今年は１度もブログを書いていなかった。 前回（2023年７月）の近況では、パニック障害が再発し、就労継続支援B型に行き始めたと書いたが、結局、今年の６月まで１年間通っていた。 結論から書くと、（こう書くのは申し訳ないが）B型事業所は私の役には立たなかった。 B型に通ううちにお金に困ってきたため、夏から一般の職業訓練（医療事務）に行くことにした。 B型ですら週３日・午後からしか通えなかったのに、職業訓練に週５日・終日で通えるかどうかは全く自信がなく、ある意味ギャンブルだった。 しかし、私は頑張った。 記録的な猛暑の中、ほぼ休まず訓練校に通い、11月からは関連職種で、週３日・７時間のパートで働いている。 以前から、最寄りのハローワークの掲示板に掲載されていた、40代以降で、医療事務・CAD・介護・造園業の職業訓練を受けて就職できた人たちの体験談に注目していたのだ。 介護はもう１年７ヶ月＋４ヶ月
１月も中旬になってしまいましたが、今年もよろしくお願いいたします。 2024年は、前半はダメダメだったが、後半は職業訓練に通って（パートだけど）就職するなど、再起に向けて頑張った年だった。 そして、12月末に３年日記を買った。 2025〜27年の３年間で、経済的に立て直すため頑張りたいと思っているので、そのための記録を日記帳には書いていきたい。 2025年の目標を、書ける範囲で書いておく。 １．今の仕事を続ける ２．１日８時間・週４日にシフトを増やす 仕事は、最低でも雇用保険がもらえるようになる１年後まで、絶対に続ける。 単に続けるだけではなく、必要な知識をきちんと習得する。 ３．来年はフルタイムで働けるよう、体力づくりをする 今後、仕事をずっと続けていくために、今年は体力づくりに力を入れる。 ４．両親の問題を少しでも解決に進めたい ５．これ以上、借金を増やさない 両親（特にアルコール依存
超久しぶりの投稿。このブログをどうするか考えなければいけないけれど、とりあえずは先延ばしに。 一人暮らしの母の暮らしについて書く。とりとめもなく思いついたままに書く。 父が亡くなり、母が一人暮らしとなって3年が経つ。 当初は多少の介護サービスで事足りていたが、少しずつ認知症も進んできた。3年の間に自宅で2回転倒骨折し入院ともなった。2度目の入院については、先日退院となり、退院後の様子を確認するため私が長期滞在している。私の家から母のもとまで600km離れており、車で7時間程度はかかる。長期滞在のためには仕事の調整も必要。私が立て続けに大病したこともあって、通院の都合も合わせなければならない。しかし、仕方ない。 母の施設入所も考えているが、母が家で暮らすことを望んでいるので、在宅介護サービスの利用を続けている。 ケアマネージャーさん、訪問看護師さん、ヘルパーさん、介護用具の会社のスタッフ、薬
少し前に、父がアルコール依存症で入院したため、両親と別の県で暮らしていた私は現在、実家に戻って認知症の母の面倒を見ている。 このシリーズでは、両親をサポートする「私」がその都度どのように感じたかにスポットを当てて書いていきたい。 一連の出来事はリアルタイムで起こっているので、先行きは見えない。とりあえずのゴールは「父の退院後に再び両親が一緒に暮らすこと」である。現時点では、アルコール依存症で昼夜逆転して、歩けなくなり糞尿を漏らすようになっても酒をやめられなかった父に、認知症の母は任せられない。 両親の介護は、子どもが自分の生活や人生を犠牲にしがちだ。しかし、このシリーズでは「父・母・私の3人がそれぞれ最大公約数の幸せを追求する」「私は自分の幸せを第一に考える」をテーマにしていきたい。 また、40代の私は人生をどのように終わらせていくかを考える「閉じ活」もしている。70代の両親の生き様を見守
