3Dテレビとなると、筆者にはこれが見えない。文字通り、見ることができない。2Dの画面を見たときに3Dの映像が存在するかのように見せるはずのテクノロジが、筆者には作用しない。このような人々は、小さいが無視できない割合で存在しており、専門家によって4%から10%と言われている。コンテンツ会社とハードウェア会社が3Dに移行する中、筆者のような人が数多く取り残されようとしている。 不満を述べようというのではない。これは世界の終わりというわけではないのだ。筆者のように平面でしか見ることができない人でも、3Dコンテンツの2Dバージョンを見ることはできる。筆者は3Dでないバージョンで「アバター」を見た。うれしいことに、ほとんど空席だった(廊下を隔てた3D上映の方はもっと混んでいたが)。それに、例のばかげた眼鏡を掛ける必要もなかった。 もちろんわれわれは社会的存在であり、平面でしか見ることができない人々に
最近、大手テレビ局各社が急激な広告料の落ち込みで立て続けに大きな赤字を計上している。 また、いくつかの調査で若者のネットの利用時間がテレビの視聴時間を上回っていることが示された。[1] そこで一部の識者たちはテレビのビジネスモデルはいよいよ終焉を迎えた、これからはネットの時代だと書きたてている。[2,3] 本当にそうだろうか? 僕もテレビなんかよりもフラットで自由なカルチャーのインターネットが大好きなので、ネットがテレビを超えたと言うのが本当ならとても嬉しく思うことだろう。 しかし、冷静に数字を追っていけば、インターネットが、少なくともひとつのメディアとしてでは、テレビを追い越しつつあると言うのはただの幻想であると言うほかない。 まずテレビ局が赤字なのは単にまともに経営されてないのと利益を全部社員で山分けしちゃっているからである。 ふつうに経営して社員の給料をふつうの大企業と同じぐらいにし
週刊誌記者の取材を受けた 大手週刊誌の電話取材を受けて、心が汚れたような気持ちになった。 元ライブドア社長の堀江貴文さんについての取材だった。私は5年ぶりぐらいに堀江さんに2時間ばかりのインタビューをして、その長大な一問一答が今月発売中の雑誌「サイゾー」に掲載されている。その記事を読んだ週刊誌の記者が私に電話をかけてきたのだった。 記者「サイゾーに書いてた以外で、もっとプライベートな話は聞いてないんですか。たとえばどんな遊びをしてるかとか、どんな食事をしているかとか。サイゾーのインタビューのトップページは堀江さんが大口を開けてハンバーガーを食べてる写真でしたね。やっぱりファストフードが好きなんですかね」 私「いや、ハンバーガーの写真はフォトグラファーの仕込みで、別に堀江さんがハンバーガーを好きということではないと思いますよ。あとプライベートなことは今回の取材の趣旨ではないので、とくだん聞い
大手飲料メーカーが番組提供CMから撤退する? 2008年12月15日10時00分 / 提供:ゲンダイネット 民放各局は震え上がっているのではないか。これまでCMを大量に出稿していた大手飲料メーカーが番組提供から手を引くのだという。 あるテレビ関係者がこう言う。「この会社はこれまで各キー局の複数の番組に、満遍なくCMを出稿してきました。番組はアニメ、歌番組、バラエティーのすべてを網羅しています。でも、テレビで宣伝してもその効果がはっきりしないし、期待しているほどではないと判断し、“テレビからの撤退”を決断したというのです」 これまで1000億円以上を出稿してきたトヨタ自動車が、来年度は広告宣伝費を30%減らすことを表明している。この会社もトヨタ並みに出稿量が巨額だけに痛手だ。キー局としてはスポットCMの収入激減に頭を痛めている時に、番組提供のCMまで減らされては死活問題だろう。 これにはタレ
ニコニコ動画が包括契約できたワケ ── 著作権侵害というと、ニコニコ動画でも日常的に起こっていますが……。 津田 ニコニコ動画は、当初から権利者の削除要請に応えていました。 その上で適正な運営ができるように、「著作権料は支払う」ということを権利者に対して言い続け、現在は音楽著作権だけですが、JASRACと包括契約※を取り交わしています。削除要請と著作権料を支払うという両方を継続的にやっていたから、ギリギリのところで大規模な提訴までには至らなかったということですね。 また、親会社のドワンゴは合法的な着うたビジネスなども展開しており、音楽業界のコンテンツプロバイダーという側面も持っています。そういう意味で関連団体と話し合うウィンドウが最初からあったということも大きいでしょう。 ※包括契約 JASRACが管理しているすべての作品を利用できるという契約形態。多数のコンテンツが投稿される動画共有サイ
B-CAS社の浦崎宏社長が、メディアに初めてカミングアウトし、「不要と言われれば退く覚悟はできている」と語った。さすがに危険が身に迫っていることを察知したのだろう。しかしB-CAS社は不要であるばかりはなく、違法なのだ。何の法的根拠もなく民間企業が電機メーカーを「審査」し、外資系メーカーを排除し、PCボードの製造を妨害し、おまけに出荷停止処分までやるのは、明白な独禁法違反である。 それはNHK経済部の記者として経済犯罪を取材した浦崎氏が、一番よく知っているはずだ。だから「B-CASが不要となった際,いつでも会社をたためる」という言葉も出てくるのだろうが、会社をたたむだけで違法行為は帳消しにはならない。これまで3000万台ものデジタルTVに違法なカードを義務づけることによって上げた数百億円の売り上げは、返還すべきだ。そして独禁法違反と判断されれば、課徴金や懲役刑も待っている。 さらに問題
