米市場調査会社Consumer Intelligence Research Partners（CIRP）によれば、最近米国でMacを購入した人の半数以上がPCおよびChromebookからの乗り換えであったことがわかっています。 Mac→Macの人のほうが少数派 CIRPによると、2023年度（1月〜12月）の新規Mac購入者の35%が前までPCを使用しており、16%がChromebook使用者であったとのことです。その前もMacを使っていて新たなMacモデルを購入したという人は43%で、どちらかというと少数派となっています。 昨年Macの中でどのモデルが最も人気だったのかを示すデータもCIRPが先日公開しており、MacBook Proが51%、MacBook Airが39%を占め、ノートパソコンが全体の90%に達したことが判明しています。 M3チップ搭載MacBook Airが発売 Ap
学校配布のChromebook寿命は3年未満？税金無駄遣いと電子ゴミ増大の元との指摘 2023 4/24 アメリカ、そして日本でも多くの小中学校および高校に配布されているChromebookですが、安価である一方、壊れやすく寿命が短いため、膨大な電子ゴミを増やすだけでなく、税金の無駄遣いになっていると、アメリカの非営利団体が指摘しています。 日本の学校でもシェアトップのChromebook Chromebookはその値段の安さから、以前より教育現場において人気がありましたが、コロナ禍で自宅学習の機会が増大、出荷台数を大きく増やしました。 日本の学校教育においてもChromebookは広く利用されています。文部科学省が2021年8月に発表した「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」によると、2021年7月時点における学習用端末（ノートPC/タブレット）のOS別台数シェアにおいて、Chr
全パーツが交換可能な上にファームウェアがオープンソースで自由に編集可能な「Framework Laptop」に、新たにChromebook版が登場しました。 We’re excited to announce that we’ve partnered with @Google to create the Framework Laptop Chromebook Edition, a high-performance, upgradeable, repairable, customizable Chromebook. Available for pre-order now in the US and Canada https://t.co/mNwwdalIvT pic.twitter.com/yyAVPDbCHH— Framework (@FrameworkPuter) Framework |
MacとiPad、2022年1月〜3月のPC・タブレット世界出荷台数シェアでトップ 2022 5/05 調査会社Canalysが、2022年第1四半期（2022年1月〜3月）における、PC（タブレットを含む）世界全体の出荷台数を発表しました。市場全体では前年同期比2.9%の減少となりましたが、Apple（Mac、iPad）の出荷台数は1.1%増加してメーカー別シェアで首位に立っています。 PC：AppleがLenovoから首位の座を奪う PC（タブレット、デスクトップ、ノートブックを含む）の世界全体での出荷台数は1億1,857万台で、前年同期比では2.9％の減少となりましたが、2019年から3年間の年平均成長率は12％と、パンデミック後の旺盛な需要は健在です。 出荷台数をメーカー別に見ると、Appleが2,230万台で前年同期比1.1%増とプラス成長となり、シェア18.8%を獲得しています
当サイトは Google Adsense、Amazon アソシエイト等 アフィリエイト広告を利用して収益を得ています. 2年以上前からChromebookなどのChrome OS デバイスでは、Steamを介したゲームを公式にサポートすると言われていましたが、これまで期待が高まるばかりで中々動きが表に出てきませんでした。 しかし今回、9to5Googleが発見した情報によれば、最近投稿されたコード変更のなかでGoogleがSteamをサポートするChromebookの最初のリストと最小要件が決定していると伝えています。 2023年09月28日 更新 : Stable Channel でもフラグを有効にすることで利用可能になりました。詳細はこちらの記事をご覧ください。 まず、現時点において最小要件とされているスペックは、インテル第11世代のCore i5もしくはi7プロセッサ、7GBRAM以