氷河期世代の話を書きたいが、その前にいくつか書いておかないといけないことがある。 ブログ初期に、自分が（当時）派遣社員であることを卑下して「底辺」と称していたことがあった。 単純に「私＝底辺」と言ったつもりが、派遣社員すべてを底辺と言っているとみなされて、一部の方に嫌な思いを与えてしまったことがある。 当時のことは謝罪します。申し訳ありませんでした。 私は派遣社員という雇用体系が嫌いだ。憎んでいると言ってもよい。 派遣社員を断固として直接雇用しない大企業、高いマージンで不況のなか最高益を上げる派遣会社、日本経済が衰退したのはいびつな中抜き文化のせいだと確信を持っている。 そして、何よりも嫌いだったのが、この雇用体系を憎んでいるのに、利用しなければ生きていけない自分自身だった。 しかし、この雇用体系を上手に活用してキャリアアップしていく人たちもいる。そうした方々は尊敬すべき存在だ。 ブログ初
お久しぶりです。 まずは、ブログを休んだ約1年半の間に私の環境は激変しているのでご報告を。 近況 2020年春〜2021年秋：高齢者向け介護施設で働く（パート） 2021年春：結婚相談所で婚活し、現在の婚約者と出会う 2021年秋：仕事を辞めて婚約者が住む隣県に引っ越し、二人で暮らし始める 2022年冬～：障害者向け介護施設で働き始める（パート） 私の母は軽い認知症（要介護度1）で、これまで私は実家で父母と暮らし、母をサポートしてきた。しかし、母の認知症はそれほど進行せず、あと数年は父と二人で暮らしてもらっても大丈夫そうだと思った（父は家事ができる）。これが結婚できる最後のチャンスと考え、婚活して今に至る。 私は一度離婚しており、ブログにも再婚はしないと書いていた。なぜ気持ちが変わったのかは、長くなるので後日書きたい。 パニック障害になってからの私は、普通の人にも、有名人のような個性あるだ
ぼんやりと考えていることを書き記す。 心と時間について考えている。心と過去の関係と言っても良い。別に科学的な知識をもって分析しているのではなく、あくまで私が心について把握するための、とりとめのないたわごとである。 Photo credit: lukas.b0 on Visualhunt 心は過去によってできている、と思う。記憶のない心は存在するのだろうか。感情的な起伏や揺らぎが生じるのは、過去の記憶があるからであって、真に現在だけを生きているのだとすれば心などありえないのではないだろうか。 個人的な体験としては、ある記憶を意思によって完全に抹消しようとした時期があった。辛かったからである。生きるために、それにまつわる人や場所の記憶、感情の記憶を脳から完全に消し去ろうと努力した。これは病的なものではなく、私の意思によるものである。したがって完全に記憶を抹消できたわけではない。しかし、数年にわ
Takehiro OHYA @takehiroohya いやまあ理由はいろいろあったんだけど従来は定年が一般公務員60歳に対して検察官63歳だったところ前者を65歳に伸ばすんだから後者もそれなりに引き上げないとまずいだろ常識的に考えて（頭痛）。 Takehiro OHYA @takehiroohya ①なんか検察庁法改正案に反対してる方々がおられるようですが、まずテクニカルに言うと「国家公務員法等の一部を改正する法律案」です。衆議院の議案のページでも確認できますね。同法案には、国公法と警察法・自衛隊法・教育公務員特例法など30の法律の改正が含まれます。 shugiin.go.jp/internet/itdb_… Takehiro OHYA @takehiroohya ②もちろん検察庁法もその一つですが、ここからもわかるとおり、国家公務員全体に関する定年制度の改正がまず中心にあり、個々の事情
何としてでも“政権の守護神”の異名をとる東京高検検事長の黒川弘務を「検事総長」の座に就かせたい首相と官房長官。人事案をめぐり、検察と官邸の熾烈な駆け引きは続いた。そして飛び出した“黒川定年延長”というウルトラC。圧力をかける官邸、検察としての信念を抱いてそれに抗う検事総長。果たして、この戦いはどうなるのか。／文・森功（ノンフィクション作家）迷走する政府答弁宮内庁のホームページを開くと、「認証官任命式」という表示がある。こう説明している。 〈任免につき天皇の認証を必要とする国務大臣その他の官吏（認証官といいます）の任命式です。任官者は、内閣総理大臣から辞令書を受け、その際、天皇陛下からお言葉がある〉 霞が関の高級官僚である事務次官といえど、認証官ではない。検察庁トップの最高検察庁の検事総長と次長検事、そして8つの高等検察庁の各検事長がそれにあたる。文字通り天皇の認証を必要とされ、特別に位置づ
