IPA(情報処理推進機構)は9月7日、「自治体・企業等の情報システムへのRuby適用可能性に関する調査」の報告書を公開した。同調査ではRubyについて、自治体や企業などの業務システムの開発といった分野を想定し、機能面・非機能面からその適用性の評価を行った。 調査を実施したのは、「Enterprise Ruby コンソーシアム(テクノプロジェクト、みずほ情報総研)」。検証環境は、富士通の「Platform Solution Center」に設けられた検証ルームと検証用機器が用いられた。 富士通「Platform Solution Center」のサーバルームと検証ルーム 同検証の目的は、Rubyを用いた「入出力処理」、入出力処理によって構成される「アプリケーションとしての処理プロセス」を想定したベンチマークを取得し、幅広いアプリケーション開発にRubyを用いる際に参考となる計測データやチュー