SMKは11日、電子機器に使われるコイン型電池「CR2032」を代替する業界初の自立給電型コインバッテリーモジュールを開発したと発表した。周囲の環境から微小なエネルギーを得て電力に変換する技術「エナジーハーベスティング」を活用したもので、自転車アクセサリーやリモコンなどCR2032を使う機器の電池交換を不要にする。 太陽光発電と、無線通信であるブルートゥースの省電力規格「ブルートゥース・ロー・エナジー（BLE）」をモジュールとして一体化した。既存のコイン型電池ボックスに収まるコンパクト設計により、「現行の製品デザインを踏襲したい」「電池交換を不要にしたい」「通信機能を追加したい」といったニーズに対応することが可能だ。 電池や太陽光セル、通信回路、各種センサーを一体化してコイン型電池のサイズに収めている。外部アンテナによるワイヤレス給電にも対応することで、太陽光発電による充電が利用しにくい場
石油元売り大手「出光興産」の創業家の出光昭介名誉会長が20日、老衰のため亡くなりました。96歳でした。 出光昭介名誉会長は、出光興産を大手石油元売り会社に発展させた創業者、出光佐三氏の長男で、1950年に入社しました。 1981年に社長に就任し、2001年に会長を退くまでおよそ20年間にわたって経営を担いました。 退任後も大株主として経営への影響力を持ち続け、2015年に出光興産と昭和シェル石油が経営統合を目指すと発表した際には、両社の企業文化が根本的に違うとして統合に反対しました。 その後、創業家側から役員を推薦できるようにすることや、統合のあとも「出光」のブランドを残すなどの条件で、出光名誉会長など創業家側が受け入れ、両社の経営統合は発表から3年余りたった2019年に実現しました。 出光興産の木藤俊一社長は、「社長在任時は、時代に先駆け石油業界の自由化を標ぼうするなど先見性を持った経営
ネコが運動器具で走る力を使って発電し、電気代を節約できないものか？ そんな発想で行った実験の様子を、ヤマトグループが公式YouTubeで公開しました。検証の意図とは無関係に、かわいいネコの動画としても楽しめます。 ネコは電気代高騰に苦しむ庶民の救世主になり得るか？ 実験には2歳雄のベンガル種、ムファサくんが参加。彼が24時間の間、発電機付きのキャットホイールを走って生み出した電力をもとに、1カ月あたりの電気代を算出します。 しかし、ムファサくんは実験にあまり乗り気でない様子。部屋の様子が普段と違うせいか、毎日走っているキャットホイールに全然興味を示しません。 これを見かねて、飼い主はおもちゃで釣るなどして、どうにか装置へ誘いますが、ムファサくんはすぐに飽き、お昼寝するなど自由きまま。チュールで誘導されてやっと少し走る始末です。 そんなありさまでうまく発電ができるわけもなく、最終的に算出され
🔋 Greener batteries ♻️ More recycling 🚯 Less pollution The Council has adopted today new rules that will, for the first time ever, cover the whole life cycle of batteries. The goal is to make batteries sustainable while keeping the sector competitive. 👇 — EU Council (@EUCouncil) July 10, 2023 今回欧州評議会が採択した新たな規制は、バッテリーの製造からリサイクルまでのライフサイクル全体を見直し、循環型経済を促進することを目的にしているという。そのなかで、家電製品などに搭載されるバッテリーについて、
2011年8月に書かれたNEWSポストセブンの「テレビを消すとエアコンの1.7倍もの節電効果がある」との記事が拡散していますが、これは2022年現在では誤りです。 ソースは野村総研の2011年のレポート この記事の元となっているのは、野村総合研究所が震災復興に向けて2011年4月に発表したレポート（※PDF）です。 このレポートによると家庭でできる節電対策として「液晶テレビを消す」と220Wなのに対し、「エアコンを1台止める」と130Wの効果があるとされています。 野村総研の「第６回提言家庭における節電対策の推進」より そしてレポートでは各家庭（3,000サンプル）にアンケートを取った結果、「テレビをこまめに消す」の実施率は65％と高いものの、「エアコン台数削減」の実施率は34％に留まるため、期待節電量が大きい割に実施率の低い「エアコンを1台止める」のプロモーション活動を実施すれば、大きな
近年ではスマートフォンやタブレットを含む多くの製品がバッテリーで駆動しており、バッテリーの寿命や交換可能性がユーザーの利便性や環境保護にとって非常に重要となっています。EUの立法組織である欧州議会は2022年3月10日、「バッテリーのある製品においてバッテリーの取り外しや交換を可能にすること」を義務づける規則を採択しました。 EU-Parlament stimmt für lange Lebensdauer von Batterien für Mensch, Umwelt und Klima | Greens/EFA https://www.greens-efa.eu/en/article/press/eu-parlament-stimmt-f%C3%BCr-lange-lebensdauer-von-batterien-f%C3%BCr-mensch-umwelt-und-klima E
