「揺れたら机の下に」など大地震の揺れから身を守る退避行動のあり方を検証してきた文部科学省の科学技術・学術審議会の作業部会は、型にはまった退避行動が「万能でない」との結論をまとめた。建物の耐震化など事前対策に重点を置いた報告書を31日、同審議会の委員会に示す。 作業部会は「グラッときたら火の始末」や「窓や扉を開け出口を確保」など一般に推奨されてきた行動を検証。阪神大震災の経験などから、震度6級以上ではこうした行動が現実的でないとわかった。 火の始末は、地震で自動的に消火する装置が多く、消しに行く方が危険が生じると指摘。身を隠したり、出口を確保したりするのも、揺れているときに動くと危険が増す可能性があり、その場で姿勢を低くして頭を守り、無理に動かないほうがよいとした。 報告書では建物の耐震化や家具の転倒防止など、事前対策の重要さを強調している。 作業部会主査の田中淳東京大学教授は「退避