「軽いパニックになりました」 15歳の女子高校生が語ったのは、まったく思いがけない被害。 ある日突然、SNS上で自分の裸の画像が送りつけられてきたというのです。 撮った覚えも、撮られた覚えもないのに…。 SNSにあげた画像や動画が勝手に加工される被害がいま急速に広がっています。 子どもたちや若者に迫る、“性的ディープフェイク”の実態とは? もし被害にあったら、どこに相談したらいいのか記事の最後に窓口についての情報もまとめました。 (クローズアップ現代取材班)
mixi2とは? MIXIが提供する「繋がった人、繋がりたい人との関係性を深められる」ことを目指した新しいSNSです。 特徴①デフォルトのタイムラインは、フォローした人の投稿が時系列に並ぶようになっています。XやThreadsがレコメンドされたコンテンツが並ぶのに対して、mixi2では、繋がった人、繋がりたい人との関係性が深められることを目指しています。 特徴②エモテキやリアクションで気軽に感情表現を込めることができるようになっています。文字を大きくしたり跳ねさせることができるエモテキ。投稿に対して絵文字で反応できるリアクション。より気軽にご自身の気持ちをコミュニケーションに乗せることができます。 特徴③mixiでもお馴染みの「コミュニティ」「イベント」で、広く深く交流することができます。「コミュニティ」では同じ趣味・関心を持つ人たちとすぐに交流を開始することができ、「イベント」ではオフラ
Xが表示する広告の品質が低下しているという声が、11月下旬から相次いでいる。アダルト系の広告や情報商材を宣伝するような広告が増えているとの声が上がっており、一部ユーザーからも反感が強まっている様子だ。記者のアカウントでも、同じタイミングから同様の広告が増えている体感がある。特に、以前は皆無だったアダルト系・情報商材系の広告が急増した感覚があり、正直あまり快適ではない。 一方で、同僚や知人からは「そうでもない」との声も聞かれる。そこで、記者や知人が使っているいくつかのアカウントで「おすすめ欄」に流れてくる広告が、何を宣伝しているものなのか集計。広告表示の傾向を確認してみた。もちろん個人への最適化の影響も少なからずあるだろうが、集計結果からは一定の傾向が見えてきた。 3アカウント500件の投稿を集計 今回の検証では、パーソナライズの影響をできるだけ避けつつ広告の内訳を確認するため、3つのアカウ
アメリカ通信当局の担当者は28日、IT大手、アップルとグーグルに対し、中国企業が運営する動画共有アプリ「TikTok」をスマートフォンのアプリストアから削除するよう要請したことを明らかにしました。中国に利用者の個人情報が漏えいするおそれがあることが、削除を求める理由だとしています。 アメリカの通信当局、FCC=連邦通信委員会のブレンダン・カー委員は28日、アメリカのIT大手、アップルとグーグルのCEO=最高経営責任者に宛てた書簡を自身のツイッターに投稿しました。 この中で、カー委員は「TikTokは、中国の法律で政府からの監視要請に従うよう義務づけられている」として、TikTokをアプリストアから削除するようアップルとグーグルに求めました。 この問題をめぐっては今月中旬、アメリカメディアが、中国の技術者がTikTokのアメリカの利用者のデータにたびたびアクセスしている実態を報じていました。
コスメブランドのLUSH(ラッシュ)が、フェイスブック、インスタグラム、ティックトック、スナップチャットから撤退すると発表した/Paul Aiken/Digital First Media/Boulder Daily Camera/Getty Images ニューヨーク(CNN Business) 10代の若者の間で絶大な人気があるコスメブランドのLUSH(ラッシュ)が、26日にフェイスブック、インスタグラム、ティックトック、スナップチャットから撤退すると発表した。 22日の発表によると、ラッシュのSNSアカウントは米国の感謝祭翌日の26日に無効化する。他社はほとんどがこの日から、年末商戦に向けてSNSを使った宣伝活動を本格化させる。 ラッシュは世界で900店舗以上を展開するメーカー。ユーザーにとって安全な環境が保証されるまで、世界のSNSから身を引くと表明した。 同社は動物実験をしないオ
自然派化粧品ブランドの英・LUSH(ラッシュ)は11月22日、世界48カ国で運営するSNSアカウントを停止すると発表した。11月26日から利用を停止して、再開するまでの期日は設けていない。この決断の背景には、元フェイスブック社社員による内部告発で明らかになったSNSの負の側面がある。(オルタナS編集長=池田 真隆) SNSは操作的なアルゴリズムによって、いじめやフェイクニュースなどを際限なくスクロールできるので、若年層の自殺・うつ・不安の割合を大幅に増加させるというデータが続々と出ている 「今こそ行動を起こすべきだ」――。ラッシュの共同創設者マーク・コンスタンティン氏はこう強調し、世界48カ国で展開する自社のSNSアカウントを一斉停止することを決めた。 同社は原材料を調達する際に、環境配慮や人権への対応、動物実験の有無などを調べ、社会や環境に害のない倫理的な商品づくりにこだわってきた。 こ
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