小林よしのりYouTubeアカウント停止 小林よしのりYouTubeチャンネルがアカウント停止されました。 わしが「真実」を言っている、しかも「影響力が強い」ことが原因でしょう。 ファシズム体制にとって、小林よしのりが一番ヤバい存在だということが証明されて光栄です。 みなさん、歴史の証人になってください。 一方、井上正康氏との小学館新書『コロナとワクチンの全貌』は、『コロナ脳』より多い初版部数でスタートします。 全国の書店から注文が殺到しているようです。 やっぱりマスコミやネットには「言論の自由」は守れない、「書籍」が最後の「言論の自由」の砦なのでしょう。
デマに関するosugi3yのブックマーク (19)
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osugi3y 2021/09/01
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安倍前首相が誤った情報を拡散──植村札幌裁判 | 週刊金曜日オンライン
首相を辞任しても安倍晋三衆議院議員の歴史修正（改竄）がやまない。今度は、裁判結果について誤った情報をフェイスブックのコメント欄で拡散しているとして11月24日、『週刊金曜日』発行人の植村隆氏（元『朝日新聞』記者）から安倍氏に対し削除を要求する内容証明が送付された。 安倍氏が自身のツイッターに『産経新聞』の記事をリツイート（投稿・転載）したのは11月19日。「元朝日記者の敗訴確定 最高裁、慰安婦記事巡り」の記事だ。 植村氏が、1991年に『朝日新聞』に書いた元日本軍「慰安婦」の記事を、櫻井よしこ国家基本問題研究所理事長から「捏造」と批判されたため、札幌地裁に起こした名誉毀損（きそん）訴訟の上告棄却の内容だ。 投稿はコメントなしだったが翌20日、今度は自身のフェイスブックに同じ記事を投稿し「植村記者と朝日新聞の捏造が事実として確定したという事ですね」とコメント欄に書き込んだ。
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人間自身が知財になる時代が来る - 続・はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
ずっと考えているテーマがある。 ぼくは結論として人間の時代は終わり、AIが世の中を支配する時代が来ると信じているのだが、問題は、それがいつごろに起こるか、どのような過程を経て、そうなるのか、AIの時代が来るとして、そこで人間の影響はどこまで残せるか、といったところである。 人間がAIにのっとられる前段階として、決定的に重要なイベントはなにかというと、それはわりとはっきりしている。人間同士のコミュニケーションがデジタル化されることだ。 人間同士がリアルに出会って対面するという行為がなくなった時代は、モニターに映っている本人の映像や、スピーカーから聞こえてくる音声が、本物である必要はなくなる。AIで合成できるからだ。まして、メールやチャットなどの文字によるコミュニケーションはなおさらだ。 したがって人間からAIへの歴史の主導権の移行は、 ① 人間同士のコミュニケーションがデジタル化 ② 人間の
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たつみコータロー 前参議院議員 日本共産党 on Twitter: "違います。市長が自身のツイッターでデマを流さないでいただきたい。削除を求めます。市長は何をしてるんでしょうか本当に。 https://t.co/B4kYpAYY7T"
違います。市長が自身のツイッターでデマを流さないでいただきたい。削除を求めます。市長は何をしてるんでしょうか本当に。 https://t.co/B4kYpAYY7T
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朝鮮人虐殺は過去の出来事ではない。関東大震災前夜にそっくりな2019年の日本／加藤直樹さんインタビュー - wezzy｜ウェジー
2019.10.17 07:00 朝鮮人虐殺は過去の出来事ではない。関東大震災前夜にそっくりな2019年の日本／加藤直樹さんインタビュー 『TRICK 「朝鮮人虐殺」をなかったことにしたい人たち』（ころから）という本が注目を集めている。 作者は、加藤直樹氏。2014年に出版された前著『九月、東京の路上で 1923年関東大震災ジェノサイドの残響』（ころから）も大きな反響を呼んだ。 再び関東大震災朝鮮人虐殺をテーマにした『TRICK』は、インターネット上を中心にはびこる「虐殺否定論」のどこが誤っているのかを、膨大な資料をもとにひとつひとつ解き明かした労作だ。 本書ではそのうえで、虐殺否定論を「発明」した本、工藤美代子『関東大震災「朝鮮人虐殺の真実」』（2009年／産経新聞出版）および、著者名は変わっているがほぼ同じ内容の加藤康男『関東大震災「朝鮮人虐殺」はなかった！』（2014年／WAC）を取
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猫組長 on Twitter: "スーパー堤防が整備されていたらと思いませんか。 https://t.co/PUZKLnBP68"
スーパー堤防が整備されていたらと思いませんか。 https://t.co/PUZKLnBP68
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チャンネル桜、虎ノ門ニュースのウソデマ青山繫晴議員を、ユーチューバー KAZUYA がバッサリ一刀両断 !!! - ご近所のネトウヨさん