インストールの仕方やデスクトップのデザインなどはCloudReadyそのままで、CloudReadyを開発したNeverwareをGoogleが買収し、今回のChrome OS Flexにつながっています。 現在はまだ早期アクセスのステータスなため、不具合のリスクがあるのですが、ゼロから開発したソフトウェアよりは完成度は高いでしょう。 注意点は、CloudReadyはGoogle Playストアを通じたAndroidアプリやLinuxソフトウェアのインストールに対応していなかった点。現バージョンのChrome OS Flexでも非対応です。 ただGoogle謹製なので、いずれ対応させる可能性は低くないでしょう。 現在は早期アクセスながら、各種フィードバックを元に改善を行い、数ヶ月以内には、安定版が提供される模様です。 Windows 11へのアップグレードが期待できない古いWindowsマ
低価格Chromebook向けシステム・オン・チップ（SoC）で高いシェアを誇るMediaTekが、高価格帯向けにも進出するようです。 「Kompanio 1200」と名付けられたチップを2022年にリリースすると予告しました。 高価格帯Chromebookを狙ったKompanio 1200 MediaTekは同社のExecutive Summitにおいて、プレミアムChromebookセグメント向けに「Kompanio 1200」と呼ばれるSoCをリリースすると予告しました。 MediaTekはすでに、ArmアーキテクチャのCPUを搭載した低価格Chromebook市場において高いシェアを誇っています。 Kompanio 1200は同社が「プレミアムセグメント」と呼ぶ、400ドル（約45,000円）以上の価格帯を狙ったものであり、Intelが独占しているこの市場に食い込もうとしています。
日本ではgigaスクール構想などでWindowsマシンが教育市場でもシェアを取っていますが、グローバルの教育市場では、マイクロソフトは負け続... US版のマイクロソフトサイトには商品ページが出ています。 教育市場向けの11.6インチマシンで、OSにはWindows 11 SEが搭載されています。 スペックは下記の通り。 CPU：Celeron N4020 / N4120 RAM：4GB / 8GB DDR4 ストレージ：64GB / 128GB eMMC ディスプレイ：11.6インチ（1366×768）LCD webカメラ：1MP サイズ：11.17×7.6×0.7インチ 重量：約1.1kg 2万円台なので、かなりの低スペック。まさにChromebook的スペックです。 注目すべきは、マイクロソフトがこのWindows 11 SE搭載機が来年各社から登場すると明言している点。 つまり廉価
2021年第3四半期（7月～9月）のPC出荷台数は、6四半期連続で前年同期比増を記録しました。 AppleのMacが平均を超える11％の出荷台数増となった一方、これまで好調だったChromebookが失速しています。 6四半期連続の出荷台数を記録したPC市場 調査会社のCounterpointによると、2021年第3四半期のPC出荷台数は8,420万台で、前年同期比で9.3％増となりました。 これは6四半期連続での成長です。 一方、2020年第3四半期から4四半期連続で2桁の成長を続けてきたPC市場ですが、2021年第3四半期は1桁成長となり、半導体不足の影響により減速がみられます。 ほとんどのメーカーで需要と供給のギャップが縮小しておらず、2022年半ばまで解決されないと考えられています。 また、世界的に不安定な物流や、東南アジアや中国における製造拠点の閉鎖も、PCの供給をさらに不確実に
Googleが「Human Presence Sensor（HPS）」と呼ばれる新型センサーの開発を進めており、近い将来、前に座るだけでChromebookをロック解除することが可能になるかも知れません。 注目集めるHPD 米メディア9to5Googleによると、Googleは現在、エッジAI開発のAntmicroと共同で、Chromebook向けの新しいセンサー「Human Presence Sensor（HPS）」の開発に取り組んでいるようです。 ユーザーがパソコンに近づいていることを検出する技術（human presence detection、HPD）は、昨年頃から注目を集めており、顔がカメラの範囲に入ると自動的にパソコンのロックを解除、外れるとロックする機能を備えたパソコンが、Lenovoなどから発売されています。これはハードウェアだけでなくWindows 10で新たに搭載された
文部科学省は8月30日、学校で1人1台の端末を利用可能にする「GIGAスクール構想」の状況を発表しました。OS別のシェアで、iOS（iPad）は29.0％で、ChromeOS、Windowsに次いで3位でした。 公立小中学校で「1人1台」ほぼ実現 文部科学省が発表した「端末の利活用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）（速報値）」では、全国の公立小学校等19,791校、中学校等10,165校における、「GIGAスクール構想」の実現への進捗状況をまとめています。 端末の利活用状況は、小学校等の84.2％、中学校等の91.0％で、全学年での利活用が開始されています。一部の学年での開始を含めると、小学校等の96.1％、中学校等の96.5％で利活用が開始されています。 端末の整備状況は、全国の自治体の96.1％で端末の整備を完了し、端末1台あたりの児童生徒数は1.0人と、「1人1台」はほぼ実現され
