上杉隆さんにそっくりですね。 当事者に突っ込まれたら、屁理屈から「取材させてください」へ繋げるコンボで凌ぐってあの人やあの人の常套手段ですね。 堀潤さんは大分その辺の手法を身につけられたようで何よりです。
エドワード・スノーデンさんの告発をめぐって、こんな問いかけがネットで話題になっていた。「ジャーナリストとはだれのこと?」 目新しい議論ではない。10年ぐらい前から繰り返しいわれてきたことだ。ブロガーはジャーナリストか、といった形で。 今回、注目を集めているのは、英ガーディアンで米の情報収集をめぐる一連のスクープを放っているグレン・グリーンワールドさんだ。グリーンワールドさんはジャーナリストなのか、と。 ガーディアンのスクープを受けて、ニューヨーク・タイムズがグリーンワールドさんを紹介した記事の見出しは「監視問題を追うブロガー、議論の渦中に」、記事の中でも「弁護士でベテランブロガー」とあり、「グリーンワールドさんのジャーナリストとしての経歴は異色」と説明していた。 Blogger, With Focus on Surveillance, Is at Center of a Debate (N
世界初!ビデオジャーナリズムのためのクラウドファンディング「Vourno」が正式リリース 2013.06.04 松岡 由希子 米大手経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」が取材動画の配信サイト「WorldStream」を開設するなど、従来はテレビ局のほぼ“独壇場”だった映像による報道が、他のメディアでも積極的に活用されるようになっています。このようなメディア業界における環境変化のもと、ビデオジャーナリズムに特化したクラウドファンディングが生まれました。 「Vourno」は、米ニューヨークで設立された、ビデオジャーナリズムのためのクラウドファンディングサービス。「Video」と「Journalism」からなる造語「Vourno」が示すとおり、独立系ビデオジャーナリズムを支えるオンラインプラットフォームと位置づけられています。 クラウドファンディングにおける基本的な仕組みは、Kicksta
5/21(土)ビジネススキルをいかして、共創を生む。ソーシャル領域で次世代を担う「共創プロセスデザイナー」という仕事 co-presented by 株式会社フューチャーセッションズ 5/21(土)ビジネススキルをいかして、共創を生む。ソーシャル領域で次世代を担う「共創プロセスデザイナー」という仕事 2012年の米新聞業界における総収益は386億ドルと、2011年に比べて2%減(アメリカ新聞協会による調査)。また、2012年12月には、英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」がドイツ版が廃刊し、米大手メディアの「ニューヨーク・タイムズ」が編集局幹部30名のリストラを発表するなど、欧米のメディア業界では、依然として厳しい事業環境が続いています。そんな中、ジャーナリストとメディア企業をつなぐ、新しいマーケットプレイスが誕生しました。 「NEWSMODO」は、豪民放TV局「ネットワーク・テン」の元テ
先日イギリスで開催された「スコール・ワールド・フォーラム」に参加して以来、とても注目しているテーマのひとつに「ソルーション・ジャーナリズム」という考え方があります。現在、日本語で検索してもあまり該当する記述はないものの、今後のデジタル時代のメディアのあり方にとって、とても大切な視点だと思ったので、今回はその概要をお伝えしたいと思います。 「ソルーション・ジャーナリズム」とは、日本語でいえば「問題解決型の」ジャーナリズムという意味になります。犯罪、汚職、自然災害など、社会に氾濫するネガティブな出来事に関するニュースや調査報道を通じて、問題やその規模の大きさを伝えることの大切さを十分に踏まえつつも、その問題を解決する具体的なアイディアやその秘訣を伝えることの方に重きを置いたジャーナリズムのあり方を指します。 ソルーション・ジャーナリズムを推進するためのネットワーク組織「ソルーション・ジャーナリ