右派系ユーチューバーの KAZUYA さんが、ネトウヨ御殿「チャンネル桜」に出演の現職国会議員の話をバッサリ一刀両断！ 今日の動画アップしました！これはまぁ…賛否あると思いますが。 批判覚悟で言いたいことがあります https://t.co/AEFR8WF0i1 @YouTubeさんから — KAZUYA (@kazuyahkd2) April 6, 2019 KAZUYA さんの投稿には、もう、その某「国会議員」のリンクまで貼ってあるから、明らかだよね。 これこれ！ youtu.be 青山議員といえば、 クソな沖縄陰謀論とデマで有名ですが、 そこはツッコミしないんですか。 壮大なデマと陰謀論の創作、青山繁晴を重用し知名度を上げることに貢献した「関西テレビ」等、本土TVメディアは、責任とって青山デマを追及せよ ! 中国語ではなく King of Ryukyu とか、 さすがに笑う ! 翁長
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立憲民主党から立候補で大論争。「おしどりマコ」は天使か悪魔か？ « ハーバー・ビジネス・オンライン
9月29日、お笑い芸人のおしどりマコ氏が、立憲民主党の公認候補者として次期の参議院選挙に立候補することを表明した。おしどりマコ氏とは、東京電力の記者会見に連日のように出席・質問し、また、各地で行われる原発事故裁判や福島県の「県民健康調査」検討委員会とその関連会議、原子力規制委員会、放射線審議会、その他各種のシンポジウム等に足しげく通うフリージャーナリストの顔も持つ、おしどりマコ氏のことである。 このような有名人が選挙に立候補したときの常ではあるが、おしどりマコ氏の場合もインターネット上では大きな賛否両論の声が沸き起こり、彼女を支持する人と支持しない人の間では10月も半ばを過ぎた今もなお激しい論争が繰り広げられている。マコ氏を批判する側の中には、原発事故直後のマコ氏の非常に古いツイート（Twitter上での書き込み）までを取りあげて批判する者がいたり、すでに解決済みとなっている事例を蒸し返し
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沖縄県知事選挙デマ ➁ 「小沢別荘利殖」デマ Part 1 - 拡散元はこの議員 ! デマ動画拡散した 公明党 沖縄方面本部長 遠山清彦議員 が沖縄でやっていること、創価学会の皆さんご存知ですか !? - Osprey Fuan Club ウヨウヨ対策課
2018年の名護市長選挙で公明党の遠山清彦議員が振り撒いたデマの数々。そしてそれで公明党と遠山議員が何か一つでも声明を出したり、責任をとったりしただろうか。 答えは否 (No) ! だ。 沖縄に選挙の季節がきた。 そしてまたあのデマ議員が沖縄に貼りつく。 9月8日、遠山議員、デマ動画を拡散し始める 9月9日、デニー知事が完全否定 9月11日、デイリー新潮記事を前日に予告する遠山の謎 9月12日、選挙戦スタートの前日、『週刊新潮』がデマ記事放出 9月12日、BuzzFeed の謎サイト追跡記事リリース 9月12日、午後、謎サイトが遁走する 9月12日、「動画を見つけてそれを投稿しただけ」、削除もしないで非常識な言い訳 結論。遠山議員は「意図的に」デマを発信している 二月の名護市長選挙、遠山氏の数々のデマ 公明党は、沖縄デマの常習犯、遠山清彦の処分を本気で検討せよ ! 9月8日、遠山議員、デマ
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産経新聞大誤報の真相「つぶすからな」取材もせず沖縄タイムス記者を恫喝 | AERA dot. (アエラドット)
この記事の写真をすべて見る 行き過ぎた表現があった――。 2017年12月に沖縄県内で起きた交通事故で、「米兵が日本人を救出した」とする報道をめぐって、産経新聞は「事実関係の確認が不十分」だったとして記事を削除。沖縄タイムスと琉球新報に謝罪した（18年2月8日付紙面に「おわびと削除」を掲載）。 沖縄タイムス記者・阿部岳は、自著『ルポ沖縄 国家の暴力』（朝日新聞出版）のなかでデマを垂れ流すメディアのあり方を問うている。いまだ沖縄2紙に向けられる“根拠なき批判”。その当事者でもある阿部が、今回の騒動をリポートする。 ＊ ＊ ＊ 真っすぐな視線を向けられ、答えに窮した。取材相手の女性（19）がふいに聞いてきた。「米軍が良いことをした時には何で書かないんですか」。良いことをしたのかどうか、そこが分からないからです。出かかった言葉はしかし、のみ込むしかなかった。 昨年12月、沖縄県の高速道路で起
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吉村洋文大阪市長「生活保護目的で流入する人が大勢いて税が流れてる」と攻撃するもデマと判明 | Buzzap！
自らが市長を務める市の内情すら把握せずにデマで生活保護受給者らを攻撃していたことが明らかになりました。詳細は以下から。 事の発端は2017年7月、大阪市と大阪市立大が共同で生活保護受給者に関する「ビッグデータを活用」して分析した結果が発表され、2015年度に住民登録日から受給開始日までの期間が6カ月未満と短かったケースが、男性の19.8％、女性の10.6％に上る事が明らかにされました。 ◆「生活保護目的で流入している」と問題視 吉村洋文市長はこれを受けて以下のようにツイートし、「大阪市の審査が緩いということがあってはならない。一生懸命働き、税を納めている市民は納得しない」とも述べました。 生活保護が必要な人に最後の砦として生活保護を認めるのは当然。しかし、大阪市に転入してすぐ保護申請するケースが突出して多い。なんでだ？これを適正に審査するのは当たり前。だって大阪市民の税を使うんだから。ht
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