OSのシェアでmacOSを抜いて2位になったChromebookはこれまで大きな成長を遂げてきました。しかしながら、Chromebookがターゲットとしている市場は飽和状態になりつつあります。このため、2021年後半には成長が鈍化し、2022年にはマイナス成長となる見通しです。 4,700万台に達する2021年のChromebook出荷台数 TrendForceによると、2021年のChromebook出荷台数は前年比46.4％増の4,700万台に達するそうです。 世界のChromebook需要の70％はアメリカが占めており、次いで日本が10％で続いています。 また、Samsungは今年のノートパソコン出荷台数の約50％をChromebookが占めているとのことです。 2021年後半に減速するChromebook需要 しかしながら、Chromebookの需要は2021年後半に減速が見込まれ
Vol.102-4 本連載では、ジャーナリスト・西田宗千佳氏がデジタル業界の最新動向をレポートする。今回のテーマは、低コストな個人向けコンピュータ市場。低価格デバイスとして広がってきている「Chromebook」に対してアップルやマイクロソフトはどう対抗していくのかを探る。 ↑レノボ IdeaPad Duet Chromebook／3万8438円 海外だけでなく日本でも、低価格なデバイスとしてChromebookが広がり始めた。まずは教育市場向けが中心だが、家庭内でのネット端末として選ばれる率が増えていく可能性はあるし、それだけの能力がある。 ノートPCを作ってきたメーカーやGoogleは、このプラットフォームを活用することでビジネスができる。では、これまでGoogleと戦ってきた側であるアップルやマイクロソフトはどうするのだろうか？ アップルの戦略はシンプルだ。iPadという競争力のある
新型コロナウイルスの流行とともに教育分野を中心にシェアを伸ばしているChromebookの勢いが止まりません。2021年第1四半期（1月～3月）には前年同期比で275％もの成長を見せました。それとともに各メーカーとも大幅な出荷台数の増加を記録しています。 275%もの成長を見せた2021年第1四半期のChromebook 調査会社のCanalysによると、2021年第1四半期におけるChromebookの出荷台数は前年同期比で275％増と大幅な成長を見せました。 Chromebookを除くノートパソコンの成長率が62％であったのに比べると4倍以上の成長率を記録しています。 Chromebookの出荷台数の大半は教育機関向けとのことですが、一般消費者や法人向けの人気もこの1年間で新たな高みに達したとのことです。 ただし、2021年第1四半期におけるChromebookの出荷台数は1,198万
新型コロナウイルスによる影響でChromebookの勢いが止まりません。2021年第1四半期（1月～3月）のChromebookの出荷台数は前年同期比で357.1％増と大幅な成長を見せました。台数としても四半期として初めてiPadの出荷台数を超えています。 357.1%の成長を見せたChromebook 調査会社のIDCによると、2021年第1四半期に出荷されたChromebookは1,300万台で、前年同期の280万台から大幅に増加しました。成長率としては357.1％増です。 メーカー別ではHPが33.5％と最も高いシェアを持っており、前年同期比で633.9％増と驚異的な成長でした。 新型コロナウイルスの影響で、自宅で勉強や仕事をするのが当たり前になったため、Chromebookがよく売れたとみられています。 iPadの出荷台数を超えたChromebook 一方、2021年第1四半期のA
1人1台のタブレットやPCを教育に活用する「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数で、AppleのiPadが28.1％のシェアを獲得しトップに立った、とMM総研が発表しました。 iPadが全体のシェア28.1％を獲得 MM総研は「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数をまとめた「GIGAスクール構想実現に向けたICT環境整備調査」の結果を発表しました。 「GIGAスクール構想」用端末の総出荷台数は749万2,074台で、このうちAppleのiPadが210万7,935台の出荷台数でシェア28.1％を獲得しています。 トップシェアを獲得したiPadは、横浜市や広島市などの自治体で10万台規模の導入があったほか、中核市や人口10万人未満の小規模自治体などでも幅広く導入されている、とMM総研はコメントしています。 小学校低学年や特別支援学級、特別支援学校向けに部分的に導入する自治体が目立ったとの
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