現在のスマートフォンは、ほとんどがバッテリー内蔵で、交換することができない。先日、「交換できないのは問題だ」とする記事がSNSでバズっていた。メーカーがスマホを買い替えさせるために交換できないようにしているのだ……という論調である。 うーん。 携帯電話やスマートフォンをずっと取材し、製造についても知っている立場からすると、それはかなり強引すぎる話かな、と思う。 バッテリー交換式でなくなっていったのにはそれなりの理由がある。一方で、製品とバッテリー交換に課題がないわけでもない。 それらがどういう関係にあるのか、改めてまとめてみたい。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2021年7月5日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額660円・税込）の申し込みはこちらから。さ
ある日、自宅で仕事をしていたら、同僚から「便座が会社に届きました」とDMが飛んできた。 恥ずかしい。プライベートなものをECサイトで買って、配送先を誤って会社にしてしまい、それを見られてしまった（しかも安いモデル）。 そんな私の気持ちを知ってか知らずか、同僚から「風間さん、ついに便座もレビューするんすか？」と追い打ちのDMが来た。 冗談と思ってスルーすべきところだろうが、のせられやすい性格ということもあり、温水洗浄便座を記事にするにはどうすれば良いか、真剣に考え始めた。 弊社の媒体が伝統的に得意としている、同一条件での一斉レビューを行うのは難しい。たくさん便器を用意し、それに便座を取り付け、一つ一つ座って検証していけば良いのだろうが、そんなに便器や便座が用意できない。 ■電源で何か変わるのでは？ 蘇る炊飯器の記憶 思いついたのが「電源」だ。オーディオについて詳しくない方のためにかんたんに説
青猿 @TheENDofTHSK 【東京電力圏内 #停電 発生状況】 全域：約818250軒 茨城県：約72140軒 栃木県：約227090軒 群馬県：約32840軒 埼玉県：約670軒 千葉県：約41390軒 東京都：10軒未満 神奈川県：約192430軒 山梨県：約77010軒 静岡県：約174670軒 teideninfo.tepco.co.jp 2021-02-14 00:08:37
日本でも長年にわたり親しまれた貝殻マークのシェルのガソリンスタンドが、国内から姿を消すことになる。 旧昭和シェル石油と2019年4月に経営統合した出光興産は、出光とシェルに分かれている現行のガソリンスタンドのブランドを2021年4月から「apollostation（アポロステーション）」に統一することになった。 「アポロ」に統一 出光興産は旧昭和シェルとの経営統合後も正式名称は出光興産で変わらないが、CMなどでは「トレードネーム」として「出光昭和シェル」を名乗っている。 出光はギリシャ・ローマ神話の太陽神「アポロ」をモチーフとする赤いアポロマーク、シェルは黄色の貝殻マークのガソリンスタンドで親しまれてきた。このため出光昭和シェルを名乗っても、ユーザーとしては両社が経営統合したという実感は乏しかった。 しかし今回、出光興産は「2019年4月に統合新社が誕生して以来、一連の経営統合プロセスに目
電力は現代社会に欠かせないものであり、地球温暖化を懸念する動きから再生可能エネルギーを利用した発電方法の開発が世界中で試みられています。そんな中、アメリカの研究者が「3Dプリンターを使ってマッシュルームとバクテリアを組み合わせることで、『発電するキノコ』を作り出すことに成功した」と報じられています。 Bacterial Nanobionics via 3D Printing - Nano Letters (ACS Publications) https://pubs.acs.org/doi/10.1021/acs.nanolett.8b02642 Mushrooms plus bacteria equals a new source of electrical | Cosmos https://cosmosmagazine.com/biology/mushrooms-plus-bacter
檀家の減少で経営が厳しい寺院が増える中、新たな収入源を確保しようと京都の寺の僧侶たちが会社を設立し、中国地方で電力の小売り事業に参入する方針を固めました。 関係者によりますと、この会社は京都の西本願寺の僧侶が中心となってことし６月に設立したもので、過疎化などで檀家が減り寺の経営が厳しくなる中、電力の小売り事業に参入し新たな収入源を確保する狙いがあります。 中国地方には、広島県や山口県を中心に3000余りの西本願寺派の寺があり、全国的にも多いことから、檀家のネットワークを活用し中国地方５県で、来年４月から家庭向けに電力を販売するということです。 この会社では、太陽光やバイオマス発電などの電力を供給する、福岡県みやま市の電力会社「みやまスマートエネルギー」から電力を調達する予定で、再生可能エネルギーの普及も促したいとしています。 料金は、中国電力より２％ほど安くする方針で、初年度は一般家庭40
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