南カリフォルニア大学(USC)アネンバーグ校のメディアニュースサイト「オンライン・ジャーナリズム・レビュー」でこんな論文が紹介されていた。 「ジャーナリズムの未来:ネットワークジャーナリズム/ネットワーク化したデジタル時代のジャーナリズム再考」 タイトルはごついが、議論はシンプルだ。やるべきことは多いが、全部一人ではできない。だから、ネットワーク化は当然なのだ、と。 執筆者はオランダのVPROテレビのドキュメンタリー制作者、ブレティ・ファン・デル・ハークさん、同校教授のマイケル・パークスさんとマニュエル・カステルさん。 シチズン(市民)ジャーナリズムからデータジャーナリズム、イマーシブ(没入)ジャーナリズム、ロボットジャーナリズムまで。今のジャーナリズムの先端の動きをコンパクトにまとめてある。 ネットワークジャーナリズム(Networked Journalism)という考え方自体は新しいも
「むしゃくしゃしてやった」「ムラムラしてやった」など、事件報道には日常ではあまり使わない特有のフレーズがある。ほかにも「バールのようなもの」とか「みだらな行為」とか、気になる言い回しがいろいろ。そんな事件報道における定番用語のナゾを元事件記者の佐々木俊尚氏に聞いてみた! ◆曖昧に書かれた記事の行間から見えるものをいかに読むかが大事 警察が情報を出す側なので、そういう意味ではマスコミより力関係は上。だから記者は“夜回り”で何十回も警察官の自宅まで足を運んで情報をもらうわけです。たまに大したことない警察の不祥事ネタが入ってきて、それを報じない代わりに重要な事件の情報をもらったりといった取り引きもありますが。 警察官が事件の情報を記者に漏らすのは厳密には地方公務員法違反ですが、それを言ったら日本の新聞は成り立たないし、国民の知る権利はどうなる、みたいな話にもなる。まあ、そのへんはグレーゾーン。警
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紙面で読む藤田博司委員宮川光治委員 長谷部恭男委員 朝日新聞社の「報道と人権委員会」(PRC)は2月20日、「アルジェリア人質事件の犠牲者氏名の公表問題」をテーマに定例会を開いた。政府が日本人人質全員の氏名を非公表としていた時点での犠牲者氏名の報道の是非や、メディアの集団的過熱取材(メディアスクラム)対応などについて意見を交わした。 * 藤田博司委員(元共同通信論説副委員長) 宮川光治委員(元最高裁判事) 長谷部恭男委員(東京大学法学部教授) ■藤田委員「事実報道、民主主義の支え」 宮川委員「『死者の叫び』語らねば」 長谷部委員「現実との重要な係留点」 ――犠牲者氏名の報道について、一般の人たちから批判があった。なぜ実名が必要なのか。 藤田委員 この問題の大きな前提は、ジャーナリズムの役割は何かという点だ。ニュース報道は公共の関心に応えるためのものだ。情報を広く社会に
ゲッティ イメージズ ジャパンは、紛争地域で亡くなったジャーナリストの命の尊厳を守り、正義を求める新たな活動として、「A Day Without News?」キャンペーンが開始されたと発表した。本キャンペーンでは、同社米国本社のヴァイスプレジデントであるAidan Sullivanがリーダーを務める。 「A Day Without News?」は、メディアおよびフォトジャーナリズム関係のグループが協力して実施するもので、従軍記者やフォトジャーナリストが果たしている重要な役割と、紛争地帯の報道で直面する危険について認知を高めてゆくことを目的としている。本活動ではこのほか、ジャーナリストが攻撃のターゲットとなることを防ぎ、告発を裏付ける捜査や証拠収集が行われるよう、制度および法律上のアジェンダが策定されることも目指しているという。 また同キャンペーンでは、亡くなった戦場ジャーナリストたちへ追悼
本題に入る前に、まず新聞原稿の流れから紹介したい。佐賀新聞の記者がそれぞれに取材した記事は、そのまま紙面に掲載されるわけではない。各セクションにデスクと呼ばれるベテラン記者がおり、原稿のすみずみにまで目を通し、記事を手直しし、場合によっては書き直しを命じる。デスクを通った原稿は校閲にまわり、用語訂正などを行った後、整理部にまわる。整理部で運良くボツにならなかった原稿が、紙面掲載の日の目を見るわけだ。 その整理部は簡単に言えばニュースの価値判断を行い、記事に見出しをつけ、レイアウトをする職場だ。分かりやすいように、よく整理部は「料理人」に例えられることがある。「原稿を生かすも殺すも整理部次第」という言葉もあり、料理が料理次第で、あるいは盛り付け次第で、食べたい気にさせるのと同様に、原稿も整理部の腕で読ませる気にさせられるかどうか、という意味で整理部次第ということになる。 本社の場合、夕刊を発
