前回は，どの会社でも通用する仕事術を構成する7つの力のうち，「教える」をテーマに9の重要項目を説明した。7つの力は以下の通りである。 「教える」力は，どの職場でも必要であり，身につけると非常に有利になる。ぜひ，実際に試していただきたい。 今回は，2つめの「マネジメント」を取り上げる。これも，どの会社でも使える重要な仕事術である。ここでは，マネジメントを「チームでの協業作業や関係者に依頼した作業などの仕事を進めるために行う管理作業」と定義する。例えば，仕事の目標設定，作業の定義と責任分担，進捗確認などが該当する。以下，この前提で説明を進めていく。 仕事がうまく行かない人は「ネガティブ特性」を持つ 筆者は，会社で教育担当を長く務めている。10年前からは教育コンサルタントの仕事もしている。このため，以前から仕事上の悩み相談を受ける機会が多かった。 筆者に相談を持ちかける人のほとんどは，仕事がうま
管理職の役割として「人材育成」は欠かせない。「人材育成」ができなければ長期継続的な目標達成はあり得ない。だから管理職は「人材育成」から逃げることはできない。 例えば、元トップ営業マンが課長になったとしよう。多くの新米課長は、「オレ流」を部下に押しつける。「オレの言う通りにやれ。そうすれば必ずトップ営業マンになれる」。しかし、部下は課長と「同じ」になれはしない。そして部下が挫折し、ついで新米課長も挫折する。 「課長失格」の烙印 「なぜ、オレの言う通りにできないんだ！」。しびれを切らした新米課長はトップ営業マンへ逆戻りする。プレーヤーとして自ら数字を積み上げ始めるのだ。このやり方は短期的には成果が上がるだろう。だから、新米営業課長はこう思う。「部下育成なんてまどろっこしい。自分でやった方が早い」と。 これは危険な兆候だ。この罠にはまると「人材育成なんて要らない」という課長になる。しかし、短期的
東日本大震災、原発事故、さらには経済・財政問題と日本は今、大きな問題ばかりに直面しています。そうした問題に対して、現場の方々のすさまじい努力には頭が下がるばかりです。多くの海外メディアが報道したように、1人ひとりの日本人の姿勢、努力、規律は世界的に見ても格段であると思います。 一方で、そうした現場を率いる（はずの）トップの動き、そして組織的な対応はどうであるかというと、見ていて歯がゆいも怒りも通り越し、絶望的な気持ちになったのは私だけではないはずです。政府にしても、東京電力にしても、優れた人材は豊富であるはずなのに、常に後手後手に回って、現場力だけで何とか持ちこたえていたのではないかと思わざるを得ません。今回の震災が図らずも明らかにしたのは、「日本の現場力はやはりすごい」ということ以上に、「日本の組織って何なんだ」「政府や本社はいったい何をやっているのだ」という、組織力の深刻な問題だったの
2000社の赤字会社を黒字化して再建した、会社再生のプロ・長谷川和廣氏が40年のビジネス人生から導き出した“生き延びる人の条件”を記した『社長のノート』（かんき出版刊）は、シリーズ累計20万部に迫る大ヒットとなった。 長谷川氏は、40年間、一度も収入ダウンやリストラの経験を持たずに数々の外資系企業のなかで生き延び、さらに社長にまで上りつめた“サバイバルのプロ”であり、昭和40年代、当時は日本に存在しなかったマーケティングやプロダクトマネジメントのノウハウをグローバル企業で徹底的に学び、そこで得た知恵を生かして、会社再生のプロとして頭角を現した人物である。 特に50億円もの巨大赤字を抱えていた眼鏡レンズメーカーのニコン・エシロール代表取締役に就任するやいなや、1年目で黒字に、2年目に無借金経営に変えてしまった手腕はあまりにも有名だ。 そんな長谷川氏の目から見た“成長する人、停滞する人”
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
