筑波大学と弘前大学の研究チームが研究費と研究成果の関係を調べたところ、高額を少人数に集中して配るより、少額を多くの研究者に配る方が画期的な成果を出せることがわかった。国は「選択と集中」を進めてきたが、基礎研究では「薄く広く配った方が効果的だ」としている。政府が優れた研究テーマを公募する競争的資金の中で、主要な事業である科学研究費助成事業(科研費)を分析した。科研費は文部科学省所管の日本学術振興
「科学者や医者たちの総意」を強く拒む人はどこにでもいるものです。 そうした人々は世に知られている科学的知識に反して、強い持論を持っています。 ところが米ポートランド州立大学(Portland State University)が2022年に行った研究によると、科学に反対する人々は、自分の知識や能力を過大評価していると判明。 反科学の人たちは自分の知識が最高ランクだと信じているにも関わらず、テストを行うと、実際の知識は最低ランクであることが示されたのです。 研究の詳細は2022年7月20日付で科学雑誌『Science Advances』に掲載されています。 Science opponents believe their knowledge ranks among the highest, but it is actually among the lowest https://www.psyp
失業問題では多様な考えを持つ人により、喧々ごうごうの論議が交わされる場合が多い。中でも失業の定義に関して「公的情報は偽り。真の失業者はこれだけいる。国際的な基準ではこの通り」と声高に語る論者も目にとまる(ちなみに官公庁のデータは概してILOの国際基準に則った計測をしている)。今回はそれらの意見でよく取り上げられる「隠れた失業者」と呼ばれる人達、つまり完全失業者には該当しない「仕事をする意思はあるが、求職活動をしなかった」について、総務省統計局が2024年2月9日に発表した、2023年分の労働力調査(詳細集計)の速報結果を基に、確認をしていく(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。 完全失業者ではないが就職を希望する人たち まず完全失業率、完全失業者なる言葉について。完全失業率は「完全失業者÷労働力人口×100(%)」で算出される値であり、完全失業者は「仕事についていない
多様性予測定理をゆっくり解説しました。 ------------------------------------------------------------ 参考資料: ・群衆の智慧 https://amzn.to/48SfAUI ・「多様な意見」はなぜ正しいのか 衆愚が集合知に変わるとき https://amzn.to/3VlEits ・選挙の経済学 https://amzn.to/3VlYATN 何かございましたら、以下の連絡先までお願いいたします。 9wari.zatugaku@gmail.com twitter:https://twitter.com/9wari_zatugaku 動画リクエストフォーム forms.gle/won8Wui2VXfaCuyF7 音楽: OP:ほのぼのワルツ【リコーダー】(ニコニ・コモンズ https://commons.nicovide
2024年1月3日頃から、能登半島中部の志賀町で「中国人窃盗団がマイクロバスで被災地を回って窃盗をしている」というデマが拡散しました。 最終的には情報提供したとされる消防団長当人が中国人窃盗団の存在を否定して、誤情報だと確定しました。 しかし、その後も「マイクロバスに乗った中国人窃盗団」 というデマがしばらく拡散され続けました。 今回のデマは情報源がはっきりしていて誤情報だとの確認も早かったですが、東日本大震災の時には同じような内容のデマが情報源不明のまま拡散し、中国語話者の殺害を掲げた自警団も被災地にやって来る危険な事態になりました。 今回は被災地の内部から出て来たデマでしたが、このデマがどこから出てどのように拡散したのか記録しておきます。 追記:2月24日の朝日新聞の記事によると、避難所内で噂を聞いた消防団長が、1月3日20時40分頃にLINEグループで中国人窃盗団のデマを共有した。
非営利の慈善団体・GiveDirectlyは2016年からケニアで、数万人が参加する世界最大規模のベーシックインカムの実験を行っています。マサチューセッツ工科大学の経済学者であるタヴニート・スリ氏と同じく経済学者で2019年にノーベル経済学賞を受賞したアビジット・バナジー氏がこの実験の内容から、ベーシックインカムをどのような形で行うのがよいかという知見を明らかにしています。 GiveDirectly – Send money directly to people in need. https://www.givedirectly.org/ The first results from the world’s biggest basic income experiment in Kenya are in - Vox https://www.vox.com/future-perfect/202
アメリカ:前は正解だった、なんかここ3年くらい治安がおかしい、特に西海岸はクソ 日本:平和だけど円安と増税で緩やかに死んでる 韓国:一瞬よかった、少子化・子供の暮らしづらい国、格差の国というのが露呈 中国:こっから不動産バブル崩壊、国の監視が厳しい、若者の失業率えぐい タイ:好評だけどインフレがエグい、若い男子が金を稼ぐために性転換する国、最近は大麻汚染 ベトナム:まだ早い 中東:地獄 ロシア:プーチン ウクライナ:戦争 インド:やめとけ人生観変わるぞ フランス:治安が死んでる、失業率も高い、移民 イギリス:治安が死んでる、移民 ドイツ:環境ヤクザで失敗が確定、EUで唯一マイナス成長、移民 それ以外のEU:知らん 北欧:一部の数字は良く見えるんだけど、高齢化著しい時点でお察し、治安も悪い、規模も小さい、隣の芝 中米:地獄 南米:地獄 ブラジル:わからん トルコ:エルドアン 南ア:ヨハネスブ
次は球状閃電を読みます 多くなったので参考文献はコメント欄に載せます 1:46 レイチェル・カーソンとDDT 9:37 カーソンは数百万の命を奪ったという批判 14:44 カーソン批判に対する反論 28:50 「鳥は減っていなかった」の嘘 32:22 カーソンの批判の裏に潜む政治的意図 画像出典 Wikimedia Commonsよりpublic domain いらすとや pixabay American author and speaker Michael Crichton speaking at Harvard by Jon Chase photo/Harvard News Office CC BY-SA 3.0 https://commons.wikimedia.org/wiki/Category:Michael_Crichton#/media/File:M
高校生大学生の中退が増える。なぜなら勉強するよりバイトした方がマシだというインセンティブになるから。この辺りはアメリカで実際に起きている事だ。特に底辺層に強いインセンティブが働くので将来的な格差がますます広がるおそれがある。クソ親なら子供にもっと働かせようとするだろうし、真面目な人なら家系のためにもっと働かなきゃと思うだろう。 中退が増えないような政策を同時にすれば良いだけだと後付けで言うだろうがこういった「一見弱者救済のために見える政策が回り回ってますます弱者を苦しめる事もある」という事がわからない左派が多いのは残念な事だ。
くりたしげたか(Re:turn)🌰ニコニコ代表の人 @sigekun 若い人ほどルールやレギュレーションを厳格に明文化してほしいという欲求が強くて、それは世の中の流れなのである程度理解しているけど、世の中は法律も会社もグレーゾーンを持って成立している世界なので、そればかり求めて社会人になると大変だよ、苦労するよとは強く伝えておきたい 2023-03-16 12:59:41 くりたしげたか(Re:turn)🌰ニコニコ代表の人 @sigekun 栗田 穣崇 Shigetaka Kurita ぼかれびゅ部長/ニコニコ代表/合成音声栗田まろんの中の人 /ドワンゴ取締役COO/カスタムキャスト取締役/個人垢のためニコニコへのご意見ご要望は運営窓口担当@nico_nico_talk まで🙇♂️ 開発に携わった絵文字がMoMAとM+に収蔵✨ イラスト:アルセチカ nicovideo.jp/use
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