少し前に香港でiPhone5を買った。それをドコモのキャリアで使っている。電池のもちが格段に良く、高速データ通信規格「LTE」を使うのでネットのつながりも早い。前に使っていたスマートフォンはたまに音割れがして耳に痛かっただけに、思いきって買い替えて良かった。なんで周辺の人たちがアイホン、アイホンと言うのが少しだけ分かった。 中国人も結構iPhoneを持っている。お金もちのホワイトカラーだけではない。iPhoneを製造している台湾系企業、富士康科技（フォックスコン）で働く月給3000元前後のワーカーさんも給料の1カ月分以上の値段のiPhoneを持っている。聞けば、フォックスコン工場のワーカーでも「5人に2人はiPhoneユーザーよ」と。 中国ではアップル製品を愛用する人を「果粉」という。アップル（リンゴ）を中国語では「蘋果」といい、蘋果の「粉絲」（ファン）、つまりアップルファンという意味であ
５月１７日、ソウル株式市場でサムスン電子が前日に続き値下がりしている。写真は２０１０年撮影（２０１２年 ロイター／Jo Yong-Hak） ［ソウル １７日 ロイター］ １７日のソウル株式市場でサムスン電子<005930.KS>が前日に続き値下がりしている。米アップルが、ライバルであるサムスン電子への半導体メモリーの発注を減らし、エルピーダメモリへの発注を増やすとの観測が浮上している。
黒い法服に真珠のネックレスを着けたルーシー・コー判事（43歳）は、米連邦地方裁判所の判事らしく、厳粛で思慮深い雰囲気を持っている。カリフォルニア州裁判官を務める米ハーバード大学卒の元連邦検事は、シリコンバレーの法律事務所のパートナーとして技術特許に関する訴訟を手がけた経験を持つ。真面目な彼女だったが、2011年6月にサンノゼで開かれた審理では、目の前で小競り合いを繰り広げる弁護士たちをからかわずにはいられなかった。 「前回あなた方がここに来た時、確か取引関係があると言っていましたね。具体的な数字は忘れてしまいましたが、800万ドル（約6億4000万円）でしたか。それとも80億ドル（約6400億円）でしたか」とコー判事は尋ねた。 ハロルド・マケルヒニー弁護士が「70億ドル（約5600億円）を超えていたと思います」と答えた。これは、同弁護士のクライアントである米アップルが、この裁判の相手である
印刷 関連トピックスソニースティーブ・ジョブズ東芝ｉＰｈｏｎｅｉＰａｄＮＥＣアップルパナソニックシャープ 米アップルは１３日、携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」、タブレット端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」などの部品の調達先や、製造の委託先を初めて公表した。労働条件の悪い外国工場を使っているという批判を受けた対応で、透明性を高めるねらいがあるようだ。 アップルは自社で工場をもたず、アジアなどのメーカーに製造を委託している。しかし、２０１０年に中国の工場で従業員の連続自殺が起きるなど、現地の労働環境や若年者雇用の問題が指摘されていた。 取引先のリストは、毎年発表している取引先監査の報告書に盛り込まれた。公表されたのは１５６社で、アップルの総調達額の９７％を占めるという。 中国や台湾の企業のほか、日本メーカーとみられる会社も２７社ある。ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、ＮＥＣなど
アイフォーン4Sでは、位置情報の取得に米国のGPSだけではなくロシアのGLONASSを併用しているというのである。これを聴いて俄然、アイフォーン4Sが欲しくなってしまったのだ。 ところで、GLONASSとは一体何なのか。 米国の開発したGPSについては、すでに多くの読者がご存じであると思う。GPSとはグローバル・ポジショニング・システムの略で、軌道上に配置された24基（＋予備7基）の衛星によって、地球上のどこに居ても自分の位置を把握できるというシステムだ。 もともとは米軍の活動を支えるために開発されたが、今ではカーナビや各種モバイル機器をはじめとしてあらゆるところで使用されている。 一方、GLONASSは、米国のGPSに対抗するためにソ連で開発が始まった。もちろん、当時のソ連のことであるから、使用目的は純粋に軍事用である。 1996年にはすでに実用システムが完成していたが・・・ GLONA