はてなブログ、今週のお題「激レア体験」ということで、僕にとって激レア体験となる「鍼灸院を5月末を最後に閉める」に至った原因についてです。 ちなみに閉院の理由、感染症の自粛による客数の減少。 …というのはきっかけの一つに過ぎず、普通に経営の失敗です💦 なんか時期がかぶっただけ(笑) 廃業のスケジュールとしては 30日まで営業 31日から６月第一週は片付け ６月第二週から内装撤去 こんな感じ。 経営失敗の原因 大きく間違ったのは理念とかコンセプト。めちゃくちゃ初歩的なミスだよね💦 ここを間違えるとテナント選びや内装など変更不可能なところまで失敗するよ。 なので理念やコンセプトをしっかり固めるの大事。 さて、何故こういう初歩的なミスをしたのか。 その理由は鍼灸院を開いた2年前、社会情勢や起業家の間でよく言われていた話に原因がある。 時間は金で買え。 ブルーオーシャン、ニッチ戦略の定着。 孤独
「答え合わせの時間」だそうです。私は、現時点でも、私の家族が肺炎になり入院したとして、主治医が新型コロナの検査は必要ないと判断したとしたら、検査を要求しません。 https://t.co/zXSX40UUBp
西村康稔経済再生担当相は27日の記者会見で、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づくパチンコ店などへの休業「指示」に応じない店について「指示に従わない施設が多数発生する場合は、罰則を伴うより強制力のある仕組みの導入、法整備について検討を行わざるを得なくなる」と述べ、罰則規定を設ける考えがあることを明らかにした。 西村氏は休業「要請」に従わないパチンコ店などがあり、「要請に応じない場合には指示という措置も考えられる。16の自治体から相談を受けている。事業者には感染拡大を防ぐ観点から要請に応じてほしい」と述べた。
今月21日投票の参院選の隠れた、しかし重要な争点として、「報道の自由」の危機があるだろう。今年4月に公表された「国境なき記者団」による報道の自由度ランキング2019で、日本は180カ国中67位と、Ｇ７（主要先進7カ国）中で最下位＊。また、先月26日には国連人権理事会に、日本の報道の自主性を危惧する報告がデービッド・ケイ特別報告者によって提出された。安倍政権の下で日本のメディアに何が起きているのか。日本新聞労働組合連合（新聞労連）の委員長であり、日本マスコミ文化情報労組会議（MIC）の議長でもある南彰氏に聞いた。 ○内閣記者会へのアンケート 「日本の政治取材現場は危機的状況です」―南氏は厳しい面持ちで語る。「官邸取材を行う記者達が様々な圧力を受け、萎縮しています。新聞労連が今年5月、内閣記者会、つまり官邸記者クラブの記者達を対象に行ったアンケート調査には、葛藤する現場の記者達の声が寄せられま
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 新聞労連や民放労連などでつくる「日本マスコミ文化情報労組会議」（MIC）が報道関係者に「報道の危機」に関するアンケートを実施したところ、新型コロナ報道について「感染防止のため現場取材ができず、当局発表に流されていく」などの声が、23日までに多数寄せられた。 放送局や新聞社、通信社などの社員214人が回答。「政府から『医療崩壊』と書くなと要請された」「政府や自治体首長の表現を検証もせず垂れ流している」「記者会見が入場制限されている」などと現状を懸念する回答が並んだ。 MICは「大本営発表に染まった戦前の報道の過ちを繰り返してはならない」とまとめている。
新型コロナウイルスの感染拡大がなかなか止まらず、ソーシャルディスタンスを保たなければならない日々が長く続きそうです。無症状感染者や軽症で済む人も多数いるようですが、一方で急に症状が悪化して不幸な結果になる場合も見られ、健康な人もあまり油断はしない方が良さそうです。個人的には、自分が無症状のまま他の人に感染させるのが一番怖いです。定期的に遠方に住む高齢の親を見に行っていたのですが、私が無症状のままウイルスを持ち込むのが怖い（万一、介護サービスが止まったら行かざるを得ないでしょうが）。 新型コロナウイルスについてはまだわからないことも多く、私が何か言えるべくもないのですが、「なんであまり前触れもなく最悪の結果に至るのかなあ」と常々疑問に思っていたところ、気になる記事を読みました。 （注）本文中には新型コロナウイルス感染症に関する情報がありますが、新型コロナウイルスに関する情報は未だ確実な検証を