アルジェリア人質殺害事件での被害者名の問題について、昨日もFacebookで書いた。私の意見を要約すれば、以下のようなこと。 つまり、新聞記者は『一人の人生を記録し、ともに悲しみ、ともに泣くため』などと高邁な理想で被害者の実名報道の重要性を語るけれども、実際にやってるのはメディアスクラムで遺族を追いかけ回しているだけ。つまり新聞記者の側は、「理想とすべき報道理念」を語っているけれども、遺族取材を批判する人たちは「現実の報道の姿勢」を問題にしているということ。 この乖離を埋める努力をしない限り、新聞記者の理念などだれにも理解されないよ、ということを書いたのだった。 しかしこの乖離を(たぶん無意識のうちにだと思うけれども)回避させている意見が、今日にいたってもあいかわらずマスメディアの側に目立っている。 たとえばカバの人が語るイメージ先行のメディア批判とメディアの説明責任というTogetter
少し前から話題になっていたこのレポート「Post Industrial Journalism: Adapting to the Present」、アイパッドのキンドルに入れて、通勤電車の行き帰りでようやく読み終えた。 ダニエル・ベルの『脱工業化社会の到来』に習うなら、「脱工業化ジャーナリズム―現在への適応」というタイトルになる。 11月27日に公表されていて、まとめたのはコロンビア大学ジャーナリズムスクールのデジタル・ジャーナリズム・センター(トウ・センター)。筆者は同センターの所長で、英ガーディアンでオンライン版の立ち上げやデジタル戦略を手がけたエミリー・ベルさん、著書『みんな集まれ! ネットワークが世界を動かす』、『Cognitive Surplus: Creativity and Generosity in a Connected Age(余った知力)』で知られるニューヨーク大学のク
11/14付Medifaxより、 最高裁判決、地域医療崩壊の引き金か 未払い残業費訴訟 「私が恐れているのは最高裁判決。(判決は)早くには出ないでほしいと思っている」―。武末文男・前奈良県医療政策部長(現文部科学省放射線安全企画官)は10日、最高裁への上告から2年が経過した奈良県立奈良病院の「未払い残業費請求訴訟」について、現在の心境を明かした。県立奈良病院の産婦人科勤務医2人が県を相手に提起した訴訟の上告審。医師の宿日直を「時間外労働」と認める判決が示されれば、東日本大震災の被災地をはじめ、医師不足地域の医療機関では運営が立ち行かなくなる恐れがあると武末氏は指摘する。同日、東京大病院で開かれた公益財団法人生存科学研究所(創設者=故武見太郎氏)の医療政策研究会ワークショップで話した。 奈良地裁は2009年4月の第一審判決で、県立奈良病院の労働基準法違反を認め、宿日直を時間外労働と見なして
ある若手記者によって書かれた、科学報道に関する産経ニュースの記事が叩かれている。 科学取材…専門用語飛び交い理解不能の世界、頭が真っ白に: 産経ニュース 内容は、文系出身の若手記者が記事作成のために研究者の取材をするものの、研究者が話す専門用語や研究意義が理解できずに悪戦奮闘するというものだ。 この記者に対して、理系の教養に欠けること、そして、取材前に予習をしないという姿勢に、多くの批判が寄せられている。記事中の「わかりやすい記事を書くために凡人こそ記者になればいい」という一文も、多くの科学好きの神経を逆撫でしている。 ちなみに、この記者がその時の取材で書いたのが以下の記事だ。 「筋力の衰え測ります」 屈伸でOK 立命大が開発: 産経ニュースwest この記事に対しても、「科学的な説明が不十分」などの批判が寄せられている。同じ研究成果を報告しているマイナビニュースの記事と比べて論じている人
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