これはMITの先生に教えてもらったサイト。 世界の国々のマクロ経済指標の変化がひと目でわかる、という優れものアプリ－GapMinder http://www.gapminder.org/world/ あらゆる経済学のサイトの中でも、特に優れている、ということで近年注目を浴びているサイトだ。 経済指標の歴史がすぐ分かる視認性の良さだけでなく、見た目にも美しく、さらに遊んで楽しい、素晴らしいサイト。 超オススメ。 あ、でも1度見ると1時間くらい遊んじゃうと思うから、覚悟して望むように（笑） でもこのサイトで遊んでいるだけで、マクロ経済について色々なことが学べる。 （更にその年に何が起こったかを調べるためのWikipediaがあれば万全） いろんな種類の指標があるのだが、ここでは一番メジャーな、縦軸に平均寿命を、横軸に一人当たりGDPをとったグラフをご紹介。 平均寿命はその国の国民の健康状況を表
草食男子に肉食女子。そうやってキャラクタライズされたかと思ったら、今度は消費しない若者と言われる。家に閉じこもる。クルマに興味がない、海外旅行も関心ない。酒も飲まないし、グルメも人ごと。テレビやマスコミはこぞって「若者の○○離れ」といって総攻撃の様相です。 ちょっと待ってください。消費は若者だけがけん引しているのですか？ 消費をしないことは「悪」なのですか？ 確かに、トレンドはいつの時代も若者がつくっています。70年代は、若者は肩まで髪を伸ばし、パンタロンのジーンズを引きずって歩いていました。姿形だけを見れば異様で「何だ今の若者は！」とめちゃめちゃにたたかれた世代です。しかし、それは古い価値観に疑問を呈し、新しい価値観を探すという意思の表れ。どんな時代にも、どんな社会にもある普遍的なものでした。まあ、あの時代は日本という社会が右肩上がりを誰も疑わなかったので、それで社会の基盤がぐらつくこと
先日内閣府より公表された「高齢社会白書」に面白いデータが掲載されていました（資料的に面白いですが愉快な内容ではない）。 中位仮定値で将来の人口構成がどのようになっているかを予測したものです。 すでに日本の人口は減少してますが、本格的に人口が急降下していくのは2015〜2020年くらいからです。フリーフォールに乗ると、ゴンドラが頂上に達したら、落下前に一瞬だけ止まります。現在はそんな感じですね。 で、中位予測では今から45年後には3700万人減の8993万人程度になる見込みとなっています。年代別人口比率が変わらずに全体が減少するならまだいいのですが、問題は老人ばっかり増えて子どもや生産年齢人口が大幅に減ることです。 同白書に、高齢世代人口と生産年齢人口の比率の予測値を一覧にしたものがあったので引用します。 45年後の日本は、65歳以上の高齢者を1.3人の生産年齢層で支えていかなければな
ゲストブロガー：有馬めぐむ 日本で経済新聞社、出版社にて編集者、記者を経験後、2000年からフリーに。05年より海外取材や翻訳にも従事。国際会議の仕事で訪れたギリシャの魅力にとりつかれ、アテネに定住。西欧文化のゆりかごと呼ばれるギリシャから今日のアテネ、ギリシャ人の国民性、財政危機問題などを新聞、雑誌、ウェブサイト、ラジオ、テレビなど様々なメディアから発信中。「地球の歩き方 ギリシア／アテネ特派員ブログ」は週1回更新。 ■おすすめエントリーギリシャ財政危機雑考アイスランド火山噴火の影響 アテネの国際空港はオープン ギリシャの人々に何がおこったか？ 5月5日のゼネストでギリシャの首都、アテネが炎上、銀行員3人死亡というニュースは世界を駆け巡った。その後、日本のメディアからの注目も一気に加速、ここ数週間で本当に数え切れないほどの電話取材や執筆依頼を受けた。しかしその中で驚いたのが、ギリシャ問題
最近では、民主党政権もようやく反市場、反企業的なイデオロギーを改める姿勢を見せようとしていますが、新幹線や原発のセールスに大臣が同行するとか、法人税をようやくちょっと下げようかとか、どうもちまちましていますね。 日本というのは、エネルギーの１００％を海外から輸入し、さらに食料の５０％を輸入しています。 多くの資源を輸入に頼っています。 グローバリゼーションは日本の宿命であり、世界中の人々を魅了するモノやサービスを生み出し続けなければ生きていけないのです。 そういう意味で内需主導の経済というのは幻想で、やはり日本は外需でがんばらないといけません。 そのためには何をすればいいのかと考えれば、それは民間企業とそこで働く人々が創意工夫をして、世界の中で競争力のあるプロダクトを次々と生み出していくしかないのです。 金融政策などのマクロ経済政策で簡単に解決できる問題ではありません。 国民一人一人の地道
