[Rails World 2023 - Day 1 Closing Keynote] - The Magic of Rails
ここから、DevとOpsが協力すればより効率的になる=DevOps、という言葉が生まれました。 当時は大企業においてはDevとOpsが分かれていることが当たり前だったのです。そして、大企業における当たり前が、当たり前ではないことに気付き始め、DevOpsを実現するためのツールができ始めたころでもあります。 ではなぜ、大企業ではDevとOpsが分かれているのが当たり前だったのでしょうか? ハードウェアの時代その昔、産業の主役はハードウェアでした。 そのため、多くの企業はハードウェアを作ることに対して最適化が行われました。 ハードウェアには研究開発、製造、運用サポートといった大きな区分けが存在します。そして、それぞれの仕事において要求する人材レベルは異なります。 加えて、大量生産された製品の運用サポート(設置作業員、サポートセンタ)には、大量の人員が必要になってきます。 したがって、組織を研究
つまり、これらのマーケットは小さく、しかもデータベースのマーケット自体よりも小さいのです。とは言え、どれかが他よりもマシになりうるでしょうか? マネージドホスティングは、本質的にはユーザのためにAWSでデータベースを動かすことで、そうすることでユーザたちは自分で動かす必要がなくなります。これらのサービスを使う代わりになるのは、AWSに自分でデータベースを立てることです。したがって、マネージドなデータベースホスティングサービスが課金できる額には、非常に厳しい上限があることになります。Compose.ioやmLabが、RethinkDBよりも1桁あるいは2桁多いユーザを抱えるMongoDBを提供していることを考えて、マネージドホスティングを提供することには少しの良い点もないという結論を下しました。 Database as a Serviceはマネージドホスティングの更に複雑なバージョンです。D
オラクル、AWSとAzureでのOracle DBライセンス体系を変更。コア係数が適用外になり、ライセンス価格が2倍に オラクルはAmazonクラウド(以下AWS)とMicrosoft Azure(以下Azure)でOracle Databaseなどを利用する際のライセンス体系を変更、新しいライセンス体系(Licensing Oracle Software in the Cloud Computing Environment)(PDF)を明らかにしました。 オラクルは以前からAWSとAzureを認定クラウド環境としており、これは新ライセンス体系でも変わっていません。新ライセンス体系での最大の変更点は、AWSとAzureでは「コア係数」が適用外になったことです。 When counting Oracle Processor license requirements in Authorized
このたび、富士通株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中 達也、以下、富士通)は、ニフティ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:三竹 兼司、以下、ニフティ)のISPを中心とするコンシューマ向け事業を、2017年4月1日を効力発生日として吸収分割の手法により、富士通が新設する100%子会社に継承させます。これによりニフティを、クラウドを中心とするエンタープライズ向け事業会社(以下、クラウド事業会社)と、ISPを中心とするコンシューマ向け事業会社(以下、コンシューマ事業会社)に再編します。 富士通は、新たな経営方針の下、つながるサービスへのシフトを進めながら、持続的成長に向けたビジネスモデル変革に取り組んでいます。今回の再編を機に、富士通、およびクラウド事業会社の連携を強化することで、両社がもつ顧客基盤やノウハウを共有し、グループ一丸となって、つながるサービスの中核となるクラウ
どうもあけましておめでとうございます、分散システム界の負け犬こと李徴・ザ・グレートタイガーです。どちらかというといきなり吠えつくよりも山に篭ってこじらせていくタイプです。新春からAWS,サーバレス,コンテナ,マシンラーニング …2017年のクラウドを占う:新春特別企画|gihyo.jp … 技術評論社という記事を目にし、「ウソはいけません」とコメントしたところ何が本当で何がウソか分からなくなってきたので、わたしも2017年のクラウドを占いつつ、件の記事の批評をしてささやかながら新年の書き初めとしたいと思います。 🔥🔥🔥🔥🔥 件の記事ではまず、 そしてこのデジタライゼーションの基盤にあるもっとも重要なテクノロジがクラウドコンピューティングです。 という言葉から理解できないのだが、デジタル化とは何を指すのか?一昔前には「OA化」という言葉が一斉を風靡した。どの企業でも小売なら会計はP
