レシプロエンジンからEV化の流れの一方で多くの自動車メーカーが水素で走る燃料電池車の開発に力を入れている。Tramino - iStockphoto 地球規模の温暖化問題をうけて欧州を中心に世界各国で内燃機関のエンジンを禁止しEVへ切り替える潮流が加速している。そんななか、自動車マニアでブランディングコンサルタントの山崎 明氏は製造段階も含めたカーボンフリーの重要性を唱える。 マツダMX-30のEV版に試乗してみた 先日、マツダMX-30のEV版を試乗する機会を得た。EVに試乗するたびに思うのだが、街中で一般的な移動目的で車に乗る場合、ガソリン車と比べてEVのほうが快適である。 まず静かで振動が少ない。さらに加速性能にも優れる。EVは高速域になると加速力が衰える傾向があるが、停止からの出足、また一般道での60km／hあたりまでの俊敏さはガソリン車より圧倒的に勝る。ほとんどのEVはバッテリー
石油資源には限りがある、だから無駄遣いはできない。石油を消費する我々日本人にはそう刷り込まれている。だが、実際はどうなのだろうか。 11月10日、国際エネルギー機関（IEA）は、今後アジア各国で需要が増えることを見込み、2020年には現在の倍近い1バレルあたり80ドルの原油価格になるとの予想を発表した。 昨年、アメリカはサウジアラビアを抜き世界最大の産油国となったが、中東諸国は今後もオイルマネーで潤っていくのだろうか。 國學院大学 経済学部教授の細井長氏は国際経済学、とくに中東地域の経済を専門とする日本では数少ない研究者の1人だ。中東産油国の経済のしくみや実情について話を聞いた。まずは「産油国経済のしくみ」について、大枠を捉えてみたい。 可採年数のからくり ――「石油はあと40～50年で枯渇する」と聞いたことがあるのですが・・・。 細井長氏（以下、敬称略）：実質あと何年掘れのるか、つまり石
By Doug Brown 世界中を走り回って人や物を運んでいる自動車に欠かせない部品の一つがタイヤです。タイヤはその原料に「ゴムノキ」などの樹木から産出される天然ゴムを必要とするのですが、2007年ごろからは「タンポポ」を原料として天然ゴムを生産する研究が進められており、従来の生産能力に匹敵する規模での生産の実現が視野に入りつつあります。 Tire makers race to turn dandelions into rubber | Reuters http://www.reuters.com/article/2014/08/20/us-dandelion-rubber-idUSKBN0GK0LN20140820 タイヤの原料の一つとなる天然ゴムの生産は主に東南アジアなどの地域に限定されており、疫病などを原因とする供給不安のリスクを懸念する声が挙がっていました。そんな中で、タンポポの
今日のニュースで2013年のシラスウナギ稚魚の漁獲量が昨年比で42%、過去最低の5.6tという報道がされて話題になってるけど、これどれぐらいヤバいかわかりますか。過去資料と比較してみないと、いまいちピンとこないよね。つくりました。国の資料の抜粋です。 見ての通りで特に付け加えることもないのですが、ピーク時には250t近く獲れたものが5tになった状況で、まだ漁業規制が敷かれてないというのがすごい。この状況に関する、水産資源管理研究者の勝川氏の言。 ウナギをどう看取るか？ - 勝川俊雄 公式サイト 結論からいうと、ウナギは、もう詰んでいる。（略）日中台が協力して、これから禁漁したとしても資源が回復するかは微妙な情勢ではあるが、禁漁に近い措置を獲れる可能性はほぼ無い。 １０年前なら、ニホンウナギを持続的に利用するという選択肢はあったかもしれないが、もうそういう段階ではない。「ニホンウナギの最後を
過去にローンやクレジットカードの返済を延滞・滞納したことがある等、思い当たるふしがある方は、今後のカードローン審査に無事通るのか不安に思うのではないでしょうか。