【ニューヨーク＝山川一基】米アップルは１５日、タブレット型端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」や携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向けに、新聞や雑誌などを定期購読できるサービスを始めたと発表した。 ｉＰａｄなど向けのソフトを配布するネットサービス「アップストア」で受け付ける。利用者はこれまで１号ごとや、１カ月たつごとにアップストアにアクセスし、その都度決済する必要があった。新サービスでは、利用者が解約するまで購読が継続され、自動決済される。 従来の仕組みでは、長期購読者になってもらえる可能性が低く、新聞・雑誌業界からは「長期契約を前提としたいまの安い価格では販売しにくい」との声があった。このため、今月２日に米ニューズ社とアップルが組んで始めたｉＰａｄ向け新聞「ザ・デイリー」が定期購読サービスを初めて導入。今回、他社も利用できるようにした。 新聞社・雑誌社にとっては購読者を増やす機会が
米アップルのソフト配信サイト「アップストア」で作家の村上春樹さんや東野圭吾さんらの小説の海賊版が売られた問題で、国内の４５９出版社が加盟する日本書籍出版協会（書協、理事長・相賀昌宏小学館社長）など出版関連の主要４団体が１３日、アップル社を強く非難し、改善策を取るよう求める「声明」を出すことを決めた。「著作権侵害物の配信は違法行為の幇助（ほうじょ）」などとしている。４団体は１４日にも、この問題でアップル社の日本法人アップルジャパンに協議を申し入れる。 声明を出すのは書協のほか、９６社が加盟する日本雑誌協会（理事長・上野徹文芸春秋会長）、４１社加盟の日本電子書籍出版社協会（代表理事・野間省伸講談社副社長）、３９社加盟のデジタルコミック協議会（理事長・入江祥雄講談社取締役）。４団体が名を連ねたことで、日本の出版社の「総意」を強調する。 声明では、アップストアサービスにおいて「明白な著作権侵害
（ＣＮＮ） 米アップルが、人工中絶や同性婚の反対を訴える内容のアプリを「ｉＴｕｎｅｓ」や「ｉＰｈｏｎｅ」ストアから削除したことを受け、このアプリを制作したキリスト教指導者らが同社に抗議をしている。 このアプリは「マンハッタン・デクラレーション」と呼ばれるもので、ユーザーに「同性婚を支持しますか？」「人工中絶における選択の権利を支持しますか？」といった質問を出し、「正解」の数によってスコアを計算するという内容。 アップルの広報担当者は、「多くの人々に不快感を与え、当社の開発者ガイドラインに反する」として、このアプリを先週、削除したと述べている。 同担当者は、「多くの人々」から意見を聞いたとしているが、具体的に誰が、アプリのどの部分に不満を持っているかは明らかにしていない。 このアプリに対しては、複数の有名な同性愛者ブロガーから批判があがっていた。 アプリ制作者側の広報担当者は１日、アプリは１
ｉＰｈｏｎｅで見られる「１Ｑ８４」海賊版の画面東野圭吾さんの３４作品がまとめられた「海賊版」の画面。ｉＰｈｏｎｅに触れると次々に作品が現れる 村上春樹さんの「１Ｑ８４」や東野圭吾さんの「白夜行」など日本のベストセラー小説の中国語版が、著者や出版社に無断で電子書籍化され、米アップル社のソフト配信サイト「アップストア」で販売されていることがわかった。海賊版の制作者が、単行本を許可なくスキャナーで取り込むなどして電子化したとみられる。売り上げの一部はアップル社も得ているが、著者や訳者、出版社は何も知らされておらず、事実上、野放しの状態だ。村上さん側は「消去を依頼する」としている。 問題の電子書籍はｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）やｉＰａｄ（アイパッド）で読むことができ、ほとんどが今年７月以降に発売された。アップストアには制作者の連絡先としてホームページのアドレスが掲載されているが、リンクが切
米電子機器大手アップルが２００８年７月に発売した携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）３Ｇ」について、基本ソフト（ＯＳ）を最新版に更新すると、動作が遅くなったり過熱するといったトラブルが続発していることが分かった。米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）が２８日伝えた。アップルも調査に乗り出したという。 今年６月２４日に日米などで売り出した「ｉＰｈｏｎｅ４」は持ち方によって受信感度が悪化するといったトラブルに見舞われているが、旧モデルにも波及した格好だ。 「３Ｇ」は「４」の２世代前の機種。同紙によると、アップルが６月下旬に投入した最新ＯＳを導入したユーザーからの不満がインターネットのサイトなどに多く寄せられている。最も目立った苦情は動作の遅れだった。その他に電池の消耗スピードが速くなったり、極端に熱くなったりして、使用不可能になるケースもあったという。 アップルは「４」の受信問題では対
