記事一覧 2011年10月7日 ［アーカイブ1999］帰ってきたカリスマ スティーブ・ジョブスが語るアップル再生の秘密 起業したてのような活力を戻した 誰でも使えるベストPC目指す 業績低迷に苦しんでいたアップルコンピュータが復活した。昨年8月に発売したカラフルなパソコン「iMac」が世界中で爆発的なヒットを呼び、開発体制の見直しなどによるリストラ効果も手伝って1998年度は3期... 2011年10月7日 ［アーカイブ2001］パソコン市場の低迷は深刻だが…魅力的商品出せば必ず買ってくれる スティーブ・ジョブズ氏［アップルコンピュータ最高経営責任者（CEO）］ 「デジタル機器のハブ（中核）」をポストネット時代の戦略に据える。パソコンの未来を熱く語る情熱は今も健在だが、市場低迷による赤字決算の中、難しい舵取りを強いられている。 2011年10月7日 ［アーカイブ2001］アップルはなぜ失速
このコラムについて “ここさえ読めば毎週のニュースの本質がわかる”―ニュース連動の解説記事。日経ビジネス編集部が、景気、業界再編の動きから最新マーケティング動向やヒット商品まで幅広くウォッチ。 記事一覧 記事一覧 2013年4月12日 三菱自、復配阻む品質問題 三菱自動車でリチウムイオン電池のトラブルが発生した。リコール問題の余波が残る同社には大きな痛手だ。2014年3月期としている復配目標にも暗雲が広がっている。 2013年4月11日 経団連、浮沈かかる会長選 日商会頭に三村氏 日本商工会議所の会頭に新日鉄住金の三村明夫氏が内定。2013年度の財界人事は経団連会長選に焦点が移る。ほかの経済団体トップに論客が座り、経団連の浮沈がかかる。 2013年4月10日 ベンツが値上げしないワケ 電気料金から日用品、高級ブランドまで値上げラッシュの4月。円安の影響が拡大する中で、沈黙を守るのが輸入車業
このコラムについて 10％近い成長を続けるインド。2050年にはGDP（国内総生産）で日本を抜き、世界5位に躍り出ると予測されている。次の可能性を求めて海外からのマネーが流入するインドの実際を現地のファンド・マナージャーがリポートする。 記事一覧 記事一覧 2009年5月19日 サムスン、LGが存在感を示す耐久消費財市場 インドでは、耐久消費財市場がこの数年で大きく変化してきている。 2009年4月28日 ナノ効果で目標の200万台の突破は軽々？ インドの自動車産業は1898年に始まり、着実に拡大してきた。現在は世界で10番目の生産規模だが、今後、インドの生産能力は年間200万台を超える勢い。さらに、ここに新たな歴史が刻まれようとしている。 2009年3月17日 世界最大、インド鉄道の素顔 経営危機を克服し、今や国営企業の稼ぎ頭に インド鉄道（IR）は150年の歴史を誇り、間違いなくインド
今年5月、ダブリンで開かれた国際会議で、非人道的兵器と言われるクラスター爆弾の全面廃止が採択された。しかしよく考えると、兵器は兵器。それを「人道的か」「非人道的か」で分けることがそもそも無理である。 (2008年10月02日)
世界経済の一つの姿が頓挫、大きなパラダイム転換も――武藤敏郎・大和総研理事長- 08/10/03 | 15:00 米国の大手投資銀行が次々と破綻、身売りに動く中、金融危機は世界の市場を混乱に陥れている。一方、日本経済の足元も危うくなってきた。２００２年２月から続いた「いざなぎ景気」をも上回る戦後最長の景気拡大に...本文を読む グーグル中国攻略の要、グーグル副社長、カイフ・リー氏を直撃！ -08/10/03 「グーグルを潰してやる！」。２００５年夏、マイクロソフト副社長のカイフ・リー氏がグーグルに引き抜かれたと知り、マイクロソフトのスティーブ・バルマーＣＥＯはそう怒鳴ったという。音声認識技術の開発で知ら...全文へ 明治ブランドを結集し世界への飛躍を目指す――佐藤尚忠 明治製菓社長 -08/09/30 持ち株会社「明治ホールディングス」設立の狙いとは。 今年３月から両社で統合を検討し、「
毎年6月末から7月にかけて、経済政策に関する大きな方針決定がなされる。今年も6月30日に、骨太方針と成長戦略が閣議決定された。正確には、「経済財政運営と構造改革の基本方針」と「日本再興戦略」の2015年度改訂版だ。例年とおり、いわゆる霞ヶ関文学を駆使して書かれたこうした文章を読みこなすのはなかなか難しい。その為にメディアは，骨無しとか力不足とか、印象論的な批判に終始をする傾向にある。ましてや今回は、安保法制を巡って難しい国会運営が続いたため、経済問題に対する社会全体の関心も、決して高くなかった。しかし今年の骨太・成長戦略には、いくつかの注目すべき点がある。以下では、そうしたポイントを整理してみたい。 骨太：総論と各論の狭間 今回の骨太には、2つの評価すべき点と、若干の懸念される点が存在している。評価される点の第一は，「経済再生なくして財政健全化なし」という安倍内閣の基本姿勢が、明確に示され
7月5日の国民投票で、緊縮財政の停止を求める強い投票結果を得たギリシャ政府は、ユーロ圏から離脱するだろうか。まだ大きな不確実性が残っているが、本稿では今後の進路を占ってみよう。 １．当面、ギリシャの銀行窓口再開は不可能 ギリシャ経済は大混乱に陥っているが、その最大の原因は銀行が少額の現金引き出し以外の取引を全面停止しているためである。報道では、銀行窓口の長い列に注目されているが、さらに深刻なのは、企業間の振替決済が出来なくなっているうえ、現金決済以外の貿易が途絶状態になっていることである。これは、ギリシャ国内の銀行が対外決済やユーロ現金の引き出しに用いる、欧州中央銀行（European Central Bank: ECB）のユーロ建て当座預金の残高が決定的に不足しているためである。企業間決済の停止と貿易の途絶は、ギリシャ経済を急激に悪化させると見込まれる。 ギリシャ政府は国民投票の後、銀行
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