現在の日本の森林率は67％と言われて世界屈指である。そして、その4割が人工林だ。 この人工林の多くが伐期を迎えて、それらの木をいかに利用するかが大きな課題になっている。 事実、国産材の利用は増えている。これまで外材一辺倒だった合板や集成材にも国産材は使われるようになったし、大規模な製材工場が増えて、国産材流通の弱点だった安定供給体制の確立も進んできた。一時期18％まで落ち込んだ木材自給率は、21世紀に入って回復基調に入り、近年は26％程度までもどした。目標は50％だから、まだまだ途上ではあるが、今後もしばらくは伸び続けるだろう。 しかし、国産材の利用が増えたということは、各地で伐採が進んでいるということだ。間伐によって調達するケースも多いが、いつまでも間伐ばかりでは済まず、やがて残った木を全部伐る時がやってくる。そのとき、伐採跡地はどうするのか。 放置は言語道断だが、かといって今までと同じ
青森県でイカナゴが禁漁となった。この背景について、考えてみよう。 毎日新聞： イカナゴ:全面禁漁へ 春の味覚、乱獲で激減 陸奥湾６漁協、特定魚では初 ／青森 陸奥湾でとれる春の味覚「イカナゴ（コウナゴ）」が乱獲などで激減していることを受け、県と湾内６漁協は今春から、全面禁漁することで合意した。当面、禁漁期間は定めないまま資源量の回復を待つ。 昨年の湾内の資源量は１０００万匹以下とみられ、県は３億匹まで回復させることを目指す。 湾内でのイカナゴの漁獲量は７３年の約１万１７４５トンをピークに減少が続き、昨年は約１トンまで落ち込んだ。漁獲金額も７７年の約１１億円から昨年は約４０万円に減っている。海水温の低下でイカナゴが育ちにくくなったことや乱獲が原因とみられる。 http://mainichi.jp/area/aomori/news/20130214ddlk02040018000c.html 東
以前、川島博之氏の『「作りすぎ」が日本の農業をダメにする』を紹介したが、ここではエネルギー問題について“常識の嘘”を暴いた『電力危機をあおってはいけない』を取り上げたい。 システム分析を専門とする川島氏は、マクロのデータから世間一般の常識を覆す“コロンブスの卵”的な結論を導き出す。それはとても説得力があって、「なんでこんなことに気がつかなかったんだろう」と不思議に思うほどだ。 本書の主張は、端的に1行で要約できる。 「人口が減れば、電力消費も下がる」 日本は2005年前後を境に人口減少社会に移行し、2015年からは世帯数も純減に転ずる（これまでは独居世帯の増加で人口減でも世帯数は増加していた）。その影響を考えれば、30年ほどで原発からの電力供給は必要なくなる。「卒原発」は荒唐無稽でもなんでもない。 もちろん、「そんなのは机上の計算で、将来、エネルギー資源が枯渇したらどうなるのか？」という批
オーストラリアで工学を学ぶ大学院生ディーン・ベンステッドのプロジェクトである「O2 Pursuit」は、車載タンクに蓄えられている圧縮空気で走るバイクだ。 このプロジェクトは、まず圧縮空気ロータリー・エンジンから始まり、それを中心にモトクロス用のダート・バイクを組み立てたものだ。フレームには「Yamaha WR250R」を使用し、後輪には動力を供給するスキューバダイビングのタンクと25ポンドのエンジンが追加されている。 スロットル・レバーを握ると空気が放出されてバイクが加速する。その性能は素晴らしい。O2 Pursuitはタンク満タンでの走行距離がおよそ100kmで、最高時速は約140kmに達するという。 充電なら数時間かかるところが、空気のタンクは2分で満タンになる。バッテリーの場合、最終的にセルが動かなくなったときに廃棄しなければならなくなるが、そういう問題もない。また、水素などとは違
２５日付け日本経済新聞１面紙面記事（７面に関連記事あり）が大変興味深いのです。 中国のレアアース対日輸出停止、損失拡大の誤算 需要急減、12年の生産半減へ 2012/10/25 2:00日本経済新聞 電子版 【重慶＝多部田俊輔】中国のレアアース（希土類）最大手、内蒙古包鋼稀土高科技は24日までに一部工場の稼働を休止した。１カ月間、停止する。2010年の沖縄県・尖閣諸島を巡る日中対立で中国当局がレアアースの対日輸出を止めたことから、日本企業が代替品の開発を進め、需要が急減した。中国のレアアース生産量はピーク時の06年に16万トンあったが、今年は半減する見通しだ。 （後略） http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM2405X_U2A021C1MM8000/?dg=1 会員限定記事扱いなので全文引用を避けますが、中国が「外交カード」として対日輸出を止めたりして
