「今夜も寝てくれない」「いつ泣きやむのか」「こっちも泣きたい」... どうすれば赤ちゃんを上手に寝かしつけられるのか。 これまで明確な答えがなかった問いに、4人の子どもを育てる研究者が科学で答えを出そうと挑みました。 すると、あの通説“背中スイッチ”を覆す驚きの発見も。寝かしつけや夜泣きに悩む親たちにぜひ知ってもらいたい研究の成果です。 後段に「寝かしつけのコツ」をまとめています。 研究者自身の子育ての苦労が出発点 泣いている赤ちゃんの「寝かしつけのコツ」に科学で挑んだのは、理化学研究所脳神経科学研究センターの黒田公美チームリーダーの研究グループです。 4人の男の子の母親でもある黒田さん。 今回の研究テーマは、初めての子どもを育てたときの苦労が出発点になっているといいます。 「夫も私も、子育ての経験が初めてだったので、どうして泣いているかがわからないというのが本当に大変でした。永遠に泣き続
育児休暇の取得を検討している小泉環境大臣は、第一子の誕生後、３か月の間に合わせて２週間分、育児時間を確保する意向を固めました。 その結果、男性の育休取得を進めるためには制度だけでなく空気を変える必要があるとして、国会や危機管理への対応など、大臣としての公務に支障が出ないことを条件に、育児休暇を取得する意向を固めました。 具体的には、第一子の誕生後３か月の間に、休暇や短時間勤務、それにテレワークを組み合わせて、合計２週間分、育児時間を確保するということです。 このため、打ち合わせなどにはテレビ会議やメールを最大限活用するとともに、副大臣や政務官に代わりに公務に出席してもらうことも検討しています。 小泉大臣は15日、こうした方針を発表することにしています。
子どものおちんちんについて心配する親、特に母親が増え、アドバイスをする教室がにぎわっています。 「どのようにケアをしたらいいんだろう？」 「むいたほうがいいのかな？」 そうした母親の疑問に、父親がうまくアドバイスできないのも、教室がにぎわう要因のようです。おちんちんをめぐって何が起きているのでしょうか。 （ネットワーク報道部記者 高橋大地）
血液を分析して胎児にダウン症などの病気があるかどうか判定する新しい出生前検査を受けた妊婦は２万７０００人余りに上り、病気が確定した人の９７％が人工妊娠中絶をしていたことが産婦人科の医師などの調査で分かりました。一方で、ダウン症の人を対象にした調査ではおよそ８割が「幸せに思うことが多い」と答えたという調査もまとまり、専門家は「出生前検査を受ける妊婦やパートナーにダウン症の人などの実態を知ってもらうことが重要だ」と話しています。 このうち「陽性」と判定され、ダウン症などが確定した人は死産や流産した人などを除くと３４６人で、このうちの９７％の妊婦が人工妊娠中絶をしていました。 一方、厚生労働省の研究班が、出生前検査に関連し、全国のダウン症の人５０００人余りを対象にした初の大規模アンケート調査の結果もまとまりました。 このうち▽毎日幸せに思うことが多いかといった質問や▽お父さんやお母さんは自分のこ
子どもが保育園に入れなかった不満を匿名で書き込んだブログを受けて、自民党が、待機児童の解消に向けた緊急対策の検討を始めたいとし、民主党も、保育士の給与引き上げのための法案を今の国会に提出する方針で、与野党双方から対策強化の動きが出ています。 塩崎厚生労働大臣は９日、ブログに理解を示す子育て中の母親らから保育所の増設などを求める２万７０００人余りの署名を手渡され、「女性の活躍と子育て支援は、安倍内閣としても最優先課題として取り組む」と述べました。こうしたなか、自民党は、稲田政務調査会長が９日夜、「今年度の補正予算や新年度予算案で手当てをしていることを早く実施することが重要だ。さらに、緊急的にできることがないのかも含めて議論していきたい」と述べるなど、待機児童の解消に向けた緊急対策の検討を始める方針です。 一方、民主党は、岡田代表が９日、「子どもを預けるところが無ければ働き先を辞めなければなら
育児休業の取得を理由に保育園に通っている上の子どもを退園させる制度は違法だとして、子育て中の親が埼玉県所沢市に退園の差し止めを求めた仮処分の申し立てについて、さいたま地方裁判所は「市は、保育園の継続が必要と認めた親には継続できる方針を示している」などとして、訴えを退けました。 これについて、さいたま地方裁判所の志田原信三裁判長は「市は、保育園の継続が必要と認めた親には継続させる方針を示しており、これを適正に適用すれば法の趣旨に反する事態は生じない」などとして、２８日までに仮処分の申し立てを退けました。 これに対して、訴えた親と弁護士が記者会見し、「継続させる判断基準が不明確なうえ、公平に審査されているかも疑問で、決定は不当と言わざるをえない」などと批判し、仮処分とは別に、退園の差し止めを求めている裁判で改めて争っていく考えを示しました。 一方、所沢市の藤本正人市長は、「市の主張が認められた
