「スペースインベーダー」「パックマン」「スーパーマリオブラザーズ」など、これまでに世界的なヒット作を数多く生み出してきた日本のゲーム業界。その作風などに興味を抱き、日本でゲーム研究がしたいからと、海外からはるばるやって来た留学生の姿を、筆者も所属する日本デジタルゲーム学会の研究会に足を運ぶと毎回必ず見掛ける。 東北学院大学教養学部の准教授で、日本デジタルゲーム学会広報委員も務める小林信重氏によると、「留学生の数は、2000年代から増え始めました」という。ところが、日本では肝心要のゲーム研究をしている大学と指導ができる教員、研究のポストの数が非常に少ないため、留学生の受け入れ体制が不十分な状態がずっと続いている。開発志望の場合は、工学部でプログラミングなどを学ぶという手はあるが、とりわけゲームの歴史や文化、産業、経済などの研究ができる所は、ほとんどないというのが現状だ。 「ゲーム大国」と言わ
中国を中心に今後の世界経済について、野口悠紀雄・一橋大名誉教授にインタビューした。野口氏は「日本は既得権益を持っている人たちが新しい技術の導入に反対して足を引っ張っている」と述べ、規制緩和で新たな産業を創出すべきだと主張した。【聞き手は経済プレミア編集長・川口雅浩】 ――ここ数年の中国の技術的進歩には目を見張るものがあります。 ◆野口悠紀雄さん 中国はガソリンエンジン車や固定電話を飛び越えて、電気自動車（EV）やスマートフォンを普及させたように、古い技術を飛び越えてしまっている。「カエル跳び」（リープフロッグ）と呼ばれる現象が起きている。最初は海外の技術の模倣だったが、今は違う。世界のフィンテック投資の半分は中国で行われている。EVも中国が世界で最も普及している。自動車もAI（人工知能）やEVの時代になれば、中国か米国の覇権争いになる。 ――中国の成長はいつまで続くのでしょうか。 ◆中国の
来春卒業予定の大学生の就職内定率（１０月１日現在）は６２．５％で、前年同期より７．４ポイント下回ることが１８日、文部科学、厚生労働両省のまとめで分かった。下げ幅は、調査を始めた９６年以降最大で、内定率も０３年の６０．２％、０４年の６１．３％に次いで３番目の低さとなっている。 下げ幅が００年前後の「就職氷河期」より大きいことから、昨秋からの急激な不況による就職状況の悪化が、改めて浮き彫りになった形だ。 調査は全国の国公私立大６２校を抽出し、就職希望者に占める内定者の割合を調べた。男子は前年より５．４ポイント減の６４．４％、女子は８．５ポイント減の６１．６％だった。文系は６１．２％（前年同期比９．２ポイント減）、理系は６８．５％（同０．４ポイント増）と、女子と文系の学生の悪化が目立った。私立は５９．６％（同９．４ポイント減）で、国公立の７１．３％（同１．９ポイント減）との差が開いた。特に厳
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