すべての企業はデジタルカンパニーにならなくてはならない ―2016年、米国のカンファレンスや企業を取材しているときに、筆者はよくこのフレーズを耳にしました。たしかにUberに代表されるデジタルディスラプション企業の台頭、加えて世界的大企業であるGEのデジタル化へのすさまじいほどの注力ぶりなど間近に見る環境にあれば、多少の失敗も折り込み済みで最新技術を採用し、新たなビジネスのニーズをみずから掘り起こす必要性を強く感じるのは無理もないかもしれません。 そしてこのデジタライゼーションの基盤にあるもっとも重要なテクノロジがクラウドコンピューティングです。いまやほとんどのイノベーションはクラウドから始まり、クラウドをベースにしてスケールしていきます。レガシーを多く抱える企業にとっては、クラウドへの基幹業務の移行がビジネス再編の大きなカギになるとも言われています。米国と比べてデジタライゼーションのトレ
インフラエンジニアのいない会社で働いて 1 年半 が経った。 iOS で動く POS レジアプリとその管理インターフェイスの Web アプリケーションを作ってます。 iOS 側のことはほとんど分からなくて、データ同期用 API と Web アプリをずっと作っている。 ところで、 「NoOps」の時代がこない理由という記事が前にあったのですが、この点ぼくが働いている会社は NoOps です。アプリケーションは Heroku に乗っていて、 RDBMS が Amazon RDS で一部分析系に Google BigQuery を使っていること以外は全て Heroku 系の何かで動いています。 CI は Travis と circleCI を使っていて、 circleCI については来年初頭にも利用をやめて Travis に一本化する予定、というかんじ。 本当に自分達でなにもサーバーを管理してい
毎年こうして年末にPublickeyの売り上げを報告している理由はおもに2つあります。 1つは、個人が運用するブログで、しかもエンタープライズITの分野にフォーカスするという、小規模かつ専門性の高いメディアが十分に売り上げを立てていくことができるのかどうか、興味を持つ人たちに、その現実をリアルタイムに紹介したいと思っているからです。 そしてもう1つは、この個人で運営されている小さなメディアが健全に運営されていることを示すことそのものが、メディア運営ビジネスに有利に働くと考えているからです。 小規模メディアとしてのPublickeyの特長は、AdSenseやアフィリエイト広告に依存せず、バナー広告やタイアップ広告を直接販売して売り上げを上げていることです。専門性の高いオンラインメディアでは必然的に読者数が絞られることになるため、クリック数に売り上げが連動するAdSenseやアフィリエイト広告
Evernoteが今週、プライバシーポリシーを更新する予定であることをひっそりと発表した。サービスを向上するためという名目で、Evernoteの社員の一部がユーザーのコンテンツにアクセスし、内容を確認することを可能にするものだ。 同社は「プライバシーポリシーの更新に関するお知らせ」の中で、ノートを含むユーザーのデータをどのように扱うかを説明した。また、今回の更新は「弊社の機械学習テクノロジーが正しく機能していることを確認することが目的」だとしている。 Evernoteの「機械学習テクノロジー」には、自然言語による検索など、人工知能(AI)的な機能が搭載されているようだ。 今回のプライバシーポリシーでは、ユーザーのデータにアクセスできる一部のEvernote社員に対し、「身元調査を行ったうえで、最低でも年に一度(中略)セキュリティ・プライバシー研修を実施」するという条項が追加されている。 ユ
Docker vs. CoreOS コンテナ戦争とは何だったのか? ―Linux Foundationが「Open Source Forum 2016」でOSSプロジェクト最新状況を紹介 Linux Foundationは11月15日、日本におけるオープンソース活用を推進する活動の一環として「Open Source Forum 2016」を横浜にて開催しました。 Linuxの普及をサポートするNPOであるLinux Foundationは、これまで毎秋に国内外のユーザ企業向け技術カンファレンスとして「Enterprise User's Meeting」を開催してきました。Linux Foundation 日本担当VPの福安 徳晃氏は、毎年改善を繰り返してきた「Enterprise User's Meeting」を今年から「Open Source Forum」として始動することになったといい
Google Cloud Platform(2) Advent Calendar 2016 8日目を担当するk-bataです。 Qiitaへ投稿するのは初めてで読みづらい点もあるかと思いますが、最後までお付き合いくださいませ。 今年になってGCPの東京リージョンが発表され、AWSにしか関心がなかった自分がGCPを触ってみたところ、非常に使いやすいと感じました。 特に運用フェーズではGCPの方が使いやすいと感じるところがありましたので、AWSと比較しながら紹介したいと思います。 対象となるかた AWSでたくさんのアカウント(VPC)を管理しているインフラ担当 GCPに興味はあるが、運用で楽できるのか不安に思っている方 ハードウェアメンテナンスで仮想マシンが停止しない AWSで100台以上のインスタンスを運用していると、月に一度はどこかの仮想マシンがメンテナンス再起動の必要に迫られます。 AW