虐待の被害に遭う子どもが増加するなか、子どもを育てる里親をどう増やすかが課題となっていますが、ＮＨＫが全国の自治体にアンケート調査を行ったところ、４０％以上の自治体で、夫婦が共働きの場合は里親になれないといった制限を設けていることが分かりました。 専門家は「共働きの夫婦でも子育てがしやすいよう、育児休業を適用するなど現実にあった見直しを行う必要がある」などと指摘しています。 国は、子どもたちができるだけ家庭的な環境で育つのが望ましいとして、１５年後までに一定期間子どもを育てる里親などへの委託率を３０％以上にする目標を掲げていますが、現在の委託率は１５％余りと先進国の中でも著しく低い状態が続いています。 ＮＨＫはことし３月、児童相談所がある全国６９の都道府県や政令市などに里親に子どもを委託する条件などについて調査を行い、６７の自治体から回答がありました。 この中で、全体の４２％に当たる２８の
子どもの声も騒音だとして保育所などに苦情が寄せられるケースが相次ぐなか、東京都は子どもの声については音の大きさで一律に規制しないとした改正条例を１日から施行します。都は「子どもの成長を地域で見守れるよう、話し合いによる解決を促したい」としています。 一方で、保育所の近隣住民などから子どもの声も騒音だという苦情が平成２０年度以降、都内の４２の自治体に相次いで寄せられていて、中には、住民が保育所の運営会社に対し、都の従来の条例を根拠に騒音の差し止めを求める訴訟を起こすケースも出ています。 従来の条例は、日中は４５デシベル以上の音が騒音に当たるとして一律に規制していましたが、１日から施行される改正条例は、小学校入学前の子どもの声については音の大きさで一律に規制せず、社会生活上、許容できる程度を超えた場合に勧告や命令を行うとしています。従来の条例と比べて基準はあいまいになりますが、都は条例を運用す
親の虐待を受けて家に閉じ込められたり経済的な理由で本人の意思に反して学校に通えなかったりして、一定期間社会とのつながりを絶たれていた子どもが、この１０年で少なくとも１０００人余りに上ることがＮＨＫが全国の児童養護施設などを対象に行ったアンケート調査で分かりました。 専門家は「深刻な事態で、手を差し伸べなければならない子どもはほかにもいるのではないか」と指摘しています。 この調査は、ＮＨＫが全国の児童養護施設や児童相談所それに児童自立支援施設など１３７７か所を対象に行ったもので、６割に当たる８３４か所から回答を得ました。 その結果、施設に保護された子どものうち自分の意思に反しておおむね１か月以上学校に通えないなど一定期間、社会とのつながりを絶たれていた子どもはこの１０年で少なくとも１０３９人に上ることが分かりました。 子どもたちが抱えていた要因を複数回答で尋ねたところ、この質問に回答のあった
石破地方創生担当大臣は鹿児島市で講演し、地方創生の実現に向けた少子化対策の一環として、子どもを産み、育てやすい環境を整えるため、若い世代とその親の世代が近くに住むことができるような支援策を検討していく考えを示しました。 この中で、石破地方創生担当大臣は、内閣の重要課題の１つである地方創生の実現に向けた少子化対策に関連して、「子どもがたくさん産まれるということは、『男性がどれだけ家事をするか』にかなり密接に関係している。本当は、おじいさん、おばあさんと三世代で一緒に暮らすのがいちばんよく、そうした環境では子どもがたくさん産まれやすい」と指摘しました。 そのうえで、石破大臣は、「同居と同じように、近くに住む『近居』というものが考えられないか。味噌汁が冷めないような時間に集える居住形態に対し、何か支援ができないものか」と述べ、子どもを産み、育てやすい環境を整えるため、若い世代とその親の世代が近く