1兆円以上の大手企業から社員3名の零細企業に至るまで、企業規模や業種業態を問わずに戦略実行コンサルティングを展開するという同社では異色の経験を持つ。「視点を変えて、行動を変える」をコンセプトに、戦略策定段階では「お客さまとの約束は何か」→「約束を果たすためにやるべき仕事は何か」を考え抜こう、計画策定段階では「計画が頓挫する可能性の対処策」を考え抜こう、実行段階では「勝たなきゃ組織一体化しない」から“勝ち”を積み重ねる階段を考え抜こう、と経験に裏打ちされた“視点”への刺激が散りばめられ、組織を動かす原動力へと変えていく。 最新著に『絶対に断れない営業提案』（中経出版）がある。 【関連サイト】『経営参謀の視点』※毎週月曜日更新 業界別 半年先の景気を読む 不透明な経済状況が続き、半年先の景気を読むことさえ難しい日本経済。この連載では、様々な業界やテーマで活躍する船井総研の専門コンサルタントが、
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルの「iPad（アイパッド）」の日本発売から、およそ2週間が経過した。都市部では既にiPadを持ち歩く人の姿を見かける機会も増えてきたのではないだろうか。また先日、6月8日はアップルのスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の新モデルも発表され、矢継ぎ早の新機種投入に、話題がアップルで埋め尽くされる状況が続いている。 これを受けて6月1日には、ソフトバンクグループのビューン（東京都港区）が、iPadやiPhoneなどに向けて電子新聞や電子書籍を配信するサービスの提供を開始し、話題を集めた。結果的には新聞や雑誌の「チラ見」、つまりコンテンツの一部のみを閲覧するサービスに留まっているものの、情報メディアの新たな胎動を感じている人が少
講談社が携帯端末「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向けに製作・販売していたグラビアアイドルの電子写真集について、販売サイトを運営する米アップルが配信を停止していたことが分かった。同社は理由を明らかにしておらず、講談社は「強い影響力を持つ配信メディアだけに、審査基準を明らかにすべきだ」としている。 販売が停止されたのは講談社などが販売していた「妄撮 ｆｏｒ ｉＰｈｏｎｅ」。同名の人気写真集の電子版で、画面に表示されたグラビアアイドルの画像をなぞると水着姿に「変身」する仕組み。昨年１２月からアップルのコンテンツ販売サイト「アップストア」で売られていたが、今年２月下旬に削除。アップル側から事前通告や削除の具体的な説明はないという。 講談社の担当者は「もともとアップルは性的、宗教的コンテンツなどモラルに厳しく、同じころにほかの『お色気』コンテンツも削除されていた。だが、一度審査を通過したものが説明な
Flashはオープンではなく、信頼性が低く、バッテリーを消耗する――Appleのスティーブ・ジョブズCEOが、iPhoneやiPadでFlashをサポートしない理由を説明している。 AppleとAdobeは長年のパートナーだったが、近年はFlashのサポートをめぐり対立している。最近ではAppleがiPhone SDKの規約を変更したことで、FlashアプリをiPhoneアプリに変換するAdobeのツールが利用できなくなった。Adobeはこれを受けてiPhone向けのFlashを断念して、GoogleのAndroidにシフトする意向を示した。 業界関係者の中には「AppleがFlashに対応しないのは、App Storeを守るためのビジネス上の決断」とみる向きもあるが、ジョブズ氏は「技術的な理由によるものだ」と主張。さらに「AppleはクローズドでFlashはオープン」というAdobeの主
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