Amazon.co.jpは12月5日、ボタンを押すだけで洗剤やシリアル、おむつなどの日用品を注文できる小型端末「Amazon Dash Button(アマゾン ダッシュ ボタン)」を日本で発売した。年会費3900円のプライム会員のみが購入できる。端末価格は500円だが、Dash Buttonを使って購入した商品の初回注文の金額から500円が差し引かれるため、実質無料となる。 Dash Buttonは、メーカーごとではなく商品ブランドごとに販売される。当初は、花王の洗濯洗剤「アタック」や、サントリー食品インターナショナルのミネラルウォーター「サントリー天然水」、ライオンの歯磨き粉「システマ」、カルビーのシリアル「フルグラ」など、40ブランド(700種類以上)のボタンをラインアップした。端末は省電力で数年使うことができ、1000回以上の注文が可能だという。 Dash Buttonは、スマートフ
Google and Intel announce strategic alliance to accelerate cloud adoption in the enterprise これに合わせて、Googleはインテルの次世代データセンター向けプロセッサとなるSkylekeアーキテクチャベースのXeonプロセッサを、2017年にGoogle Compute Engineに投入することを発表しました。 The upcoming Xeon processor is an excellent choice for graphics rendering, simulations and any CPU intensive workload. この新しいXeonプロセッサはグラフィックスレンダリング、シミュレーションなど、あらゆるCPUインテンシブなワークロードに能力を発揮する。 (「Power
まもなく任期が終わろうとする米オバマ政権。「クラウドファースト政策」などIT業界に大きな影響を与えた同政権が、最後の年にも強烈なIT政策を打ち出した。米連邦政府の諸機関が開発した業務システムをOSS(オープンソースソフトウエア)として公開する方針を明らかにしたのだ。 米政府CIO(最高情報責任者)のTony Scott氏が、業務ソフトをOSS化する方針「Federal Source Code Policy」を発表したのは2016年8月のこと。今後は連邦政府機関がカスタム開発した業務ソフトはOSSとして公開し、他の機関が再利用できるようにすることを掲げた。 連邦政府機関が業務システムを新たに開発する際は、まず他機関が公開したOSSをチェックし、使えるものは再利用する。他に存在しないソフトだけを新規に開発し、それもOSSとして公開する。ホワイトハウスは今後3年間に開発するソフトの20%をOSS
先日ラトビアに1年ほど住んでいた人と話す機会があったのだけれど、思いがけず感動したので書き残しておく。ラトビアではなく隣国エストニアのことだ。 ラトビアについては首都がリガだということぐらいしか憶えてなかったので、話題に苦慮し、とりあえずおなじバルト三国ということで、「隣国はすごくITが進んでるんですよねえ」と話を振ったら、その静かな人は、少しだけ興奮した口調で語り始めた。 私もいちおうはIT業界的なところに腰をかけている身なので、エストニアがIT先進国だという情報は入っていた。SkypeなどITベンチャーが多く、IT教育も充実、電子政府制度が発達して投票も納税も国民IDでぜんぶOKという国。マイナンバーの話題がかまびすしい頃、日本もエストニアを手本にせよという話はよく聞いた。 でも、なぜそうなったと思いますか? そんなこと問われるまで思いも至らなかったので、優秀なエンジニアがいたからとか
正しく運用されているかを評価するのが監視である~ゼロからの運用監視設計(前編)。July Tech Festa 2016 運用監視の自動化は、複雑化するアプリケーションやサービスに対して効率的かつ確実な運用監視を実現する上で、またコスト削減の意味でも重要な要素になってきています。運用監視の自動化は、どのように考えて実現していけばいいのでしょうか。 7月24日に産業技術大学院大学で行われたイベント「July Tech Festa 2016」のセッション「運用自動化のための Re:ゼロから始める監視設計」は、そのための知見を得る上で大変参考になるものでした。この記事では、そのダイジェストを紹介します。 運用自動化のための Re:ゼロから始める監視設計 前佛雅人氏。 今日の私の話は、業界経験が豊富な方には当たり前すぎる内容かも知れませんが、自分だったら20年前にこれを知りたかったな、ということを
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