ギャップ、バナナ・リパブリックなど展開する米ギャップ社は、ここ数年、インディテックス（ZARA）、H&Mに押され、アパレル市場で世界３位に甘んじています。 再び特別な存在に返り咲くべく、世界134,000人の従業員に対してソーシャルメディアで自由に行動させ、いい評判が広まった1980年代、90年代の再現を試みてるようです。 米ギャップ社が、英ビジネス誌「Ethical Corporation誌」が３月上旬に主催したカンファレンスで発表した同社のソーシャルメディアガイドラインを紹介します。 従業員に配布されたガイドラインは、iPhoneと同じサイズの５つ折りの冊子。１ページ目には、こんなことが書かれています。 毎日、みんなが、ギャップ社や私たちブランドのことをネットで話していますが、ここでいうギャップ社には、あなたも含まれています。このガイドラインは重要です。もし守らないと、あなたのひと言で
ちょっと前、「ジューサーの中に金魚を入れる」という現代美術の展示があった。 ジューサーの中に金魚と水が入っていて、スイッチだけリモコンで、観客の側に置かれる。観客は誰もがそのスイッチを押すことができるようになっていて、「いつでも金魚を殺せる」という、その感覚が展示になっていた。 金魚の寿命を延ばすもの この展示で、実際にボタンを押せた人はたぶんいないのだろうけれど、これをたとえば、ジューサーに入れた金魚をインターネットで公開して、ネットの向こう側にいる誰もが、匿名のままそのボタンをクリックできるようにしておくと、誰かがボタンを押してしまう。多数決ルールを導入して、「ボタンを押した人が累計で10人を超えたら、ジューサーの電源が入ります」という看板を出しておくと、ボタンが押される閾値はますます下がる。 匿名ルールを廃して、たとえばTwitter のような、押した人をある程度トレースできるメディ
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