子どもの声も騒音だとして保育園などに苦情が寄せられるケースが相次ぐ中、騒音を条例で規制している東京都は、子どもの声を抑制するのは発育上、望ましくないとして規制の対象から外すことも含め条例を見直す方向で検討することになりました。 東京都は、住民の生活環境を守るため、条例でさまざまな騒音を規制していますが、子どもの声も騒音だという苦情が相次ぎ、中には、条例を根拠に保育園や公園の設置者に騒音の差し止めを求めるケースもあるということです。 一方、条例を運用している市区町村に尋ねたところ平成２０年度以降、およそ７割の４２の自治体で子どもの声がうるさいなどと幼稚園や保育園に苦情が寄せられていましたが、多くの自治体が子どもの声については規制はなじまないとして基準を緩和するか、規制の対象外にすべきと回答したということです。 さらに、保育の専門家からは「声を抑制するのは子どものストレスになり、発育上、望まし
未登録の場合は「登録」ボタンをクリックします。 登録したい都道府県を地図から選択します。 確認ボタンをクリックすると登録が完了します。 ※登録した都道府県を変更するには「変更」ボタンをクリックします。 ６月１３日に伏見区の保育園で男の子（５）が職員に園庭に投げ出されて頭の骨を折る大ケガをしていたことがわかりました。 京都市保育課によりますと、６月１３日、伏見区の保育園「春日野園」で１階のホールで行われていた体操の時間中に男の子（５）が職員に園庭に投げ出されました。 男の子は体操に参加せずに別の子ども２人とともに棚に入って遊んでいて、不在だった保育士の代わりに付き添っていた３０代の女性職員が３人の衣服をつかんで次々に園庭に投げ出したということです。 男の子はその後、給食をほとんど食べず、「頭が痛い、横になりたい」と訴えたため、保育士が頭を冷やすなどの応急処置をして約３時間後に市内の病院
鈴木 「出産についてです。 手術で赤ちゃんを取り出す『帝王切開』。 近年、増加しています。 こちらのグラフにもありますように、帝王切開で出産する女性の割合は、この２０年でおよそ２倍に増えていて、今や赤ちゃんの５人に１人が『帝王切開』で産まれてきています。」 阿部 「『帝王切開』は、母親やおなかの赤ちゃんを救うために行われる大切な医療行為です。 しかし、経験した女性たちの中には、お産によって心の傷を受けている人が、少なからずいることが分かってきました。」 東京都内の大学病院です。 ひと月およそ１００件の出産を取り扱っています。 そのうち帝王切開が、およそ４分の１に上ります。 この日も、朝から２人の女性の帝王切開が行われました。 帝王切開が増加している背景には、女性の出産年齢の上昇に伴って、分べん時間が長引いたり、医療技術の進歩で、妊娠中に、母親とおなかの赤ちゃんの状態が詳しく分かるようになり
徳島市の２６歳の男が、自宅で３歳の長男の首に犬用の首輪をつけて体の自由を奪ったとして、監禁の疑いで逮捕されました。 長男にけがはありませんが、男は調べに対し「去年の夏ごろから自分たちが食事をするときや寝るときには毎日のように首輪でつないでいた」と供述しているということで、警察が状況を詳しく調べています。 逮捕されたのは、徳島市に住む２６歳の男で、警察の調べによりますと、今月１５日、自宅で、３歳の長男の首に犬用の首輪をつけて、長さが１メートル２０センチほどのひもで窓枠につないで体の自由を奪ったとして監禁の疑いが持たれています。 警察によりますと、男は２０代の妻、長男の３人暮らしで、容疑を認めたうえで「去年の夏ごろ、長男が食事を散らかして大変だったので、それ以降、動きを狭めようと思った。自分たちが食事をするときや寝るとき、外出するときには、毎日のように首輪でつないでいた」と供述しているというこ
待機児童が問題となるなか、保育園で定員を超えた子どもの受け入れが目立つ一方、多くの幼稚園では定員割れが起きていることが、民間の研究所の調査で分かりました。 この調査は去年１０月から１２月にかけてベネッセ次世代育成研究所が行い、全国の保育園や幼稚園などおよそ５２００の施設が回答しました。 それによりますと、定員を超えた子どもの受け入れが目立つのは私立の保育園で、ゼロ歳児から２歳児では６割の保育園が定員を超えて受け入れていて、“定員の１５０％を超えている”というケースも７．５％に上りました。 一方、幼稚園では定員割れが目立ち、３歳児から５歳児を預かる公立の幼稚園の９割以上、私立の８割が定員割れでした。 幼稚園の定員割れは深刻で、首都圏と近畿圏を除いた私立幼稚園の半数近くは定員の７５％を下回っていたということです。 しかし、私立の幼稚園に、保育園と幼稚園の機能を合わせて持つ「認定こども園」に移行
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