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『チーズはどこへ消えた？』というスペンサー・ジョンソンが出版したミリオンセラーがあります。迷路の中に住む2匹のネズミと2人の小人の物語で、彼らは迷路をさまよった末、チーズを発見します。ところがある日、そのチーズが消えてしまいました。ネズミ達は本能のまま、すぐさま新しいチーズを探しに飛び出していきますが、小人達は、「チーズが戻ってくるかもしれない」と無駄な期待をかけ、現状分析にうつつを抜かしていました。しかし、やがて一人が新しいチーズを探しに旅立つ決心をするのです。 この話は、「変わらなければ破滅することになる」「従来通りの考え方をしていては、新しいチーズは見つからない」「早い時期に小さな変化に気づけば、やがて訪れる大きな変化にうまく対応できる」等、多くの教訓を教えてくれます。そして、今日の日本の漁業問題によく当てはまっています。 常にあると持っていたチーズ（＝魚）を食べつくしたために無くな
500万キロワットのポテンシャル 前回は、固定価格買い取り制度（FIT）の対象である3万キロワット未満の中小水力全体を取り上げ、開発のポテンシャルが大きいことを確認した。出力ベースでは、特に規模の大きい事業の割合が大きく、再生エネの中でも質の良い電力である水力発電の量を確保するためには、ここの開発を躊躇すべきではないと提案した。 しかし、1万キロワット未満の「小水力」、特に1000キロワット未満の「新エネルギー法上の小水力」への期待も高い。これらは、一般にダム建設を伴わない流れ込み式で、自然環境にあまり手を加えない。また、地元で開発する可能性が高くなり、地産地消に適する。開発ポテンシャルが結構大きいことを示す調査結果もある。資源エネルギー庁の包蔵水力調査では、1000キロワット未満は24万キロワットであるが、環境省調査では500万キロワットとなる。前者は主要河川を専門家が調査・推計している
地熱発電への期待が大きい。エネルギー関係者の議論では、地熱の評価は、自然エネルギー推進者からも保守派の学者からも、立場を超えて非常に高い。自然環境保全や温泉事業者の一部を除いては、反対するものは少ないと言ってもいい。 地熱開発会社にとっても、新しい事業を検討できる状況は悲願であった。2002年にRPS制度（電気事業者に一定量以上の新エネルギーを利用した電気の利用を義務付ける制度）が導入された際は、実質的に対象除外となり、2009年には新エネルギー法の対象から外れた。東電が1999年に八丈島で3300キロワットの地熱発電を運転開始して以来14年間、開発が途絶えている。撤退する事業者も出た。 再生可能エネルギー電力固定価格買い取り制度（FIT）の対象となり、条件付ながら国立・国定公園の特別地域で開発ができる環境は、まさに画期的であり、漸く再スタートの地点に立ったことになる。 一方で、地下資源開
日本、米国、欧州連合(EU)が13日、共同して中国のレアアース（希土類）輸出を不当に制限について世界貿易機関(WTO)に提訴（紛争解決手続き）をした。中国が設定したレアアースの輸出税で各国企業が貿易上の不利な扱いを受けているというのである。 中国を国際ルールに載せるためにいろいろな手を打ってますというポーズが米国に必要なんだろうなと聞き流していたら、朝日新聞を除いて大手紙がこの問題を社説で扱っていて、むしろそのことに驚いた。 ざっと各紙社説を見ておこう。読売新聞社説「レアアース提訴 中国はＷＴＯルールの順守を」（参照）より。 レアアースは、ハイブリッド車や省エネ家電のモーターなどに不可欠な材料で、中国が世界生産の９割を占めている。 中国は２０１０年からレアアースの輸出規制を強化し続けている。「環境と資源保護のため」と主張するが、自国企業に有利なように資源の囲い込みを狙っているのは明らかであ
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