「政治家が日本の将来ビジョンを提示できていないことが問題だ。まずは、どんな国を目指すのか、国の将来像を描いてほしい！」とお嘆きのみなさん、 参院選の準備に忙しい政治家に代わり、ちきりんがこの国の将来ビジョンを提示させていただきます。 といっても、決めるのはもちろん（ちきりんではなく）皆様です。 下記に“日本の将来像の選択肢”を5つほど書いておきましたので、みなさんで選んでみてくださいね。 ＜オプション1：ギリシャモデル＞ バラマキにバラマキを続けた上、めちゃくちゃな財政赤字でも消費税はあげず国債発行で対応し、更に日本郵政を再国有化するなど国家機関もどんどん肥大化させる。 国債の消化が未達となり国家財政が成り立たなくなってから、その後のことは考えるモデル。 日本の場合、ギリシャのように事実上の財政破綻が起こっても暴動は起こらず、せいぜい粛々とデモ行進が行われる程度なので治安は問題なし。その代
歴史的に欧州の失業率は米国の２倍以上でした。 今回のギリシャのストライキの例を見てもわかるように失業率が高い国は景気が悪くなると公的部門での支出を増やせという圧力が国民からかかりやすく、それだけ財政が不健全になるペースが加速します。 ここまでをまとめると欧州連合は次のような弱点を抱えているということです： １． 輸出競争力の低下 ２． 生産性の低下 ３． 財政の悪化 さらに欧州は米国のシリコンバレーに代表されるような非連続的な技術革新に基づく経済成長を不得意としています。それは欧州の経済モデルがどちらかといえば銀行融資型のモデルだからという面もあると思います。 バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、インターネットなどの、これからの時代を担う成長分野では欧州のこうした経済モデルは競争力を持ち得ないのです。 またこれまで見てきたような競争力の低下は新しくEUのメンバーを追加することでは解決しな
あまり話題になってるのを見たことが無いので紹介してみる。 多分、世界で最も広く読まれているであろうミクロ経済学の入門教科書 H.R. VarianのIntermediate Microeconomicsを素材に、つくられた経済学英語例文集が、この『経済学英語ハンドブック』（名古屋大学高等教育研究センター）である。 Intermediate Microeconomicsの最初の６章をターゲットに、各章から重要用語を５つ選び出し、各用語ごとに英文例を、Varianのこの本やその他の経済学の英文教科書から拾い出して和訳を付けた《だけ》のものなのだが、どうして今まで誰も思い付かなかったの？ 思い付いても何でやらなかったの？ と言いたくなるような成功事例なのだ。 大学での授業を変えた（？）ともいわれる、あの『ティップス先生』シリーズ（http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/su
使える経済書100冊‐『資本論』から『ブラック・スワン』まで、池田信夫 経済学やＩＴに関して精力的に評論活動を続ける経済学者にして人気ブロガーの池田信夫氏の書評本です。 池田氏がセレクトする１００冊の内、僕もかなりの本を読んでいたので、池田氏はそういう風に読んだのかと、いろいろと面白かったです。 この本を一言で表すなら、経済書のミシュランガイドです。 ミシュランガイドというのは、世界的なレストランのガイドブックであり、このガイドブックに載ることは大変な名誉とされています。 よって、ミシュランガイドに載っているレストランは、ピカピカの経歴のシェフばかりで、すでに評判を確立している超一流のレストランばっかりです。 外資系企業では、クライアントとか社内の偉い人とディナーを食べるときは大体ミシュランガイドの三つ星レストランにいくので、僕はすっかりいろんな店にいったわけですが、正直、そういうレストラ
1 ：春デブリφ ★：2010/04/22(木) 13:33:21 ID:???0 ★【スクープ】政府「法人税ゼロ」検討 成長戦略で外資の参入促進、シンガポール並み優遇に 政府が6月にまとめる成長戦略の目玉として、新たに日本に進出する外国企業を対象 に、法人税を大幅に減免する外資導入促進策を検討していることが明らかになった。 日本の法人税率は主要国で最も高い水準にあり、日本企業の国際競争力を減殺するだ けでなく、日本市場に進出するチャンスをうかがう外国企業にとっては最大の参入障壁 となり、日本経済が閉鎖的と批判される要因ともなっていた。 鳩山由紀夫首相は日本企業の法人税負担も軽減する方針を示しており、自民党政権下 では手が付かなかった法人税改革が進む機運が高まってきた。 アジア地域本部や研究開発拠点が対象 政府が今回、法人税減免の対象と想定しているのは、国境を越えて活動する多国籍企 業が、
2010年03月27日17:41 カテゴリ本経済 使える経済書100冊：『資本論』から『ブラック・スワン』まで 拙著の予約が、アマゾンでできるようになった（写真は感心しないが、これは帯だから外せます）。自分の本は書評しようがないので、以下に序文を引用しておく：今年は「電子出版元年」といわれ、アマゾンのキンドルに続いてアップルのiPadが発表された。日本でもこれから電子書籍が普及し、本を端末で読むことができるようになろう。しかしインターネット時代になっても、本に代表されるまとまった知識の重要性は変わらない。ビジネスマンは時間がないので、時事的なフローの情報は仕入れるが、系統的なストックの情報を勉強する余裕がない。 先日は国会審議で、菅直人財務相など3人の閣僚が誰も「乗数効果」の意味を知らないのを見て唖然とした。乗数効果というのは、高校の「現代社会」にも出ているマクロ経済学のきわめて初歩的な概
