ただ、出会い系サイトと違ってお金がかからないですし、引っかかればラッキーというくらいのつもりでやっていれば、何回かに一回は成功するでしょう」 では
ソーシャルメディア収益化プロジェクトの第9回は、炎上させない、しても慌てない、ソーシャルメディア防災マニュアルを株式会社ISSUN 代表取締役 宮松氏がご説明します。 フタをしようとするから、炎上する。 事業者がソーシャルメディアに参加するとき、皆が一様に恐れる言葉に「炎上」がある。 だが、消費者が自由に発言するソーシャル時代にあっては、ソーシャルに参加していようがいまいが関係なく炎上は発生する。むしろ炎上を予防するためにも「ソーシャルメディア」に自社が参加しておくことは重要なのだ。 一般的なビジネスマンでも「犯したミスをとぼけてごまかす」「自分のミスは報告しない」といった「美しい虚像を守りたい」という風潮が組織に存在すると、 ある日突然、予期せぬ大事故が発生するだろう。まさにネット上の「炎上」も、そのような「隠蔽体質」から発生するケースが多い。 だからこそ、「オープン性」「透明性」をもっ
「はてなブックマーク」の開発者であり、またGREEにてソーシャルメディア開発を指揮した経験も持つ伊藤直也さん。この10年、日本のWeb業界の第一線を走り抜けてきた彼は、「ソーシャルメディア」というものをどのように捉えているのだろうか？ 日本のソーシャルメディアを牽引してきた、トップエンジニア。 伊藤直也―。この10年、日本のインターネットビジネスの第一線で活躍しつづけてきた紛れもないトップエンジニアの一人だ。「はてな」の屋台骨を支えるCTOとして主要サービスである「はてなブックマーク」を開発。その後、フィールドを「GREE」に移し、ソーシャルメディア統括部長としてソーシャルゲーム・プラットフォーマーとしての急成長をエンジニアリングの面から支えた。 一方で、現在の「ソーシャルメディア全盛」の状況に対しては、やや懐疑的な立場をとることもあるのだという。それは一体なぜなのか？エンジニアとしてのキ
サイデルが手がけるNYやロンドンの個性派ホテル 新世代の個性派ホテルとして注目されているサイデル・グループ。同グループが運営する都市型のホテルはビジネス客のすべてのニーズに応じることがコンセプト。その充実度は自給自足の島に例えられるほどだ。ニューヨーク、ワシントン、ロンドンにある各ホテルを紹介。
年上だし邪険にできないので承認すると、何かと絡んできて、ほとんど「ソーシャルメディア・ハラスメント」、略して「ソーハラ」状態になっているのだとか。そこで今回は「嫌われるソーハラオヤジ」の8つのパターンをＡ子に聞いてみました。 ということで、こんな感じの8つのパターンに分類できるそうです。 1.すべての投稿に即「いいね！」してくる 2.フェイスブックの投稿を、リアルの会話につなげてくる 3.意味なく「メッセージ」を送ってくる 4.まったく面識のない自分の友人に「友達」申請する 5.投稿した写真をダウンロードしている 6.すべてのSNSでつながろうとする 7.意識されたい下心が見え見えの投稿をしてくる 8.自分の投稿に反応しろと圧力をかけてくる それぞれの詳細は記事で見て頂くとして、ここまでストーカーぽくないにしても、けっこうな勢いで女性のツイートやFacebookの投稿に反応する人は心当たり
“企業システムのコンシューマ化”が今後進むとみられる中で、情報共有ツールの主軸となるのはグループウェアか、それとも企業内SNSか。 進む“企業システムのコンシューマ化” このところ相次いで実績のあるグループウェアが、クラウドサービスとして提供されるようになってきた。一方で、グループウェアと同じ情報共有ツールとして、企業内SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）が注目を集めつつある。 クラウド化が進む中で、果たしてどちらが企業における情報共有ツールの主軸となるのか。あるいは両分野が融合する方向に進むのか。筆者がそんな問題意識を持ったのは、グループウェア大手のサイボウズが昨年来、従来のパッケージ製品をクラウドサービスとして提供し始めたからだ。 とくに同社が昨年12月に提供を始めた「Garoon on cybozu.com」では、新しい機能としてSNSの要素を取り込もうという意図が強く感
本日発売された週刊ダイヤモンドの「当局がグリーに重大な関心 正念場迎えるソーシャルゲーム」という記事に対し、速攻でグリーが反論のリリースを出したわけですが、一体何が原因でこんなことになってしまったのかを理解するためにも、そもそもグリーはどのような経緯で今のような形に至ったのかをまとめてみました。 これが本日発売の週刊ダイヤモンド 記事の中身はこんな感じで、ネットに掲載されているものと同じです 指摘されている問題点は以下のようになっています。高収益体質のグリーを支えている部分に大きな問題がある、というわけです。 急成長しているソーシャルゲーム。そのビジネスモデルを揺るがしかねない事態が起きている。 ある政府関係者によれば最大手グリーの摘発に向けた検討が始まったもようで、「4～5月が山場だ」というのだ。 ゲームジャーナリストの新清士氏は「月10万円近く使うような、会員全体の3％に満たない高額利
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
短く書く。短く。 ・ ウェブになって、同好の士を集めやすくなった。 ヲタだったりコアな趣味だったり、クラスメートにそういうのが好きな奴がいても一人二人で、情報交換も専門誌を買ってイベントとかに逝かない限り見つからない閉鎖的な状況だったのが、ウェブが普及して、少し検索すればそういう方面の人をたくさん見つけやすくなった。 ↓ ・ マイナスの感情を持つ人同士も情報交換できるようになった。 ウェブがある昔から、クレーマーはいた。難癖つける人は一定の割合いたが、それは上記のように、社会の中で分断されていた。左翼みたいに分かりやすい活動をしている人はサークル化していたが、クレーマーのような外見から分からない属性は、問題が起きない限り露顕しないし、連合することはなかった。だからせいぜい法人のお客様窓口に電話する程度の実害しかなかった。しかし、ウェブが普及することで、クレーマーが攻撃対象を制定すると、何ら
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