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスが猛威を振るう中でも、コールセンターで働く人の多くは3密（密閉・密集・密接）環境を強いられている。この過酷な実態が、KDDI子会社と従業員の間のトラブルで露呈した。コールセンターは情報管理が重要だから、密室での勤務はどうしようもない。そんな常識を覆し、コールセンターを全面的に在宅化した企業がある。その背景は、あらゆる企業の経営層が知るべき深いものだった。（ダイヤモンド編集部副編集長 杉本りうこ） 出勤者はすでに「ゼロ」 在宅化はこうして実現した コロナ禍の中でコールセンター業務の全面在宅化に踏み切ったのは、スイスの保険大手、チューリッヒ保険の日本法人。チューリッヒのコールセンターは東京、
新型コロナウイルスに感染し、入院の必要がないと診断された軽症や症状がない人について、自宅から直接、ホテルに受け入れる取り組みを東京都が始めて２４日で１週間になります。 都によりますと、自宅での療養を選ぶ人が多く客室に空きがあるということで、家庭内での感染を防ぐ観点からも自宅からの移動をどう促すかが課題になっています。 東京都は、港区にある「品川プリンスホテル」の「イーストタワー」で、入院の必要がないと診断された軽症や症状がない人を自宅から直接、受け入れる取り組みを今月１７日から始めました。 ２４日で１週間になりますが、都によりますと、受け入れ可能な人数が４５０人程度であるのに対して、２３日の時点でホテルに入ったのは９９人で、客室にまだ空きがあるということです。 都は、ホテルか自宅かどちらで療養するか聞かれた際、症状がない人を中心にホテルでは自由に過ごせないなどとして自宅を希望する人が多いと
東京都の小池知事は、営業を続けるパチンコ店について今後、文書による要請や現地確認を重ねたうえで休業に応じてもらえない場合、今月28日には新型コロナウイルス対策の特別措置法の45条に基づいて店名を公表する考えを示しました。 そのうえで、「きょう付けで15の専属チームを編成し、あすから現地で確認を行い、必要に応じて個別に要請する。今後、文書による要請や現地確認を重ね、来週４月28日には、協力いただけない店舗について特別措置法の45条２項に基づく要請と店舗名の公表を始めていきたい」と述べ、休業に応じてもらえない場合、今月28日には新型コロナウイルス対策の特別措置法の45条に基づき、店名を公表して要請を行う考えを示しました。 東京都内でも郊外を中心に、依然として営業を続けているパチンコ店があります。 都内のあるパチンコ店では、24日も午前10時の開店と同時に次々と客が入っていき、日中は常に数十人が
新型コロナウイルスの早期終息のため、安倍晋三首相が掲げる、人と人との接触機会の「最低7割、極力8割」削減について、政府側から「最低7割」の発信が消えた。7割削減だと感染抑制のペースが緩み、5月6日までの緊急事態宣言の期間を延長しなければならなくなる可能性があるためで、判断の時期が迫るなか、政府は8割削減の周知に必死だ。 「国民の皆様には、ぜひ今一度、行動を見直していただき、8割接触削減に協力をお願いしたい」。22日夕に開かれた政府対策本部の会合で、首相は国民の協力を改めて呼びかけたが、21日まで繰り返し強調してきた「最低7割」への言及はなかった。 「最低7割」が消えたのは、科学的なデータを重視したためだ。22日の政府専門家会議で配られた資料では、接触機会の8割削減が達成されている場合、「緊急事態宣言後おおよそ1カ月で確定患者の十分な減少が観察可能となる」と指摘。一方、65％の削減の場合、「
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