総務省が地上デジタル放送を視聴できない地域に対して、首都圏で放送されている番組を再送信することを検討しているそうです。 これにより地デジ難視聴地域に住んでいる人々は首都圏と同じ番組を視聴することが可能になる模様。 詳細は以下の通り。 放送普及基本計画及び放送用周波数使用計画の各一部変更案に係る意見募集の実施 このリリースによると、総務省は地上デジタル放送を視聴できない地域に対して、BSデジタル放送を使った番組の同時再配信を行うことを検討しているそうです。 これは2011年7月24日にアナログ放送が終了する際に、地上デジタル放送が受信できない地域に対して、NHK総合、NHK教育、日本テレビ、テレビ朝日、東京放送(TBS)、テレビ東京およびフジテレビが放送する番組をBSデジタル放送で同時再送信することが適当であるという提言を受けたもので、提言に基づいて作成した「放送普及基本計画」や「放送用周波
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宇宙開発とビジネスと民主主義(moderntimes) 宇宙開発と社会との関係を分析。 松浦晋也と鹿野 司の“読書ノート”(裳華房) 裳華房メールマガジンでの書評連載。 日経クロステック著者検索 松浦晋也 日経BPの媒体に書いた2003年以降に書いた技術的記事が読めます。全部ではありません。一部は同社のウェブ媒体リニューアルで消えたままになっています。 日経ビジネス電子版・著者ページ 2015年以降に日経ビジネス電子版に書いた記事は、ここから読むことができます。 介護生活敗戦記 2017年に連載した、認知症を発症した母80歳を自宅介護した記録です。現在連載は、NPO法人「となりのかいご」代表の川内潤さんが受け継いでいます。ここから著書「母さん、ごめん。」が生まれました。 松浦晋也の「モビリティビジョン」 2008年から2011年にかけて「Wireless Wire」で行った乗り物に関する連
WEB Davinci Last update 20 Jun,2004. WuƂɂ͏cDɊ҂BvԊO WuguKN̍hɕqȕ|͂ǂꂾHvԊO eWB fڎ҂ɂ͒IŐ}v[gI ̃v`i{ 6/5UP cȐ̖{oł�Â錻݁A ̒{ɂ낢{ɏô͂ȂȂނB vĂǎ҂݂̂ȂɁA_EB`ҏW Acホテル東京銀座 東京都 Anaインターコンチネンタルホテル東京 東京都 Bulgari Hotel 東京都 The Aoyama Grand Hotel 東京都 THE GATE HOTEL 東京 by HULIC 東京都 ウェスティンホテル東京 東京都 キンプトン 新宿東京 東京都 グランドプリンスホテル新高輪 東京都 ザ・キタノホテル東京 東京都 ザ・キャピトルホテル東急 東京都 ザ・プリンスギャラリー 東京紀尾井町, ラグジュアリーコレクションホテル 東京都 シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホ
Unknown (kishow99) 2008-03-04 22:40:58 1440x1080に縮められて変換されるのは、HDVのフォーマット規格の制限です テープの記録速度の限界値から策定された経緯があります フルHDでシステム組んで居るところはHD-SDIで済んでいるので・・・ その下のHDVで組んでるシステムへの隙間狙いの物な感じですね~ 返信する Unknown (krmmk3) 2008-03-04 22:58:06 あ、やっぱりフォーマット上の制限ですか。なら仕方ありませんね。 最近のカノープスらしいニッチ狙いの製品ですけど、ちょっとわたしらが手を出すタイプではないかな? DVテープに録画した番組を保存するとかなら使えそうですけど。 返信する Unknown (kishow99) 2008-03-05 01:32:38 いや~、HDRECSと同じ趣旨の物ですよ~ AVCHDな
「午前0時以降はテレビの深夜放送を自粛したらどうか」。4日の自民党総務会で、環境対策を話し合ったところこんな案が飛び出した。70年代のオイルショックや90年の湾岸危機で、省エネ対策として政府が深夜放送の自粛を呼びかけた例があるため、最近の原油高対策にならないか――との発想だ。今後、党内で是非を検討するという。 asahi.com:テレビの深夜放送自粛しては? 自民、環境対策で検討へ - 政治 さすがにこれはひどい。 森山真弓元法相が「オイルショック時のように、テレビを自粛するぐらいのことはやるべきだ」と提案。 自粛する意味がわからん。イメージ先行過ぎじゃないの? 加藤紘一元幹事長も「京都議定書を国民に理解してもらうためにも検討すべきだ」と同調。 深夜番組見れなくなって「そうか、環境問題のこともあるしな・・・」なんて思うか馬鹿。 中には「深夜までテレビを放送する必要性があるのか」との意見も出
デジタルネイティブとトレンドフォロワー双方に受け入れられるメディアなら、一般にも広がっていく力があるはず。そんな想定で次世代テレビのシナリオを描き、イメージ映像化して公開した。 その内容は「2011年、多様なコンテンツから好みのものを選んで視聴できる『コンテンツ・シンクロナイザー』が登場。2013年には、視聴者がコンテンツを評価し、評判に応じてクリエイターに報酬が回る『コンテンツ・エバリュエーター』が登場する。優秀なクリエイターがメディアを超えて活躍し、日本がクリエイティブ産業の集積地になって海外市場でも存在感を発揮する」というものだ。 次世代テレビは「ニコニコ動画」のように? このシナリオに登場する次世代テレビは、(1)多様なコンテンツをオンデマンドでいつでも利用できる、(2)検索やリコメンドで見たいコンテンツに簡単にアクセスできる、(3)視聴者同士で感想を言い合ったりしてコミュニケーシ
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