1990年に土地バブルが崩壊し、その後、日本経済は長期停滞に陥った。この長期景気低迷は「失われた１０年(the lost decade)」と呼ばれて久しいが、いつのまにか「失われた２０年」になってしまった。この間、世界経済は成長を続け、日本経済はまさにひとり負けだった。 下図は米Ｓ＆Ｐ社が算出する国別の配当込み株価指数である。配当まで含めてパフォーマンスを計算することにより、各市場の株式投資のトータル・リターンを表している。各国のパフォーマンスを比べるため、全てＵＳドルに換算してある。 出所：米Ｓ＆Ｐ社のウェブ・サイトより筆者作成 このグラフを見れば、世界の中で日本だけが取り残されてしまった構図が浮き彫りになる。一部の民主党議員が「行き過ぎた株主至上主義を正す」と息巻いていたが、この２０年間、一貫して株主を軽んじ、常に株主に損失を押し付けてきたのが日本の会社なのである。民主党議員はいったい
納税が原則現金なのには理由があります。世の中、非上場の会社の方が多いわけで、その評価を巡っては様々な問題が出て来ます。また換金化できず紙くずになるかも知れない株式を国が持ち続けるというのも現実的ではありませんが、さりとて、そんな非上場の株式を誰が購入するんでしょう。上場企業の場合も例えば納税された株式を国が市中で消化したら、企業のガバナンスに影響が出ますよね（国が持っていてもですが）。出ないようにするには、その自社株を企業は買わないと行けなくなります。その金額って結局法人税では？また納税の際の評価額と購入価額に差異が出れば新たな不公平感にも繋がりますよね。ちょっと考えただけでも問題山積、納付側も徴収側も手間ばかりかかってしょうがないだけ（手間がかかると言うことは徴税費がかさむ）の、このコメントがなぜ「光るコメント」になったのか。冗談でも何でもなく私には良く理解できません。（私の理解力が足り
平日の百貨店を一時間ほど歩くと、それだけで確実に意気消沈する。 空気全体が、店員のため息でできているみたいな、そういう独特の湿っぽさを胸一杯に吸い込むことになるからだ。 景気対策上、都心にああいうものを放置しておいてはいけないと思う。いや、マジで。 百貨店を一巡りした私の脳内は、不況感で満たされる。だから、一階の化粧品売り場の脇を抜けて店外に出る頃には、もともと抱いていたはずの購買意欲は、雲散霧消してしまっている。それほど、百貨店の負の内圧がもたらす景況感は、真っ逆様だ。スペースマウンテンの乗り心地。暗く、低く、底の見えない感じ。どこまでも落ちていく怖さ。 今回は百貨店の、過去と現在と未来について考えてみたい。 つい先日、久しぶりに最寄りのターミナル駅のデパートを訪れた。 とあるドイツ製のボードゲームを入手するためにだ。 ついでにソフトダーツ用の部品を補充したいとも考えていた。 入店して、
2010年02月17日14:30 カテゴリ本経済 勝間和代氏の落第答案 学年末は、憂鬱な季節である。日本語にさえなっていない答案を100枚以上、採点する仕事は精神的な拷問だ。それがやっと終わったと思ったら、本書が贈られてきた。これは日本語になっているだけましだが、内容は残念ながら「不可」である（リンクは張ってない）。間違いをチェックしたら、ほとんど毎ページにあるので、それを添削することはあきらめ、根本的な間違いだけ指摘しておこう（以前の記事の繰り返しなので、興味のない人は無視してください）。 本書の前半はデフレと無関係な自己啓発の話だが、後半は以前の記事でも紹介した国家戦略室へのプレゼンテーションの解説だ。彼女が延々と力説する「マイルドなインフレが望ましい」という規範的な目標は、日銀も含めて誰も否定していない。問題は、ゼロ金利のもとでインフレを人為的に起こせるかという実証的な問題である。彼
元大統領経済政策アドバイザーのKristin Forbesが教える、マクロ経済学のクラスが面白い。 過去20年に各国で起こった経済危機を、開放マクロ経済学の考え方で一つ一つ紐解いていく授業。 先週のクラスでは、アジア経済危機の原因と、そもそも一国で起きる経済危機がどうして他国に甚大な影響を及ぼすまでになるのか、という話をやった。 後半の通貨危機の伝染（Contagion）の話が面白いので、今回の米金融危機と、いま連日のように話題になってるギリシャの経済危機を横目に見ながら、ちょっとまとめてみる。 経済危機が他国に伝染する経路は主に5つある。 1）The Competitiveness effect （競争力効果） これは、経済危機によってその国の通貨価値が下がり、その国の競争力が上がってしまうことで、他国の産業が影響を受ける効果。 製造業などを主とする国がこの影響を与えやすいし、受けやすい
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